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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):宝HLD、東エレク、ソフトバンクG

SBG <日足> 「株探」多機能チャートより
■宝ホールディングス <2531>  1,358円  -64 円 (-4.5%)  本日終値
 宝ホールディングス<2531>が大幅反落。前週末18日の取引終了後、22年3月期第1四半期決算で約16億円を特別損失として計上すると発表しており、これが嫌気された。子会社宝酒造による製品の自主回収により特損が発生するという。なお、通期業績予想については、環境変化も含めて精査中としている。

■東京エレクトロン <8035>  47,570円  -1,990 円 (-4.0%)  本日終値
 東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>が大幅安。前週末の米国株市場では利上げ懸念を背景にNYダウが500ドルを超える下げに見舞われたが、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)の下落率は2.4%を超え、NYダウの下落率を上回った。特に半導体製造装置世界最大手のアプライドマテリアルズは4.43%の急落をみせており、このリスクオフの流れが東京市場の同関連株を直撃する形となった。

■ソフトバンクグループ <9984>  7,559円  -275 円 (-3.5%)  本日終値
 ソフトバンクグループ<9984>が5日続落。前週に約5カ月半ぶりに8000円大台を下回ったが、その後もリバウンドに転じる気配なく下げ幅を広げている。前週末の米国株市場で主力株が大きく売り込まれたことで、東京市場でも先物主導で日経平均は寄り付きから急落を余儀なくされている。ソフトバンクGは外資系金融への借入金の急増が嫌気されてここ下げ足を強めていたが、日経平均寄与度の高い値がさ株として、きょうは裁定取引に絡むインデックス売りの影響も直撃する形となった。

■三菱UFJ <8306>  586.2円  -16.4 円 (-2.7%)  本日終値
 三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>が続落でフシ目の600円ラインを割り込んできたほか、第一生命ホールディングス<8750>など生保株も軟調。前週末の米国株市場では、リスク回避ムードが高まるなか、ゴールドマン・サックスやJPモルガンなど大手金融株が軒並み軟調な動きとなった。早期利上げ懸念を背景にNYダウが急落したが、米長期金利も1.4%台前半まで急低下するというセオリーに反する異質の展開となっており、金融セクターにとっては運用利ザヤが縮小するとの見方が売りを助長している。東京市場でも米国事業を展開するメガバンクや大手生保にとって株安材料となっている。

■西松屋チェーン <7545>  1,455円  -20 円 (-1.4%)  本日終値
 西松屋チェーン<7545>は朝高後下げに転じる。前週末18日の取引終了後に発表した第1四半期(2月21日~5月20日)単独決算は、売上高422億8500万円(前年同期比3.8%増)、営業利益46億200万円(同25.5%増)、純利益32億1600万円(同31.4%増)と大幅増益となったものの、全般安に連れ安する格好となった。雑貨部門でシューズやソックス、水筒、ランチ用品などの入園・入学・新学期用品が好調だったほか、衣料部門では子ども衣料や、気温の上昇に伴い春物衣料や夏物衣料が伸長した。また、値下げロス率が減少したことで売上総利益が増加したことや、人材派遣費用を中心にアウトソーシング費用などの経費が減少したことも寄与した。なお、22年2月期通期業績予想は、売上高1700億円(前期比6.6%増)、営業利益137億円(同13.3%増)、純利益91億4300万円(同10.5%増)だった。

■日本郵政 <6178>  898.2円  -5.8 円 (-0.6%)  本日終値
 日本郵政<6178>は全体波乱相場のなかも底堅い。同社は、傘下の金融子会社2社について段階的に持ち株比率を引き下げる一方、今後は郵便・物流事業を軸に新たな成長を目指す方針にある。今年に入り、楽天グループ<4755>と資本・業務提携したほか、直近15日には自律制御システム研究所<6232>とドローン物流の実現に向けた業務提携を発表するなど、ここ動きを加速させている。22年3月期は減収減益見通しながら、配当予想は据え置きの年50円。5%台の高配当利回りに加え、前週末18日には発行済み株数の16.27%にあたる自社株消却を発表しており、こうしたことが下支え材料として働いているようだ。

■マルマエ <6264>  2,465円  -15 円 (-0.6%)  本日終値
 マルマエ<6264>はしっかり。前週末18日の取引終了後に発表した5月度の月次受注残高が、前年同月比70.3%増の15億3800万円と順調に積み上がった。半導体分野は受注と検収がともに順調に推移し同61.3%増の9億7900万円となったほか、FPD分野も市場環境が回復傾向にあるなか、同82.1%増の5億3100万円となり、受注残高は全体として増加した。

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