【特集】10万円以下で買える、連続増益＆低PER 30社【プライム】編 ＜割安株特集＞

　少額資金で投資できる銘柄に対する個人投資家の関心は高い。ＳＢＩ証券と楽天証券のネット証券大手2社が株式の売買手数料無料化を打ち出すなど、投資家は手数料を気にせずに売買することが可能となっている。最低投資金額(株価×売買単位)が低位の銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入できるほか、買い付けや売却の時期を分散できるなどのメリットがある。ただ、業績低迷が続いている企業も数多くあることには注意が必要だ。

　東証プライム上場企業では292銘柄が最低投資金額10万円以下で購入できる。今回は直近の業績予想で経常利益が2期以上連続で増加を見込み、割安を見分ける基準となるPER(株価収益率)が市場平均を下回る銘柄に注目してみた。

　下表は東証プライム上場銘柄を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)今期の経常利益が2期以上連続で増加を見込む、(3)予想PERが11倍未満――――を条件に投資妙味が高まる30社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、PERは27日現在)

　なお、29日(日)16時00分に「10万円以下で買える、連続増益＆低PER【スタンダード】編」を配信する予定です。ご期待下さい。

　　　　　　　　　　　最低投資　 ┌経常利益┐　　　増益　 予想
コード 銘柄　　　　　　　 金額　増益率　　今期 連続期数　　PER
<8346> 東邦銀　　　　　　26100　　20.2　 10000　　　　2　 10.2
<4093> アセチレン　　　　35100　　 2.4　　2500　　　　4　　7.6
<1726> Ｂｒ．ＨＤ　　　　35500　　15.4　　2350　　　　2　 10.3
<8524> 北洋銀　　　　　　38900　　25.8　 23400　　　　2　　9.6
<6742> 京三　　　　　　　51000　　84.1　　6000　　　　2　　7.3
<6535> アイモバイル　　　51600　　25.2　　4330　　　　2　 10.1
<8897> ミラースＨＤ　　　51800　　23.2　 16000　　　　2　　6.6
<8016> オンワード　　　　54100　　20.5　 12200　　　　3　　8.9
<7167> めぶきＦＧ　　　　55170　　19.0　 75000　　　　2　 10.6
<7888> 三光合成　　　　　58500　　12.0　　4400　　　　5　　6.1

<5852> アーレスティ　　　60400　　36.0　　3500　　　　2　　7.5
<9273> コーア商ＨＤ　　　63500　　 5.3　　4600　　　　7　　8.7
<1893> 五洋建　　　　　　64010　　10.2　 30000　　　　2　　9.0
<4246> ＤＮＣ　　　　　　65800　　16.2　 10200　　　　2　　6.7
<3675> クロスマーケ　　　70300　　51.7　　2900　　　　2　　7.5
<8544> 京葉銀　　　　　　70500　　 4.6　 16400　　　　2　　7.8
<8860> フジ住　　　　　　73400　　 0.9　　6700　　　　4　　5.9
<2374> セントケア　　　　77300　　 3.9　　3278　　　　2　　8.9
<6118> アイダ　　　　　　79800　　61.3　　5800　　　　2　 10.9
<3978> マクロミル　　　　82500　　24.3　　5900　　　　2　 10.1

<5288> アジアパイル　　　82700　　 0.8　　6300　　　　3　　8.1
<4331> Ｔ＆Ｇニーズ　　　83500　　 3.9　　3900　　　　3　　6.1
<9990> サックスバー　　　84300　　 7.3　　4128　　　　2　 10.0
<8334> 群馬銀　　　　　　85360　　17.6　 51500　　　　2　　9.4
<4097> 高圧ガス　　　　　90400　　 8.2　　7200　　　　4　 10.4
<6058> ベクトル　　　　　95100　　21.5　　8350　　　　4　　8.9
<6418> 日金銭　　　　　　95200　　 9.3　　3900　　　　2　　8.3
<1860> 戸田建　　　　　　96730　　39.3　 35500　　　　2　 10.7
<8387> 四国銀　　　　　　97000　　 6.2　　9900　　　　2　　6.3
<6741> 信号　　　　　　　98100　　11.5　　8800　　　　2　 10.7

※単位は最低投資金額が円、経常利益が百万円、増益率が％、PERが倍。
※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80％以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。

株探ニュース