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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

星和電 <日足> 「株探」多機能チャートより

■星和電 <6748>  620円 (+100円、+19.2%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。星和電機 <6748> がストップ高。同社は13日、高比表面積キャパシタ炭素電極を開発したと発表しており、これを材料視した買いが入ったようだ。今回、星和電と岡山大学、関西学院大学、英サリー大学の国際共同研究グループによって、市販の活性炭を超える高い比表面積を持つ多孔質炭素材料の開発に成功、これを電気二重層キャパシタの電極に用いることで高容量化を実現したという。この成果について会社側では、今後の期待が高まるエネルギー貯蔵デバイス電極材料や燃料電池触媒担体の開発へつながるとしている。

■ドーン <2303>  1,793円 (+205円、+12.9%)

 ドーン <2303> [JQ]が続急騰。地理情報システムの開発及びクラウドサービス事業を展開しており、足もとの業績は絶好調に推移している。消防機関向け緊急通報システムが伸びているほか、東京消防庁向け映像通信システムなども収益に貢献している。12日取引終了後に発表した22年5月期上期(21年6-11月)業績は営業利益が前年同期比37%増の1億6300万円と大幅な伸びを達成、特に9-11月期では85%増益と急拡大しており、これを評価する形で投資資金が流入した。

■ロードスター <3482>  1,324円 (+137円、+11.5%)

 ロードスターキャピタル <3482> [東証M]が大幅高で4連騰。同社は都市部の中規模オフィスビル投資を手掛けており、不動産投資市場の活況を背景にここ業績を伸ばしている。前週6日、21年12月期決算発表を前に今22年12月期業績予想を公表、引き続き増収増益トレンド継続の見通しを示したことから足もと株価は急上昇している。12日の取引終了後には上限を150万株(発行済み株数の9.1%)、または15億円とする自社株買いの実施を発表しており、13日はこれを好感した買いも入ったようだ。なお、同社は現在、東京証券取引所の本則市場(1部・2部)への市場変更を申請中で、東証1部への変更が承認された場合には「プライム市場」へ移行する予定としている。

■OSG <6136>  2,051円 (+199円、+10.8%)

 東証1部の上昇率3位。OSG <6136> が続急騰。同社は12日取引終了後、22年11月期連結業績予想について、売上高1350億円(前期比7.0%増)、営業利益202億円(同25.4%増)、純利益136億円(同23.8%増)、年間配当予想を49円(前期は36円)と開示した。今期開始の新中期経営計画に基づいて収益性及び事業効率の改善を図り、自動車関連産業、航空機関連産業のみならず、微細精密加工やエネルギー産業、医療など成長が見込まれる市場において販路拡大を目指す方針。21年11月期連結営業利益は161億500万円(前の期比91.8%増)だった。また、350万株(発行済み株式総数に対する割合3.58%)もしくは60億円を上限とする自己株式の取得枠を設定することも発表した。取得期間は1月13日から10月14日までで、同社では資本効率の向上を目的に、手元資金や投資予算、株価水準などを総合的に勘案し、機動的に自己株式を取得するとした。

■ローツェ <6323>  13,370円 (+1,160円、+9.5%)

 東証1部の上昇率4位。ローツェ <6323> が3連騰、上場来高値を更新した。12日の取引終了後に発表した22年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結業績は、売上高465億9100万円(前年同期比22.0%増)、経常利益119億6500万円(同72.9%増)となり、これを好感する買いが入った。データ社会への移行や自動車の自動運転などの次世代技術の発展を背景に 半導体需要が高まるなか、半導体関連装置の販売が引き続き好調だった。米アプライド・マテリアルズ <AMAT> を中心に旺盛な需要を取り込んだ。また、ベトナム生産工場での生産効率の改善に加え、為替の円安進行も利益面でプラスに働いた。

■ネクステージ <3186>  3,085円 (+263円、+9.3%)

 東証1部の上昇率5位。ネクステージ <3186> が急反発し、上場来高値を更新した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が12日付で同社の投資判断「Buy(買い)」を据え置き、目標株価を前回の2800円から4000円に引き上げたことが好材料視された。レポートでは、24年11月期に営業利益300億円(21年11月期実績は136億3700万円)を目標に掲げる新中期経営計画に死角は見当たらないと評価。計画達成のポイントは、毎期20店程度の大型総合店出店と営業利益率改善と指摘し、出店は採用が順調で店舗マニュアル化も進んでおり十分に達成可能とみている。利益率改善については、店舗経過年数が増すほど整備や車検などのサービス収益が増加するため、利益率が高まる傾向がみえているとし、従来通り着実にストック顧客を増やすことにより十分可能であると報告している。

