【注目】前週末6日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■アルペン <3028> 　2,517円　(+500円、+24.8％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。アルペン <3028> がストップ高。5日の取引終了後に発表した21年6月期第1四半期(7-9月)の連結決算で経常利益が前年同期比5.4倍の51億3100万円に急拡大して着地。上期計画の23億2600万円を既に大きく上回っており、業績上振れを期待する買いが入った。新型コロナウイルスの感染拡大や長梅雨といったマイナス要因があったものの、キャンプ用品やゴルフ用品の販売が好調で、売上高は前年同期比0.7％増の580億9600万円と増収を確保した。適切な売価コントロールやコロナ禍を契機とした経費水準の見直しが奏功し、採算が改善したことも利益拡大に大きく貢献した。

■ＢＥＥＮＯＳ <3328> 　2,155円　(+400円、+22.8％) ストップ高

　東証1部の上昇率2位。ＢＥＥＮＯＳ <3328> がストップ高に買われ、実質16年8月以来の高値水準となった。5日の取引終了後に発表した20年9月期連結決算が、売上高258億7200万円（前の期比2.4％増）、営業利益33億7600万円（同97.7％増）、純利益18億9100万円（同75.6％増）となり、期末一括配当を従来予想から2円増額し20円（前期18円）にするとしたことが好感された。越境ECに対して売り手、買い手双方の需要が高まりEコマース事業のクロスボーダー部門の流通総額、売上高、営業利益が過去最高となったことが牽引した。また、新規事業の創造やインバウンド消費関連企業への出資に加え、保有する営業投資有価証券の売却を進めたインキュベーション事業も好調に推移した。なお、21年9月期業績予想は非開示としている。

■日本アジアＧ <3751> 　432円　(+80円、+22.7％) ストップ高

　東証1部の上昇率3位。日本アジアグループ <3751> がストップ高。5日の取引終了後、MBOの一環として、米投資会社カーライル・グループ傘下のグリーン・ホールディングスが同社株の非公開化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格600円にサヤ寄せする格好となった。非公開化により戦略的な意思決定を柔軟かつスピード感をもって行うほか、継続事業の資本構成を抜本的に改善するのが狙い。買付予定数は2745万4480株（下限1830万3000株、上限設定なし）で、買付期間は11月6日から12月21日まで。TOB成立後、日本アジアGは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は、日本アジアG株式を11月5日付で監理銘柄（確認中）に指定している。

■ＫＹＣＯＭ <9685> 　852円　(+150円、+21.4％) ストップ高

　ＫＹＣＯＭホールディングス <9685> [ＪＱ]がストップ高。同社は通信や公共向け中心にシステムの受託開発を主力展開し、データ関連サービスも手掛けるが、情報処理案件の契約単価の改善などが収益に寄与している。5日取引終了後、非開示だった今期業績予想を発表、最終利益は前期比7.1倍の2億5000万円と急拡大を見込んでおり、これがポジティブサプライズとなった。株価は10月5日に年初来高値1137円をつけてからは調整局面にあったが、ここにきて75日移動平均線をサポートラインに下げ止まる動きをみせていた。株式需給面でも目先売り物がこなれており足が軽くなっていた。

■綜研化学 <4972> 　1,770円　(+300円、+20.4％) ストップ高

　綜研化学 <4972> [ＪＱ]が急騰しストップ高の1770円に買われた。5日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を285億円から300億円（前期比4.5％増）へ、営業利益を19億円から25億5000万円（同25.3％増）へ、純利益を13億円から19億円（同16.1％増）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を受けて落ち込んだ自動車・家電・建材分野等での需要回復が緩やかなものにとどまる一方、液晶ディスプレー関連分野での需要が中国市場を中心に急速に回復していることから、粘着剤をはじめとするケミカルズの販売が想定を上回ると予想しているという。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高140億400万円（前年同期比0.2％減）、営業利益14億3000万円（同37.0％増）、純利益11億9200万円（同68.4％増）だった。

■インソース <6200> 　3,560円　(+410円、+13.0％)

　東証1部の上昇率4位。インソース <6200> が続急騰。同社は企業向けに講師派遣や公開講座などの研修事業を展開し、豊富な研修コンテンツを強みに旺盛な人材育成ニーズを取り込んでいる。5日取引終了後に発表した21年9月期業績予想は売上高が前期比32％増の67億4000万円、営業利益が同85％増の14億5000万円と売上高、利益ともに大幅な伸びを見込んでおり、これを手掛かり材料に投資資金の攻勢が続いた。年間配当も前期実績比1円50銭の増配となる20円を計画し、これも評価材料となったもよう。

