【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：宝ＨＬＤ、東エレク、ソフトバンクＧ

■宝ホールディングス <2531> 　1,358円　 -64 円 (-4.5％)　　本日終値
　宝ホールディングス<2531>が大幅反落。前週末１８日の取引終了後、２２年３月期第１四半期決算で約１６億円を特別損失として計上すると発表しており、これが嫌気された。子会社宝酒造による製品の自主回収により特損が発生するという。なお、通期業績予想については、環境変化も含めて精査中としている。

■東京エレクトロン <8035> 　47,570円　 -1,990 円 (-4.0％)　　本日終値
　東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>が大幅安。前週末の米国株市場では利上げ懸念を背景にＮＹダウが５００ドルを超える下げに見舞われたが、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）の下落率は２．４％を超え、ＮＹダウの下落率を上回った。特に半導体製造装置世界最大手のアプライドマテリアルズは４．４３％の急落をみせており、このリスクオフの流れが東京市場の同関連株を直撃する形となった。

■ソフトバンクグループ <9984> 　7,559円　 -275 円 (-3.5％)　　本日終値
　ソフトバンクグループ<9984>が５日続落。前週に約５カ月半ぶりに８０００円大台を下回ったが、その後もリバウンドに転じる気配なく下げ幅を広げている。前週末の米国株市場で主力株が大きく売り込まれたことで、東京市場でも先物主導で日経平均は寄り付きから急落を余儀なくされている。ソフトバンクＧは外資系金融への借入金の急増が嫌気されてここ下げ足を強めていたが、日経平均寄与度の高い値がさ株として、きょうは裁定取引に絡むインデックス売りの影響も直撃する形となった。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　586.2円　 -16.4 円 (-2.7％)　　本日終値
　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>が続落でフシ目の６００円ラインを割り込んできたほか、第一生命ホールディングス<8750>など生保株も軟調。前週末の米国株市場では、リスク回避ムードが高まるなか、ゴールドマン・サックスやＪＰモルガンなど大手金融株が軒並み軟調な動きとなった。早期利上げ懸念を背景にＮＹダウが急落したが、米長期金利も１．４％台前半まで急低下するというセオリーに反する異質の展開となっており、金融セクターにとっては運用利ザヤが縮小するとの見方が売りを助長している。東京市場でも米国事業を展開するメガバンクや大手生保にとって株安材料となっている。

■西松屋チェーン <7545> 　1,455円　 -20 円 (-1.4％)　　本日終値
　西松屋チェーン<7545>は朝高後下げに転じる。前週末１８日の取引終了後に発表した第１四半期（２月２１日～５月２０日）単独決算は、売上高４２２億８５００万円（前年同期比３．８％増）、営業利益４６億２００万円（同２５．５％増）、純利益３２億１６００万円（同３１．４％増）と大幅増益となったものの、全般安に連れ安する格好となった。雑貨部門でシューズやソックス、水筒、ランチ用品などの入園・入学・新学期用品が好調だったほか、衣料部門では子ども衣料や、気温の上昇に伴い春物衣料や夏物衣料が伸長した。また、値下げロス率が減少したことで売上総利益が増加したことや、人材派遣費用を中心にアウトソーシング費用などの経費が減少したことも寄与した。なお、２２年２月期通期業績予想は、売上高１７００億円（前期比６．６％増）、営業利益１３７億円（同１３．３％増）、純利益９１億４３００万円（同１０．５％増）だった。

■日本郵政 <6178> 　898.2円　 -5.8 円 (-0.6％)　　本日終値
　日本郵政<6178>は全体波乱相場のなかも底堅い。同社は、傘下の金融子会社２社について段階的に持ち株比率を引き下げる一方、今後は郵便・物流事業を軸に新たな成長を目指す方針にある。今年に入り、楽天グループ<4755>と資本・業務提携したほか、直近１５日には自律制御システム研究所<6232>とドローン物流の実現に向けた業務提携を発表するなど、ここ動きを加速させている。２２年３月期は減収減益見通しながら、配当予想は据え置きの年５０円。５％台の高配当利回りに加え、前週末１８日には発行済み株数の１６．２７％にあたる自社株消却を発表しており、こうしたことが下支え材料として働いているようだ。

■マルマエ <6264> 　2,465円　 -15 円 (-0.6％)　　本日終値
　マルマエ<6264>はしっかり。前週末１８日の取引終了後に発表した５月度の月次受注残高が、前年同月比７０．３％増の１５億３８００万円と順調に積み上がった。半導体分野は受注と検収がともに順調に推移し同６１．３％増の９億７９００万円となったほか、ＦＰＤ分野も市場環境が回復傾向にあるなか、同８２．１％増の５億３１００万円となり、受注残高は全体として増加した。

株探ニュース