■ヒトコムHD <4433>  2,289円 (+178円、+8.4%)

 東証1部の上昇率8位。ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス <4433> が続急伸。12日の取引終了後に発表した22年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常利益は前年同期比30.3%増の19億9400万円に拡大しており、これが好材料視された。東京オリンピック・パラリンピックをはじめ各種大規模スポーツ大会におけるイベント運営業務が好調に推移したほか、ワクチン接種受付コールセンターや接種会場の運営支援などの新型コロナウイルス 感染拡大対策の関連業務を受託したことが業績を牽引した。なお、売上高は前年同期比17.7%減の169億6800万円となったが、これは収益認識会計基準などの適用が主な要因としている。

■USENHD <9418>  3,100円 (+228円、+7.9%)

 東証1部の上昇率9位。USEN-NEXT HOLDINGS <9418> が大きく買われ4日続急伸。12日の取引終了後、22年8月期第1四半期(9-11月)の決算を発表。営業利益が前年同期比15.4%増の47億2200万円となり、四半期ベースでの過去最高を更新したことが好感されたようだ。売上高も同10.9%増の554億8700万円と好調だった。コンテンツ配信事業が伸長したほか、音楽配信をはじめとする店舗ソリューションの提供を行う店舗サービス事業やブロードバンドインターネット回線の販売などを手掛ける通信事業など、各事業とも順調に推移した。なお、純利益については特別損益の入り繰りによる影響で、同0.5%減の23億6200万円とほぼ横ばいでの着地となった。

■住友鉱 <5713>  5,048円 (+275円、+5.8%)

 住友金属鉱山 <5713> が4日続急伸。そのほか大平洋金属 <5541> も続急伸となった。12日のロンドン金属取引所(LME)でニッケル価格が一時、1トン=2万2700ドル台まで上昇し11年8月以来、10年ぶりの水準に値を上げたと伝わった。ニッケルは 電気自動車(EV)向け電池需要の拡大期待が強いほか、在庫も低水準にあり需給逼迫の観測が出ている。また、銅価格も昨年10月以来の1万ドル台に乗せている。このニッケルや銅価格の上昇を受け住友鉱や大平金が買われた。

■日本製鉄 <5401>  2,166.5円 (+104.5円、+5.1%)

 日本製鉄 <5401> が10日続急伸。そのほか神戸製鋼所 <5406> 、ジェイ エフ イー ホールディングス <5411> など大手をはじめ鉄鋼株が軒並み高となった。株式市場全般は前日12日の反動もあり、日経平均株価など主要指数が反落しているが、投資指標面で割安感のあるバリュー株への買いは根強い。低PER・PBR銘柄の宝庫である鉄鋼株はその象徴的セクターとして、資金シフトの動きがみられた。収益環境面では、コロナ禍でも財政投入によるインフラ整備需要が見込めるほか、鋼材価格の引き上げなどが利益採算面でプラスに働くとの思惑が強い。

■トランザク <7818>  1,088円 (+52円、+5.0%)

 トランザクション <7818> が4日ぶりに急反発。同社は12日取引終了後、22年8月期第1四半期(9-11月)連結営業利益は7億8700万円(前年同期比11.2%減)と発表した。上期計画14億8200万円(前年同期比8.0%減)に対する進捗率は53.1%、通期計画31億3000万円(前期比11.0%増)に対しては25.1%となっており、順調な進捗が好感されているようだ。第1四半期は新製品開発を強化したほか、eコマース事業において新サービスの展開を進め、リアルとeコマースを融合したハイブリッド型の営業活動を強化、推進したとしている。

■三菱商 <8058>  3,918円 (+104円、+2.7%)

 三菱商事 <8058> が続伸、大手商社株が高った。三菱商や三井物産 <8031> 、丸紅 <8002> などがそろって昨年来高値を更新した。足もとで原油価格のほか銅やニッケルなど非鉄価格も上昇しており、資源価格の値上がりが大手商社の業績には追い風になるとの期待が出ている。また、三菱商の配当利回りは3.6%、三井物は3.2%、丸紅は4.2%と高水準にあり、バリュー株物色の流れにも乗ったようだ。

■ベル24HD <6183>  1,272円 (+29円、+2.3%)

