【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■シーズメン <3083> 　1,490円　(+600円、+67.4％) ストップ高

　シーズメン <3083> [ＪＱ]がストップ高。同社はメタバース関連の人気筆頭として異彩を放っている。寄り付きから大口の買い注文に気配値で水準を切り上げる展開となり、1490円ストップ高に買われた。株価は前営業日（2日）まで4営業日連続のストップ高を演じ、4日で5営業日連続となるが、4日は値幅制限拡大に伴い上限が600円高まで広げられている。株価は動意前の10月22日終値と比較して、わずか8営業日で約5倍となった。米メタ・プラットフォームズ <FB> のザッカーバーグCEOはメタバースでのアバターを使ったコミュニケーションサービス開発に傾注し新境地を開拓中、社名も10月28日付でフェイスブックから「メタ」に変更するなど、その注力ぶりがうかがわれる。これに先立ってシーズメンは22日に業務提携を通じて「メタバースファッション事業」に進出すると発表、これが投機筋の琴線に触れた格好となった。

■ＪＡＬＵＸ <2729> 　2,106円　(+400円、+23.5％) ストップ高

　ＪＡＬＵＸ <2729> がストップ高。2日の取引終了後、ＳＪフューチャーホールディングス（東京都千代田区）がＪＡＬＵＸに対して行う予定のTOBに関し、取締役会において賛同の意見を表明するとともに、株主に対して同TOBに応募することを推奨する旨の決議を行ったと発表した。なかで、TOB価格が1株2560円とされていることから、これにサヤ寄せする格好となった。TOB開始は2022年2月上旬ごろを目指す。現在、ＳＪフューチャーホールディングスは双日 <2768> の100％子会社だが、今後TOB開始日までに日本航空 <9201> が出資を行い、議決権割合をＪＡＬが50.50％、双日が49.50％とし、ＪＡＬＵＸをＪＡＬの連結子会社とする予定。買い付け予定数は609万1166株（下限187万4100株、上限設定なし）。なおTOB成立後、ＪＡＬＵＸは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は、ＪＡＬＵＸを2日付で監理銘柄（確認中）に指定している。

■ワンプラ <4199> 　2,150円　(+400円、+22.9％) ストップ高

　ワンダープラネット <4199> [東証Ｍ]がストップ高まで買われた。同社は2日、参画するメディアミックスプロジェクト「テクノロイド」のティザーサイトが公開されたと発表しており、期待感が高まるかたちとなったようだ。これは、サイバーエージェント <4751> やエイベックス <7860> グループのエイベックス・ピクチャーズ、音楽クリエイター集団「Elements Garden（エレメンツガーデン）」が共同で進行中のアニメ・ゲーム・音楽を連動させたプロジェクト。同社は同プロジェクトでゲーム開発・運営を担当している。

■エスユーエス <6554> 　634円　(+100円、+18.7％) ストップ高

　エスユーエス <6554> [東証Ｍ]が値幅制限いっぱいとなる100円高の634円に買われる人気となった。同社は開発系のIT技術者派遣のほか、ERP導入などのITコンサル事業を展開する。AR・VR開発分野で実力が高い。京都芸術大学とは共同で、アバターで教員と高校生・受験生が交流できる「バーチャル・オープンキャンパス」を開催するなどで話題を呼び、現在、株式市場で物色人気化する銘柄が相次ぐメタバース関連の一角として投資資金の攻勢が続いている。株価は前週後半から動意をみせ、株価パフォーマンスもさることながら、売買高の急増がマーケットの注目度の高まりを代弁している。

■デクセリ <4980> 　3,315円　(+475円、+16.7％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率2位。デクセリアルズ <4980> が9連騰。1日取引終了後に業績の増額修正や増配、自社株買いの実施を発表したことが好感され2日に株価はストップ高と急伸した。4日も買い人気は続き、株価は2日に比べ一時17％強の上昇となった。岩井コスモ証券は2日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価を3000円から3430円に引き上げた。22年3月期の連結業績予想は営業利益が119億円から210億円（前期比85.2％増）へ引き上げられており、異方性導電膜や電動工具などに使われるリチウム2次電池向け表面実装型ヒューズなどが伸びた。修正後の営業利益予想は、今期を初年度とする3ヵ年中期経営計画の最終年度の目標を25％上回る水準であり、同証券では「追い風の力強さが確認できた」と指摘。今3月期の同利益は213億円への一段の上乗せを見込み、23年3月期は240億円を予想している。

