【注目】本日注目すべき【好決算】銘柄 コーテクＨＤ、中外薬、マクニカ富士 (27日大引け後 発表分)

　27日大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

　コーテクＨＤ <3635> 　　★4-6月期(1Q)経常は7.2倍増益で着地
　◆21年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比7.2倍の89.5億円に急拡大して着地。主力のエンタテインメント事業でIPを許諾したスマートフォン向けゲーム「三国志・戦略版」が引き続き好調でロイヤリティ収入が大きく伸びたことが寄与。「仁王2」などのリピート販売も順調に推移した。また、投資有価証券売却益が30億円増加したことも大幅増益の要因となった。

　マクニカ富士 <3132> 　　★4-6月期(1Q)経常は76％増益で着地
　◆21年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比75.9％増の36.6億円に拡大して着地。5Gやデータセンター関連など通信インフラ市場で半導体の需要が伸びたほか、リモートワークの増加を背景にネットワーク関連商品やクラウド関連商品などが好調だった。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、交通費や出張費をはじめとした販管費が減少したことに加え、為替差損益が好転したことも利益を大きく押し上げた。
　　上期計画の49億円に対する進捗率は74.8％に達しており、業績上振れが期待される。

　ＪＭＨＤ <3539> 　　★今期経常を36％上方修正・最高益予想を上乗せ
　◆20年7月期の連結経常利益を従来予想の49.5億円→67.3億円に35.9％上方修正。増益率が4.2％増→41.7％増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。新型コロナウイルス感染拡大による内食需要の高まりを背景に、スーパーマーケット事業の既存店売上高が好調に推移し、売上高が計画を上回ることが利益を押し上げる。

　ザ・パック <3950> 　　★上期経常を39％上方修正
　◆20年12月期上期(1-6月)の連結経常利益を従来予想の10億円→13.9億円に39.0％上方修正。減益率が63.7％減→49.5％減に縮小する見通しとなった。新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言の発令を受けて、5月8日に業績下方修正したが、緊急事態宣言の解除で想定以上に消費が改善し、その状況を反映した。

　中外薬 <4519> 　　★上期最終が48％増益で着地
　◆20年12月期上期(1-6月)の連結最終利益は前年同期比47.7％増の1022億円に拡大して着地。新型コロナウイルス肺炎を対象とした臨床試験用を含む「アクテムラ」のロシュ向け輸出が増加したほか、血友病治療薬「ヘムライブラ」の通常出荷価格によるロシュ向け輸出の開始も寄与し、海外販売が急増した。ヘムライブラに係るロイヤルティ収入などの大幅な増加に加え、一時金収入の発生も収益を押し上げた。

　ニチレキ <5011> 　　★上期経常を一転2.1倍増益に上方修正・7期ぶり最高益更新へ
　◆21年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の9億円→29億円に3.2倍上方修正。従来の35.2％減益予想から一転して2.1倍増益を見込み、一気に7期ぶりに上期の最高益を更新する見通しとなった。手持ち工事などが順調に進捗し、売上高が計画を上回ることが寄与。高付加価値製品の販売拡大に加え、コスト削減や業務効率化の進展も上振れに貢献する。

　ホープ <6195> [東証Ｍ]　　★前期経常を14％上方修正・最高益予想を上乗せ
　◆20年6月期の経常利益(非連結)を従来予想の8.9億円(予想レンジ中値)→10.1億円に13.7％上方修正。増益率が9.4倍→11倍に拡大し、従来の4期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。新型コロナウイルスの影響などを受けて、電力需給バランスの崩れによる電力市場卸売価格の下落が想定より長期間続き、エネルギー事業の採算が上向いたことが上振れの要因となった。

　サンウッド <8903> [ＪＱ]　　★4-6月期(1Q)経常は黒字浮上・通期計画を超過
　◆21年3月期第1四半期(4-6月)の経常損益(非連結)は7億円の黒字(前年同期は2.6億円の赤字)に浮上して着地。分譲マンション「サンウッド広尾」の一部住戸、一棟収益物件である「千石プロジェクト」「WHARF恵比寿アネックス」などを引き渡したことで、売上高は前年同期比12倍の67.1億円に急拡大した。
　　通期計画の2.6億円をすでに2.7倍も上回っており、業績上振れが期待される。

　エリアリンク <8914> [東証Ｍ]　　★上期経常を33％上方修正
　◆20年12月期上期(1-6月)の経常利益(非連結)を従来予想の9.1億円→12.1億円に33.0％上方修正。減益率が63.2％減→51.1％減に縮小する見通しとなった。ストレージ事業で収益改善が進んだことに加え、土地権利整備事業では手元流動性確保を目的として底地販売に注力したことが奏功した。

株探ニュース