【材料】本日の注目個別銘柄：サンケン電、ホクシン、酉島製など

<6707> サンケン電 13400 +910
大幅続伸。前日には三菱UFJモルガン・スタンレー証券が目標株価を引き上げているが、本日は半導体株高も支援材料となって、引き続き上値追いの勢いを強めている。対ドルでの1円の円安は3億円程度の増益要因につながるとみられており、足元円安進行が好感されているほか、約51％を保有するアレグロの保有価値が同社の時価総額水準を大きく上回る状況が続いていることなども材料視されている。

<7897> ホクシン 145 +13
急伸。一時28円高まで買われる。廃棄衣料繊維を原料とした繊維リサイクルボード「PANECO」がMDF生産設備による世界初の量産試験に成功したと伝わっている。これは、ワークスタジオが開発してモリリンが販売するもので、同社が技術協力を行っている。ファッションロスの解決に大きく貢献する技術として、今後の展開に対する期待感が高まっているもようだ。

<6363> 酉島製 1915 +134
大幅続伸。産業革新機構のJSR買収発表を受け、投資家の間ではGNT（グローバルニッチトップ）をキーワードとした中小型株への注目度が高まってきたなどと伝わった。その中で同社も取り上げられており、注目度の高まりへとつながったようだ。同社はポンプの製造・販売を手掛けているが、海水淡水化プラント向けのポンプでは世界首位で、中東など水不足に悩む地域でのシェアは他社の追随を許さないと紹介されている。

<2914> JT 3104 -118
大幅反落。本日は6月末配当権利落ち日となっており、高配当利回り銘柄と位置付けられる同社などには手仕舞い売りの動きが優勢となった。同社は6月末配当金94円、年間配当金188円を計画しており、前日時点での配当利回りは5.8％の水準となっている。同社のほか、洋インキHD<4634>、日本カーボン<5302>、AGC<5201>、アルペン<3028>など、6、12月決算銘柄が下落率上位となっている。

<9432> NTT 171.2 -5
大幅反落。本日、1：25の株式分割権利落ち日となっている。株価の値頃感の高まりによって、投資家層の広がりなど人気化が期待されるとして、とりわけ、前日にかけては権利取りの動きが活発化する状況になったとみられる。本日も買い先行となったものの、その後は一転、出尽くし感による利益確定売りが優勢となっている。

<8035> 東京エレク 20775 +535
大幅続伸。前日の米国市場では、SOX指数は0.9％の下落となっているが、引け後に決算を発表したマイクロンが時間外取引で上昇しており、同社など国内半導体関連は全般買いが優勢の展開となっている。マイクロンの第3四半期売上高は37.5億ドルで市場予想の36.5億ドルを上振れ、1株当たりの赤字幅も市場予想より縮小している。第4四半期売上高見通しはアナリスト予想と一致のもよう。

<3086> Jフロント 1373.5 -54
大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、事業利益は98億円で前年同期比39.6％増、営業利益は102億円で同34.5％増となった。上半期の会社計画線で推移しているもようで、市場コンセンサス比でもほぼ想定線。各セグメントとも順調に利益を上伸させているが、百貨店事業の販売などは月次動向で確認されていた。同事業においては想定以上の費用増なども確認されていることで、短期的な出尽くし感が先行する形に。

<5232> 住友大阪セメ 3686 +14
続伸。前日に特別利益の計上、並びに業績予想の修正を発表している。6月末予定で投資有価証券1銘柄を売却し、約42億円の特別利益を計上するもよう。これに伴い、上半期最終損益は従来予想の20億円の赤字から19億円の黒字に、通期では60億円の黒字から95億円の黒字に上方修正している。政策保有化の見直しに伴う資本効率の改善策としてポジティブに評価の動きが先行へ。

<2695> くら寿司 3075 -50
大幅反落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も4000円から3000円に引き下げた。海外事業の成長加速を織り込む一方で、国内事業の競争環境や消費者動向に鑑みて、苦戦が長期化すると判断しているもよう。回転寿司各社の海外事業の利益構成は従前より高くなると見込まれるが、同社は現地市場に子会社を上場させており、非支配株主利益が流出するため、相対劣位となる資本構造であると指摘。

<2742> ハローズ 3895 +215
大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は24.5億円で前年同期比13.3％増となっている。上半期計画の45.5億円、同5.1％増、通期計画の91.7億円、前期比1.3％増に対して順調な進捗となっており、ポジティブな反応が先行する形になっている。商品原価やエネルギーコストの上昇はあったものの、既存店の堅調推移などで売上高が2ケタの成長となっている。
《ST》

　提供：フィスコ