■キトー <6409> 　1,896円　(+259円、+15.8％)

　東証1部の上昇率3位。キトー <6409> が大幅に3日続伸。同社は4日午後1時に、22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益が24億5900万円（前年同期比97.1％増）となり、前年同期の減益から、一転増益に転じたと発表しており、これが好感された。通期計画55億円（前期比23.4％増）に対する進捗率は44.7％だった。欧米を中心に期初予想を上回る需要回復であるとしている。

■ユニシス <8056> 　3,570円　(+330円、+10.2％)

　東証1部の上昇率8位。日本ユニシス <8056> が急反騰、前営業日比12％高の3630円まで上値を伸ばした。2日の取引終了後に発表した22年3月期上期(4-9月)の連結決算（国際会計基準）で、税引き前利益が前年同期比18.6％増の139億500万円と2ケタ増益となったことが好感された。企業の投資意欲が旺盛なデジタルトランスフォーメーション（DX）関連の案件が拡大したシステムサービス部門が業績を牽引した。また、アウトソーシングビジネスでは、EC向けプラットフォームサービスや金融機関向けプラットフォームサービスが好調だった。販管費は増加したものの、利益率の高いサービスの伸長で吸収した格好だ。

■ウシオ電 <6925> 　2,309円　(+197円、+9.3％)

　ウシオ電機 <6925> が大幅に3日続伸し、年初来高値を更新。同社は2日取引終了後に22年3月期連結業績予想について、売上高1500億円（前期比26.5％増）は据え置いたものの、営業利益を90億円から110億円（同14.0倍）へ、純利益を80億円から100億円（前期は6億8700万円の赤字）へ上方修正すると発表しており、好感された。一部事業で半導体や電子部品不足による生産への影響や顧客からの受注減の影響を受けているものの、フラットパネルディスプレー市場や半導体市場でのリプレイスランプ需要が引き続き好調に推移している。製品構成の変化による利益率向上に加え、継続的に原価改善や経費抑制に取り組むことで、各利益は当初の見通しを上回る見込みとしている。あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益は65億6600万円（前年同期は10億6800万円の赤字）だった。

■シミックＨＤ <2309> 　1,672円　(+127円、+8.2％)

　シミックホールディングス <2309> が大幅高で3連騰、1500円を軸としたもみ合いから上放れ、テクニカル的にも13週・26週移動平均線のゴールデンクロス示現が目前となっている。同社は臨床試験支援の国内最大手で、製薬会社向け新薬臨床試験受託事業で高実績。足もとでは新型コロナワクチン接種の自治体支援業務が売り上げに寄与し、業績は会社側の想定を超えて好調に推移している。2日取引終了後、21年9月期業績の上方修正を発表、営業利益は従来予想の35億円から49億2000万円（前の期比89％増）に大幅増額しており、これがポジティブサプライズとなった。営業利益は19年9月期に達成した44億500万円を上回り、2期ぶりの過去最高利益更新となる。

■東京精 <7729> 　5,200円　(+390円、+8.1％)

　東京精密 <7729> が大幅に5日続伸。同社は2日取引終了後に、22年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益見通しを前期比70.1％増の265億円（従来予想は220億円）に引き上げたことなどが好感されたようだ。売上高の見通しも同31.8％増の1280億円（従来予想は1180億円）に上方修正。国内外で新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進みモノづくり業界全般に設備投資が緩やかな回復に転じるなか、半導体製造装置部門及び計測機器部門の売り上げが当初見込みを上回る見通しだとしている。あわせて、中間配当及び期末配当をそれぞれ従来計画比19円増額の84円にすると発表。これにより年間配当が従来計画比38円増額の168円（前期は104円）となることも好材料視された。

■サンリオ <8136> 　2,865円　(+211円、+8.0％)

　サンリオ <8136> が大幅に3日続伸し年初来高値を更新。2日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を491億円から493億円（前期比20.1％増）へ、営業損益を7億円の赤字から収支均衡（前期32億8000万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言などの影響でテーマパーク事業の収益改善は想定より遅れる見込み。ただ、海外で需要が回復していることに加えて、国内でEC事業などが売り上げを伸ばすなど順調に推移していることが利益を押し上げる。なお、純利益予想は21億円から15億円（同39億6000万円の赤字）へ引き下げた。中国における事業再編に伴い非連結子会社の事業構造改善費用による特別損失を第2四半期業績に計上したことが要因という。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高237億9300万円（前年同期比39.4％増）、営業損益2億8800万円の黒字（前年同期26億4500万円の赤字）、最終損益19億4900万円の黒字（同28億4700万円の赤字）だった。

