【特集】DDグループ Research Memo（1）：2025年2月期上期は過去最高の営業利益（上期ベース）を更新

■要約

1. 事業概要
DDグループ<3073>※は、レストラン・カフェ・専門料理業態、ダーツやビリヤード、カラオケ等の店舗を、首都圏をはじめ全国主要都市に多ブランド展開する「飲食・アミューズメント事業」、ホテル、貸コンテナ、不動産販売などの「ホテル・不動産事業」を手掛けている。保有ブランドの多様性を生かしたブランドマネジメント制とドミナント展開に特長がある。特に、「VAMPIRE CAFE（ヴァンパイアカフェ）」「アリスのファンタジーレストラン」「ベルサイユの豚」など個性的な人気ブランドを創出してきたことや積極的なM&Aによる事業規模拡大、「わらやき屋」「今井屋」「BAGUS（バグース）」などの高収益ブランドがこれまでの同社の成長を支えてきた。

※ 2023年6月1日よりDDホールディングスからDDグループへ商号変更した。

2020年以降、新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）の影響により厳しい経営環境が続いたが、2023年4月にはコロナ禍からの回復に目途が立ったことや、ニューノーマルを見据えた戦略構築が必要になったことから、3ヶ年の中期経営計画（最終年度2026年2月期）を公表した。また、経営ビジョンを「創造的であり革新的であるブランドを創出する『ブランドカンパニー』へ」と変更するとともに、2023年6月1日からはDDグループへ商号変更した。ブランド強化や事業領域の拡大を通じて、「グループ経営力の強化」並びに「LTV※の最大化」を目指している。

※ Life Time Valueの略で、顧客生涯価値のこと。様々なブランドやサービスを通じて、顧客との取引の開始から終了までの期間（最終ライフサイクル）において収益の最大化を目指す考え方。

2. 2025年2月期上期の業績概要
2025年2月期上期の連結業績は、売上高が前年同期比5.4%増の19,202百万円、営業利益が同6.9%増の1,787百万円と計画を上回る増収及び営業増益となった。売上高は、「飲食・アミューズメント事業」における既存店の伸びや新規店舗の貢献等により総じて好調に推移。既存店売上高は、客数及び客単価ともに増加し前年同期比108.0%（上期平均）に伸長した。損益面では、「ホテル・不動産事業」において「3S HOTEL ATSUGI」のリブランドオープンに伴う準備費用が発生したものの、「飲食・アミューズメント事業」による収益の押し上げやコスト構造改革（不採算店舗の解消を含む）の継続により営業増益となった。営業利益率も9.3%と高水準に達し、過去最高益（上期ベース）を更新した。活動面では、新業態を含む新規出店3店舗が順調に立ち上がったほか、IPコンテンツを活用した店舗運営受託でも成果をあげることができた。

3. 2025年2月期の業績見通し
2025年2月期の連結業績予想について同社は、上期業績の上振れや足元の状況等を踏まえ、上方修正を実施した。売上高を前期比4.6%増の38,780百万円、営業利益を同15.9%増の3,760百万円と増収増益基調の継続を見込んでいる。上期同様、「飲食・アミューズメント事業」の伸びが増収に寄与する想定だ。損益面でも、既存店の伸びに加え、これまで取り組んできた原価高騰対策や損益分岐点の引き下げ効果により大幅な営業利益を実現し、営業利益率も9.7%（前期は8.7%）に改善する見通しとなっている。

4. 今後の成長戦略
同社は、コロナ禍収束後（以下、アフターコロナ）の環境変化や中長期的なパラダイムシフトを見据え、新たに3ヶ年の中期経営計画を公表し2年目に入っている。経営ビジョンを「創造的であり革新的であるブランドを創出する『ブランドカンパニー』へ」と変更し、ブランド強化や事業領域の拡充などを通じて、「グループ経営力の強化」並びに「LTVの最大化」を目指す方向性だ。特に、選択と集中による財務体質の強化を図りつつ、顧客接点を生かした外食領域以外での事業セグメント創出やストックビジネスの拡充など収益構造の変革にも取り組み、最終年度（2026年2月期）の目標として、連結売上高400億円、連結営業利益40億円（営業利益率10.0%）、ROE20%以上を目指す※。

※ 2024年2月期の業績が計画を上回ったことを踏まえ、中期経営計画の利益目標も上方修正している（2024年4月19日付け）。

■Key Points
・2025年2月期上期は想定を上回る既存店の回復により増収増益（過去最高益）を達成
・新業態の出店やIPコンテンツを活用した店舗運営受託などで一定の成果
・2025年2月期の通期連結業績予想を上方修正し、増収増益基調の継続を見込む
・ニューノーマルを見据えた中期経営計画を推進。ブランド強化や事業領域の拡充などを通じて、「グループ経営力の強化」並びに「LTVの最大化」を目指す

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）

《HN》

　提供：フィスコ