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【注目】本日注目すべき【好決算】銘柄 総医研HD、サイバー、バルカー (26日大引け後 発表分)

総医研HD <日足> 「株探」多機能チャートより

 26日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

 総医研HD <2385> [東証M]  ★上期経常を一転微増益に上方修正・最高益更新へ
 ◆22年6月期上期(7-12月)の連結経常利益を従来予想の2.5億円→6.2億円に2.5倍上方修正。従来の60.1%減益予想から一転して0.5%増益を見込み、3期連続で上期の過去最高益を更新する見通しとなった。化粧品事業で「モイストクリームマスク Pro.」を中心とする中国向け商品の販売が伸び、売上高が計画を19.8%も上回ったことが寄与。昨年11月のアリババ・グループ<BABA>の大規模イベント「天猫ダブルイレブン」向け販売などが好調だった。

 クロスキャト <2307>   ★今期経常を最高益に82%上方修正、配当も8円増額
 ◆22年3月期の連結経常利益を従来予想の5.5億円→10億円に81.8%上方修正。増益率が2.0%増→85.5%増に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。官公庁自治体や通信、製造業向けの案件が引き続き好調に推移し、売上高が計画を上回ることが寄与。旺盛なDXニーズを背景とする高付加価値ビジネスの拡大や高水準な稼働率の維持も利益を押し上げる。
  業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の22円→30円(前期は22円)に大幅増額修正した。

 NTTDイン <3850> [東証2]  ★今期経常を22%上方修正・2期ぶり最高益更新へ
 ◆22年3月期の連結経常利益を従来予想の6億円→7億3000万円に21.7%上方修正。増益率が3.5倍→4.3倍に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。DX提案の進展による金融大型案件の受注や部品化ソリューションの活用などが奏功し、足もとの業績が好調に推移していることが要因。

 日シス技術 <4323>   ★今期経常を27%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も10円増額
 ◆22年3月期の連結経常利益を従来予想の13.6億円→17.3億円に27.2%上方修正。増益率が3.8%増→32.1%増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。自社ブランド(GAKUEN、医療ビッグデータ、BankNeo)の販売好調が寄与するほか、主力のソフトウェア事業における大型受注案件の獲得やアセアンビジネスの拡大なども収益を押し上げる。
  業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の30円→40円(前期は28円)に大幅増額修正した。

 サイバー <4751>   ★10-12月期(1Q)経常は2.9倍増益で着地
 ◆22年9月期第1四半期(10-12月)の連結経常利益は前年同期比2.9倍の198億円に急拡大して着地。ゲーム事業で昨年2月にリリースしたスマートフォン向け育成型ゲーム「ウマ娘プリティーダービー」の課金収入が高い水準を維持したことが収益を牽引した。

 洋機械 <6210>   ★今期経常を38%上方修正、配当も10円増額
 ◆22年3月期の連結経常損益を従来予想の12.5億円の黒字→17.3億円の黒字(前期は1億円の赤字)に38.4%上方修正した。海外経済の回復を背景に射出成形機の販売が伸び、売上高が計画を上回ることが利益を押し上げる。
  併せて、今期の年間配当を従来計画の15円→25円(前期は5円)に大幅増額修正した。

 小森 <6349>   ★今期経常を80%上方修正
 ◆22年3月期の連結経常損益を従来予想の10億円の黒字→18億円の黒字(前期は11.4億円の赤字)に80.0%上方修正した。需給逼迫による部品・材料の納入遅延などの影響で売上高は計画を下回るものの、採算管理の強化や経費削減に加え、想定以上の円安進行によるプラス効果が利益を押し上げる。

 バルカー <7995>   ★今期経常を9%上方修正・3期ぶり最高益更新へ
 ◆22年3月期の連結経常利益を従来予想の56億円→61億円に8.9%上方修正。増益率が52.5%増→66.1%増に拡大し、3期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。半導体製造装置など先端産業市場向けを中心に、主力のシール製品や機能樹脂製品の販売が想定より伸びることが寄与。原価低減や販管費の抑制も利益を押し上げる。

 沖縄セルラー <9436> [JQ]  ★今期経常を一転4%増益に上方修正・最高益更新へ
 ◆22年3月期の連結経常利益を従来予想の143億円→152億円に6.3%上方修正。従来の1.8%減益予想から一転して4.4%増益を見込み、7期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。「auでんき」やFTTH(光回線)サービス、モバイルサービスの契約件数が想定より伸びることが寄与。

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