 ベルシステム24ホールディングス <6183> が続伸。同社は12日取引終了後、22年2月期の年間配当予想を48円から54円(前期は42円)へ上方修正すると発表した。今期業績が期初の見通しを上回り、上場来最高益となる見通しであるため。あわせて発表した22年2月期第3四半期累計(3-11月)連結営業利益は106億6900万円(前年同期比5.1%増)だった。通期計画122億円(前期比3.4%増)に対する進捗率は87.5%。CRM事業では前期に続き、今期においても新型コロナウイルス関連スポット業務が大きく貢献したとしている。

■トヨタ <7203>  2,412円 (+52.5円、+2.2%)

 トヨタ自動車 <7203> が4日続伸と全般下げ相場に抗して強さを発揮した。上げ幅こそ小刻みながらジリ高歩調を継続しており、連日の上場来高値更新と気を吐いた。世界的な電気自動車(EV)シフトの流れを受け、EV戦略を強化する方針を打ち出したが、同社が展示した16車種のEVコンセプトモデルも海外投資家の高評価を獲得し、同社株組み入れの動きを加速させた。バリュー株としての側面に加え、グローバルな展開力やEV分野における潜在的な実力が株価に反映されている。足もと外国為替市場で円高に振れているものの、これをネガティブ視する動きはなかったようだ。

■ABCマート <2670>  5,110円 (+110円、+2.2%)

 エービーシー・マート <2670> が続伸。同社は12日取引終了後、今後の経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実施と資本効率の向上を図るため、150万株(発行済み株式総数に対する割合1.81%)もしくは75億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は1月13日から2月28日まで。あわせて、22年2月期第3四半期累計(3-11月)連結営業利益は198億4500万円(前年同期比33.5%増)と発表しており、こちらも好感されているもよう。店舗運営の効率化と経費削減が引き続き奏功した。通期計画304億円(前期比55.8%増)は据え置かれた。なお、株主優待制度は21年2月末日時点の株主までで廃止とした。これまでは保有株数に応じて3000円~5000円の自社で使える優待券を贈呈していたが、今後は配当などによる利益還元を優先するとしている。

■マニー <7730>  1,688円 (+30円、+1.8%)

 マニー <7730> が3日続伸。12日の取引終了後に発表した22年8月期第1四半期(9-11月)の連結決算は、売上高47億2800万円(前年同期比12.6%増)、経常利益19億1100万円(同50.3%増)となり、これを好感する買いが入った。欧州やアジアを中心に新型コロナウイルス感染拡大の影響から需要が回復するなか、サージカル関連製品、アイレス針関連製品、デンタル関連製品がいずれも2ケタ増収を達成した。また、原価率の改善に加え、為替差益が増加したことも利益を押し上げた。第1四半期経常利益の上期計画(25億5400万円)に対する進捗率は74.8%に達しており、業績上振れへの期待が高まっているようだ。

■トーセイ <8923>  1,059円 (+17円、+1.6%)

 トーセイ <8923> が3日続伸。同社は12日取引終了後、22年11月期連結業績予想について、売上高800億円(前期比29.6%増)、営業利益127億6200万円(同16.4%増)、純利益79億5400万円(同18.3%増)、年間配当予想を47円(前期は38円)と開示した。手元流動性・財務健全性を確保しながら引き続き将来の成長に向けての仕入れ活動を拡大していくほか、不動産再生メニューをはじめとした各種サービスの拡充により、全事業の拡大を図る。21年11月期連結営業利益は109億6500万円(前の期比70.6%増)だった。あわせて、70万株(発行済み株式総数に対する割合1.5%)もしくは5億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は1月13日から7月31日までで、株主還元水準の向上及び資本効率の改善を図り、環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするためとしている。

■三菱UFJ <8306>  714.2円 (+10.2円、+1.5%)

 三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> が4日続伸。そのほかメガバンクや第一生命ホールディングス <8750> など大手生保株が全体地合い悪のなか頑強な値動きを示した。注目された12月の米消費者物価指数(CPI)は前年同月比7.0%上昇と事前予想に合致したとはいえ高水準で、インフレ警戒ムードが強まるなか米長期金利の上昇が続いている。また、世界でも例外的に超低金利環境が続く日本でも、海外投資家が日本国債の買い姿勢を強めるなか、長期金利上昇に対する思惑が浮上している。大手金融株にとっては運用環境の改善期待につながることで株価も水準訂正狙いの買いが活発化したようだ。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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