【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■シリコンスタ <3907> 　1,214円　(-73円、-5.7％)

　シリコンスタジオ <3907> [東証Ｍ]が急反落。同社は6日取引終了後に、21年11月期通期の連結業績予想を修正。営業損益見通しを1億2600万円の赤字（従来予想は1億1000万円の黒字）に下方修正したことがネガティブ視されたようだ。売上高の見通しは前期比0.9％増の41億7000万円（従来予想は43億5000万円）に引き下げた。非エンターテインメント領域で受託開発案件の獲得が想定を下回る見通しであるほか、利益面では子会社が受託したゲームアセット開発案件で受注損失引当金を計上したことなどが影響するとしている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　825円　(-32円、-3.7％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> 、石油資源開発 <1662> などの資源開発関連株やＥＮＥＯＳホールディングス <5020> など石油元売大手の株が総じて売り込まれる展開。ここ原油市況の上昇が顕著となっていたが、前日6日のWTI原油先物価格は波乱含みの下げとなった。終値ベースで1ドル79セントの急落で1バレル＝73ドル37セントまで一気に水準を切り下げた。これを受け、前日の米国株市場ではシェブロン <CVX> が約2％の下落、エクソンモービル <XOM> は3％近い下落をみせるなど売りがかさみ、全体相場の地合い悪化を助長する格好となった。東京市場でも原油市場と株価連動性の高い銘柄群に売りを誘導する格好となった。

■キユーピー <2809> 　2,458円　(-94円、-3.7％)

　キユーピー <2809> が大幅反落。6日の取引終了後、21年11月期の連結業績予想について、売上高を4000億円から4100億円（前期比22.8％減）へ、純利益を150億円から154億円（同35.3％増）へ上方修正すると発表した。ただ、直近までの四半期業績を考慮するとやや小幅な増額修正にとどまったことから、期待がはがれ落ちる形で売りが先行した。マヨネーズの主原料である食油と鶏卵の価格高騰の影響を受けるものの、新型コロナウイルス感染症による影響が一巡することから海外や業務用の売り上げが回復する見込み。なお、同時に発表した第2四半期累計（20年12月-21年5月）の決算は、売上高1988億7900万円（前年同期比24.4％減）、純利益96億1700万円（同70.4％増）だった。

■ベルク <9974> 　5,010円　(-190円、-3.7％)

　ベルク <9974> が7日続落。6日の取引終了後、22年2月期第1四半期(3-5月)の決算を発表。営業収益は前年同期比3.8％増の733億6900万円と増収となったものの、営業利益は同21.9％減の33億4100万円と2ケタ減益で着地したことから、これが嫌気されたようだ。販売面においてネットスーパーの利便性向上などを図ったほか、商品面では自社ブランドの取り扱い拡大や、高まる内食需要に対応するべく総菜の販売、商品のアレンジレシピ提案などを行った。また、既存店3店舗の改装や設備の更新なども実施した。なお、通期の営業収益2835億9700万円（前期比0.3％減）、営業利益113億800万円（同5.2％減）の従来見通しは据え置いた。

■ＵＳＭＨ <3222> 　1,022円　(-36円、-3.4％)

　ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス <3222> が3日続落。6日の取引終了後に発表した第1四半期(3-5月)連結決算が、売上高1780億7600万円（前年同期比6.0％減）、営業利益27億4200万円（同64.8％減）、純利益15億7900万円（同67.9％減）と大幅減益となったことが嫌気された。前年同期には新型コロナウイルス感染拡大による需要増があり、その反動があったことに加えて、前年同期にあったまとめ買いの傾向が終息をみせ、買い上げ点数が減少したことにより客単価が低下した。また、既存店活性化投資などにより販管費が増加したことも響いた。なお、22年2月期通期業績予想は、売上高7270億円（前期比0.9％減）、営業利益130億円（同32.0％減）、純利益45億円（同49.1％減）の従来見通しを据え置いている。

■サンエー <2659> 　4,155円　(-115円、-2.7％)

　サンエー <2659> が反落。6日の取引終了後に発表した第1四半期(3-5月)連結決算は、売上高508億5700万円（前年同期比4.5％増）、営業利益24億2900万円（同32.5％増）、純利益17億4000万円（同27.4％増）と大幅増益となったものの、上期計画の営業利益57億5700万円に対する進捗率が42％にとどまったことが嫌気された。地盤とする沖縄県では、4月にまん延防止等重点措置の適用、5月に緊急事態宣言の発出に伴う営業時間短縮の要請などがあり、厳しい経営環境が続いていることが響いた。なお、22年2月期通期業績予想は、売上高2080億2200万円（前期比2.6％増）、営業利益104億7400万円（同14.5％増）、純利益72億2700万円（同19.0％増）の従来見通しを据え置いている。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　591.8円　(-12円、-2.0％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> などメガバンクや第一生命ホールディングス <8750> など大手生保株が揃って売られる展開。前日6日の米国株市場では6月のISM非製造業景況観指数が事前の市場の見通しを下回ったことで景気回復への期待感が後退、米10年債利回りはフシ目の1.4％台を下回り、1.35％台まで急低下した。運用利ザヤが縮小するとの思惑が米金融セクターの売り材料となり、ゴールドマン・サックス・グループ <GS> やＪＰモルガン・チェース <JPM> 、バンク・オブ・アメリカ <BAC> などが軒並み売られる展開となった。東京市場でも米国事業を展開する大手金融株にこの流れが波及している。

※7日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース