日経平均 <日足> 「株探」多機能チャートより
24日の東京株式市場は強弱観対立のなか、日経平均株価は3万9000円台前半で強含みもみ合いとなる展開が想定される。前日は7日ぶりに450円あまりの大幅反発となったが、前々日までの直近6営業日で1100円以上も下落をみせていたこともあり戻り余地が意識され、リバウンドに乗り遅れた向きの買いが下値を支えそうだ。前日の欧州株市場は高安まちまちでボラティリティも比較的小さかったが、ドイツの主要株価指数であるDAXは続落で3週間ぶりの安値に沈んだ。クリスマス休暇に入る機関投資家も多く、材料不足のなかポジション調整の売りが優勢となった。一方、米国株市場ではNYダウが方向感なく前の日の終値を挟んで一進一退の値動きとなったが、大型ハイテク株が頑強な値動きを示し、ナスダック総合株価指数は相対的に強い動きとなり、終始25日移動平均線を上回る水準で推移した。この日発表された12月の米消費者信頼感指数は市場コンセンサスを下回る数値だったほか、11月の米新築住宅販売件数もマーケットの事前予想に届かなかった。米景気先行きに対する不透明感から、NYダウは午前中に300ドルを超える下げをみせる局面もあったが、その後は持ち直した。東京市場では、米国株が強さを維持したことは投資マインドに追い風となるが、海外投資家の参戦が見込めず積極的に上値を買う動きには発展しにくい。ただ、米株市場でフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が上昇したことや、外国為替市場で1ドル=157円台に入るなど円安方向に振れていることから、半導体関連株には引き続き浮揚力の働きやすい地合いとなることが予想され、全体指数に寄与しそうだ。
23日の米国株式市場では、NYダウ平均株価が前営業日比66ドル69セント高の4万2906ドル95セントと続伸。ナスダック総合株価指数は同192.288ポイント高の1万9764.885だった。
日程面では、きょうは日銀金融政策決定会合の議事要旨(10月開催分)、午後取引時間中には基調的なインフレ率を捕捉するための指標、11月の全国スーパー売上高、11月の全国百貨店売上高など。海外では豪中銀理事会の議事要旨(12月開催分)のほか、11月の米耐久財受注額、11月の米新築住宅販売件数など。米5年物国債の入札も行われる。なお、フィリピン、スイス、ドイツ市場が休場。米国市場は短縮取引。
出所:
MINKABU PRESS