■神戸鋼 <5406> 　461円　(+48円、+11.6％)

　東証1部の上昇率8位。神戸製鋼所 <5406> が急反騰。同社は5日取引終了後に、21年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業損益は271億4200万円の赤字（前年同期は74億4300万円の黒字）となり、従来予想の500億円の赤字から上振れ着地した。売上高は前年同期比17.8％減の7764億600万円（従来予想は7700億円）となった。素材系事業を中心に販売数量が想定ほど落ち込まなかったほか、コスト削減などに注力したことが奏功した。あわせて、通期の連結業績予想も修正。売上高見通しは前期比11.8％減の1兆6500億円（従来予想は1兆6400億円）、営業損益見通しは150億円の赤字（従来予想は350億円の赤字）に引き上げている。

■ライオン <4912> 　2,425円　(+206円、+9.3％)

　ライオン <4912> が続急伸。5日の取引終了後、20年12月期の連結業績予想について、営業利益を395億円から415億円（前期比39.1％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を11円から12円へ引き上げたことが好感された。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、衛生関連品などの需要が高い水準で推移したことに加えて、経費の減少に努めたことが寄与する。なお、売上高は3550億円（同2.2％増）の従来見通しを据え置いている。同時に発表した第3四半期累計(1-9月)決算は、売上高2620億4900万円（前年同期比横ばい）、営業利益382億4400万円（同60.5％増）だった。

■コナミＨＤ <9766> 　4,985円　(+340円、+7.3％)

　コナミホールディングス <9766> が4連騰し連日の年初来高値更新となった。5日の取引終了後に発表した第2四半期累計(4-9月)連結決算で、営業利益が213億6800万円（前年同期比2.1％増）と増益で着地したことが好感された。新型コロナウイルス感染症による国内外のアミューズメント・カジノ施設事業者や自社グループのスポーツクラブの休業措置などの影響で、売上高は1160億7200万円（同4.1％減）に減少したものの、モバイルゲーム「遊戯王　デュエルリンクス」や「eFootball ウイニングイレブン 2020」などが堅調だったほか、家庭用ゲームで「eBASEBALL パワフルプロ野球2020」が快調な出足となるなどデジタルエンタテインメント事業が好調に推移し営業増益となった。なお、21年3月期通期業績予想は引き続き未定としている。

■クボタ <6326> 　2,018.5円　(+137.5円、+7.3％)

　クボタ <6326> が4連騰して2000円台に乗せ、年初来高値を更新。5日の取引終了後、20年12月期の連結業績予想について、売上高を1兆7800億円から1兆8300億円（前期比4.7％減）へ、営業利益を1500億円から1700億円（同15.7％減）へ、純利益を1100億円から1250億円（同16.1％減）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う低迷からの回復が各地域で順調に進んでいることに加えて、東南アジアなどで雨季の天候が良好に推移し、機械部門の売り上げが国内外ともに従来予想を上回る見込みという。なお、未定としていた期末配当は前年同期同様に19円とし、年間配当は36円を予定している。同時に発表した第3四半期累計(1-9月)決算は、売上高1兆3567億円（前年同期比7.1％減）、営業利益1298億8700万円（同21.8％減）、純利益964億6800万円（同21.2％減）だった。

■オカムラ <7994> 　848円　(+56円、+7.1％)

　オカムラ <7994> が急反発。6日午後2時30分ごろ、21年3月期の連結業績予想について、売上高を2300億円から2360億円（前期比6.8％減）へ、営業利益を80億円から113億円（同15.6％減）へ、純利益を63億円から87億円（同11.7％減）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響を受けたものの、第2四半期半ば以降、顧客ニーズが需要が活発化し上期業績が計画を上振れて着地したことに加えて、第3四半期以降もオフィス環境事業、商環境事業で需要が堅調に推移すると見込まれることが要因という。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1052億9400万円（前年同期比11.1％減）、営業利益28億5900万円（同37.0％減）、純利益21億5500万円（同37.0％減）だった。

■ＡＤＥＫＡ <4401> 　1,463円　(+85円、+6.2％)

　ＡＤＥＫＡ <4401> が急反発。5日大引け後(16:00)に業績修正を発表。「上期経常を一転微増益に上方修正」が好感された。21年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益を従来予想の51億円→83億円(前年同期は82.7億円)に62.7％上方修正し、一転して0.3％増益見通しとなった。

■アサヒ <2502> 　3,616円　(+207円、+6.1％)

　アサヒグループホールディングス <2502> が4日続急伸。同社は5日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表。「1-9月期(3Q累計)税引き前は30％減益も対通期進捗は過去平均を超過」が好感された。20年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結税引き前利益は前年同期比29.8％減の1106億円に減ったが、通期計画の1120億円に対する進捗率は98.8％に達し、4年平均の73.6％も上回った。

■ＫＬａｂ <3656> 　978円　(+55円、+6.0％)

　ＫＬａｂ <3656> が4日続急伸。5日の取引終了後に発表した20年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結決算は、売上高263億6000万円（前年同期比17.8％増）、営業利益22億5400万円（同31.7％増）と2ケタ増収増益となり、これを好感する買いが向かった。周年記念キャンペーンを実施した「BLEACH Brave Souls」「キャプテン翼　～たたかえドリームチーム～」といった既存タイトルが好調に推移したほか、開発協力した「テイルズ　オブ　クレストリア」（バンダイナムコエンターテインメントが配信）の新規寄与が業績拡大の要因となった。併せて、20年12月期通期業績予想の修正を発表。売上高を従来の330億円～360億円から350億円へ、営業利益を従来予想の10億円～30億円から25億円へそれぞれレンジの上限寄りに見直した。

■ダイキン <6367> 　22,285円　(+1,150円、+5.4％)

　ダイキン工業 <6367> が4日続急伸。5日大引け後に決算を発表。「今期経常を6％上方修正」が好感された。21年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比22.5％減の1318億円に減った。しかしながら、併せて通期の同利益を従来予想の1980億円→2100億円(前期は2690億円)に6.1％上方修正し、減益率が26.4％減→21.9％減に縮小する見通しとなった。

■シマノ <7309> 　24,760円　(+1,170円、+5.0％)

　シマノ <7309> が3日ぶり急反発。一時1200円高の2万4790円まで上値を伸ばし上場来高値を更新した。同社は自転車部品のトップメーカーだが、時価総額が2兆3000億円弱に達し、ＪＲ東日本 <9020> やセコム <9735> を上回る大型株。ここ大口の資金流入が観測され上昇トレンドを加速させている。市場では「新型コロナウイルスの感染拡大を背景に“3密”を避ける移動手段として自転車が注目されているが、これは世界規模の話で同社への追い風は見た目以上に強い」（国内準大手証券ストラテジスト）という。20年12月期決算は従来計画を大幅に上方修正し、営業利益段階で前期比13％増の770億円と2ケタ成長を見込む。

■ホープ <6195> 　6,360円　(+290円、+4.8％)

　ホープ <6195> [東証Ｍ]が大幅に3日続伸。5日の取引終了後、ＴＡＴＥＲＵ <1435> と電力の市場価格予測の最適化を可能にする人工知能（AI）を共同開発したと発表しており、これが好感された。同AIは、ホープの卸電力価格予測に関するノウハウやデータを活用しているほか、東京大学空間情報科学研究センター不動産情報科学研究部門・清水千弘特任教授の指導のもと、過去の地域別卸電力価格や気象データなどを利用して、日本卸電力取引所（JEPX）における市場価格の予測モデルを構築して開発した。同AIをベースに価格予測精度の向上を図り、価格変動リスクも含め定量的に評価された予測により、自治体へのより適切な料金提案が可能になるという。なお、同件が21年6月期業績に与える影響は軽微としている。

■セガサミー <6460> 　1,430円　(+64円、+4.7％)

　セガサミーホールディングス <6460> が大幅に4日続伸。6日前引け後に、21年3月期の連結業績予想について、売上高を2770億円から2830億円（前期比22.8％減）へ、営業損益を150億円の赤字から15億円の赤字（前期276億4300万円の黒字）へ上方修正したことが好感された。エンタテインメントコンテンツ事業で、主にリピートタイトルやF2P（フリートゥプレイ）の各タイトルが好調に推移しており、コンシューマ分野が計画を大きく上回っていることが牽引する。また、リゾート事業の損益が若干改善することも寄与する。なお、最終損益は、アミューズメント施設分野の構造改革や、希望退職者の募集を行うことから、170億円の赤字から245億円の赤字（同137億7500万円の黒字）へ下方修正した。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1102億2500万円（前年同期比33.4％減）、営業損益30億7600万円の赤字（前年同期146億100万円の黒字）、最終損益217億1600万円の赤字（同98億7000万円の黒字）だった。

■イリソ電子 <6908> 　4,340円　(+175円、+4.2％)

　イリソ電子工業 <6908> が大幅続伸。5日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を340億円から345億円（前期比12.9％減）へ、営業利益を14億円から27億円（同41.7％減）へ、純利益を11億円から18億円（同45.2％減）へ上方修正したことが好感された。中国をはじめとして国内外の車載市場を中心に回復傾向にあることに加えて、原価低減と徹底したコスト削減が寄与する見通し。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高150億6900万円（前年同期比24.9％減）、営業利益1億7300万円（同92.7％減）、純利益800万円（同99.5％減）となり、営業赤字予想から一転して増益で着地した。

■住友倉庫 <9303> 　1,317円　(+42円、+3.3％)

　住友倉庫 <9303> が大幅反発。6日午後1時20分ごろ、21年3月期の連結業績予想について、売上高を1780億円から1870億円（前期比2.5％減）へ、営業利益を85億円から95億円（同14.4％減）へ、純利益を65億円から72億円（同19.6％減）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響で、物流事業では倉庫の荷動きが低調に推移したものの、倉庫保管残高が高水準となったほか、eコマース関連輸送の取り扱いが伸長したことが貢献する。また、海運事業で運賃水準の改善や輸送数量の回復、燃料価格が低水準で推移することが見込まれることなども寄与する。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高929億4500万円（前年同期比2.4％減）、営業利益44億4000万円（同20.0％減）、純利益33億6000万円（同21.9％減）だった。同時に、150万株（発行済み株数の1.79％）、または30億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は20年11月9日から21年3月12日まで。株主還元の充実や資本効率の向上のためとしている。

■テルモ <4543> 　4,132円　(+121円、+3.0％)

　テルモ <4543> が大幅に4日続伸。5日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、営業利益を850億円から900億円（前期比18.6％減）へ、純利益を650億円から680億円（同20.2％減）へ上方修正したことが好感された。上期は、新型コロナウイルス感染症の影響は想定に比べて小さかった一方、第3四半期以降の医療需要の回復が緩やかになるとみて、売上高は6000億円（同4.6％減）の従来見通しを据え置いたが、情勢の変化に応じた費用抑制を追加で織り込んだことが利益を押し上げるという。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高2832億9600万円（前年同期比7.8％減）、営業利益418億2400万円（同29.3％減）、純利益318億4200万円（同30.3％減）だった。

■ベルパーク <9441> 　6,110円　(+150円、+2.5％)

　ベルパーク <9441> [ＪＱ]が続伸、年初来高値を更新した。同社は6日午後0時30分頃に、20年12月期通期の連結業績予想と期末配当計画を修正。営業利益見通しを前期比14.3％増の50億円（従来予想は40億円）に上方修正したほか、期末配当を従来計画比42円増額の103円（中間配当61円と合わせた年間配当は164円）に引き上げた。売上高見通しは前期比7.1％減の960億円と従来予想を据え置いたが、足もとで携帯電話などの販売台数が堅調に推移していることから利益予想を修正した。あわせて、上場20周年の記念株主優待を実施することも発表。12月31日時点で100株以上を保有する株主に対し、一律でクオカード2000円分を贈呈するとしている。

■加賀電子 <8154> 　2,072円　(+27円、+1.3％)

　加賀電子 <8154> が反発。5日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を4000億円から4100億円（前期比7.6％減）へ、営業利益を50億円から75億円（同25.1％減）へ上方修正したことが好感された。電子部品事業で一部取引先との大口商権解消に伴い大幅な減収となる状況に変わりはないものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けた一部製造業で回復の兆しが見えていることや、リモートワークやオンライン授業向けの需要増でパソコン製品の販売好調が持続していること、更に営業活動の一部自粛に伴う販管費の縮減効果などが売上高・営業利益を押し上げる。なお、純利益は100億円（同70.9％増）の従来見通しを据え置いた。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1888億5900万円（前年同期比18.1％減）、営業利益44億3400万円（同15.4％減）、純利益107億7200万円（同3.1倍）だった。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース