【市況】株価指数先物【引け後】　米国市場の値動きに振られやすい需給状況

大阪12月限
日経225先物　32420　-350　（-1.06％）
TOPIX先物　2340.5　-24.5　（-1.03％）

　日経225先物（12月限）は前日比350円安の3万2420円で取引を終了。寄り付きは3万2720円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万2670円）にサヤ寄せする格好から、売りが先行して始まった。その後は3万2760円まで下落幅を縮めたもののプラスに転じることはできず、下へのバイアスが強まるなか、現物の寄り付き後ほどなくして3万2300円まで売られた。売り一巡後は下げ渋る動きとなったものの、ボリンジャーバンドの+1σが位置する3万2515円辺りで上値を抑えられるなか、ショート優勢の展開が継続。後場中盤には3万2290円まで売られる場面が見られたが、終盤にかけては若干ながらショートカバーが入り、3万2420円まで下落幅を縮めた。

　9月限のSQ値は3万2921円39銭となった。日経平均株価の寄り付き近辺であったが、SQ値を越えられなかったことから結果的に抵抗線として意識される格好となり、SQ通過で需給が軽くなるなかでショートが強まった。一気に3万2300円まで売られ、売り一巡後は下げ幅を縮める場面も見られたが、中国当局が政府職員にiPhoneなど外国メーカーの携帯機器の職場への持ち込みを禁止したと報じられことをきっかけに、米中の対立が激しさを増すとの懸念が広がっており、戻り売り狙いのショートが優勢である。

　日経225先物は75日移動平均線（3万2200円）水準まで下げたこともあり、いったんはリバウンド狙いに向かいやすい。ただし、しばらくはアップル<AAPL>など米ハイテク株にらみの展開に向かいやすいと考えられ、まずは米中対立の行方を見極めたいところだろう。また、来週は9月21日～22日に開催される米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えるなか、8月の米消費者物価指数（CPI）や卸売物価指数（PPI）の発表が予定されていることもあり、指標の結果を受けた米国市場の値動きに振られやすいだろう。

　目先的には75日線と+1σとのレンジが意識されやすく、オプション権利行使価格の3万2250円から3万2500円辺りでの推移が想定されそうだ。75日線を割り込んでくるようだと、25日線水準の3万2000円辺りを狙ったショートが強まりそうだ。

　なお、NT倍率は先物中心限月で13.85倍と小幅に上昇した。一時13.79倍まで低下する場面も見られたが、オーバーウィークのポジションを避ける格好で、持ち高調整に向かわせたようだ。しかし、米ハイテク株の調整が強まる局面では、1月に付けた13.62倍辺りを意識したNTショートが強まる可能性はあるだろう。

　手口面では、日経225先物はABNクリアリン証券が1993枚、バークレイズ証券が1047枚、JPモルガン証券が625枚、大和証券が503枚、モルガンMUFG証券が301枚の買い越しに対して、ソシエテジェネラル証券が2607枚、ドイツ証券が1505枚、ビーオブエー証券が638枚、三菱UFJ証券が392枚、マネックス証券が228枚の売り越しだった。

　TOPIX先物は、ソシエテジェネラル証券が2921枚、バークレイズ証券が2842枚、ゴールドマン証券が1101枚、ABNクリアリン証券が909枚、みずほ証券が711枚の買い越しに対して、JPモルガン証券が2219枚、ビーオブエー証券が1942枚、モルガンMUFG証券が1854枚、ドイツ証券が1446枚、HSBC証券が770枚の売り越しだった。

株探ニュース