■日電子 <6951> 　9,270円　(+640円、+7.4％)

　日本電子 <6951> が急反発。2日の取引終了後、22年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の30億円から47億円（前年同期比63.8％増）へ上方修正すると発表。従来の2期連続での上期の過去最高益予想を更に上乗せしており、これを好感する買いが入った。想定以上に円安が進行したことに加え、原価率の改善などが寄与した。また、米国における新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた中小企業向けの支援策で米国子会社の融資が債務免除となり、補助金収入を計上したことも利益を押し上げた。なお、通期の経常利益は従来予想の85億円（前期は65億5000万円）を据え置いた。

■ＺＨＤ <4689> 　786円　(+52.8円、+7.2％)

　Ｚホールディングス <4689> が大幅高で5日続伸となり、年初来高値を更新。2日の取引終了後に発表した、22年3月期上期(4-9月)の連結決算（国際会計基準）は、売上高7509億6200万円（前年同期比34.8％増）、税引き前利益1060億6000万円（同22.3％増）に拡大しており、これを好感する買いが入った。3月に経営統合で連結子会社化したＬＩＮＥの業績上積みや広告の需要回復などを背景に、広告関連売上収益が大幅に伸長したことが寄与。また、ヤフー子会社だったワイジェイＦＸの株式売却に伴い、売却益を計上したことも利益拡大に貢献した。

■新日本科学 <2395> 　1,639円　(+102円、+6.6％)

　新日本科学 <2395> が3連騰。同社は2日大引け後に決算を発表。22年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比93.8％増の25.2億円に拡大し、通期計画の46億円に対する進捗率は55.0％に達し、5年平均の43.7％も上回った。

■アズビル <6845> 　5,250円　(+305円、+6.2％)

　アズビル <6845> が急反発。2日の取引終了後、22年3月期の連結経常利益を従来予想の275億円から295億円（前期比12.0％増）に上方修正すると発表しており、これが好感された。アドバンスオートメーション事業の収益が上振れする見通しだ。国内外の製造装置市場を牽引役とする設備投資の回復継続が追い風になるほか、海外での積極的な顧客開拓の進展や新製品の投入及び更なる収益力強化の効果を見込む。なお、同時に発表した上期(4-9月)の同利益は前年同期比18.7％増の98億7200万円だった。

■ＩＤＥＣ <6652> 　2,674円　(+155円、+6.2％)

　ＩＤＥＣ <6652> が大幅高で4日続伸し年初来高値を更新。2日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を600億円から690億円（前期比27.8％増）へ、営業利益を62億円から92億円（同2.3倍）へ、純利益を40億円から69億円（同2.5倍）へ上方修正し、あわせて中間・期末各25円の年50円としていた配当予想を各40円の年80円（前期50円）へ引き上げたことが好感された。上期において国内外主力全地域で半導体関連・自動車関連・工作機械・ロボット業界などの需要が急拡大したことに伴い、主力のスイッチ事業を中心に受注・売り上げが大幅に増加したことが要因。また、引き続き固定費の削減に努め、収益の向上への取り組みも寄与する見通し。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高348億5600万円（前年同期比37.3％増）、営業利益48億5300万円（同3.0倍）、純利益35億2600万円（同3.2倍）だった。

■三井倉ＨＤ <9302> 　2,498円　(+133円、+5.6％)

　三井倉庫ホールディングス <9302> が急反発。同社は4日午後1時30分に、22年3月期連結業績予想について、売上高を2570億円から2750億円（前期比8.5％増）へ、営業利益を160億円から205億円（同16.1％増）へ、純利益を92億円から117億円（同1.3％増）へ上方修正すると発表しており、好感された。あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益は116億3600万円（前年同期比44.2％増）だった。上期実績が会社計画を上回ったことに加え、北米におけるコンテナ滞留などの状況を勘案し、コンテナ不足による海上輸送から航空輸送へのシフトの収束時期を年内（21年12月）から年度内（22年3月）に見直したこと、輸出入の回復に伴うフォワーディング業務、港湾運送業務の取り扱い増加を下期の業績予想に織り込んだことなどから、通期予想を上方修正したとしている。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース