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【特集】サカタインクス Research Memo(4):環境配慮型高機能・高付加価値製品に強み、高シェアを確立

サカタINX <日足> 「株探」多機能チャートより

■サカタインクス<4633>の事業概要

3. 強み
1896年の創業以来、120年以上の歴史の中で培われた環境配慮型高機能・高付加価値製品の開発力・品ぞろえ、製品の高い信頼性・品質力を強みとしている。

環境配慮型高機能・高付加価値製品の品ぞろえは、石油系溶剤を各種植物油(大豆油など)に置き換えた植物油インキ、構成成分中の高沸点石油系溶剤を1%未満に抑えたノンVOCインキ、植物由来成分をインキ固形分中に10%以上含有するボタニカルインキ、有機溶剤のトルエン及びMEK(メチルエチルケトン)を使用しないノントルエン・ノンMEKインキ、水性でありながら高い性能を有する水性フレキソインキなど豊富である。

パッケージ印刷用インキの分野では、業界に先駆けて早くから開発を始めた段ボール用水性フレキソインキで国内市場シェア1位を誇り、製紙業界に機能性コーティング剤など多様な新技術を提供している。また、食品包装などのフィルムパッケージに使用されるグラビアインキや、紙器に使用されるフレキソインキでも、環境に配慮した高性能・高品質なインキを提供し、業界で高いシェアを誇っている。

特に、植物由来成分を含む「ボタニカルインキ」は2016年末から展開を始め、大手コンビニエンスストアのPB商品のパッケージに採用されるなど好評を得ている。さらに「ボタニカルインキ」シリーズとして新たに、紙袋用途向け水性フレキソインキ「エコプラータ」や紙器カートン用途向け水性グラビアインキ「エコピーノ」を上市するなど、ラインアップ充実を進めている。なお「ボタニカルインキ」が使用された印刷物には、同社が商標登録した独自のロゴマークを印刷することができる。

また印刷方式や基材にとらわれず、パッケージのサプライチェーン全体で、世界共通の色見本「PANTONE」カラーの正確なコミュニケーションを可能にする米Pantone LLC提供の「Pantone LIVETM」の認定パートナーとなっている。

情報メディア向けインキは環境配慮型製品の比率がほぼ100%に達している。新聞インキでは高発色性インキ「ニュースウェブマスター エコピュア」(エコマーク認定)が高評価を得ている。またカラー紙面の高品質化に対応して、色に関する管理を行うカラーマネジメントシステムの技術力と実績が新聞社から大きな信頼を得ている。オフセットインキも業界に先駆けて環境配慮型製品の市場導入を図り、高速オフセット輪転インキや枚葉インキなど多様なニーズに対応できるインキを始め、近年普及が進む高感度UV印刷機に対応した紫外線硬化型UVインキ「ドリームキュア」シリーズの展開も進めている。

4. 市場拡大・開拓余地の大きい環境配慮型高機能製品
国内・海外とも、ミドルレンジ以上の環境配慮型高機能・高付加価値製品を主力として展開し、各市場で高シェアを誇っている。パッケージ印刷用インキ分野の市場シェアは、段ボールや紙器用途のフレキソインキが国内1位、食品・日用品などフィルムパッケージ印刷用グラビアインキが国内2位、飲料缶など金属缶印刷用メタルインキが世界1位である。

環境配慮型高機能・高付加価値製品の分野は、世界的に地球環境問題への取り組みを強化する流れも背景として、市場拡大余地そして市場開拓余地が大きい。


原材料価格上昇に対してグループシナジーの取り組みを強化
5. リスク要因と対策
収益に影響する主要なリスク要因としては、原材料価格の変動、グローバル展開に伴う為替換算影響などがある。

特に原材料価格の急激な上昇に対しては、販売価格の改定遅れやタイムラグが、業績に影響を及ぼす可能性がある。主要原材料である白顔料(酸化チタン)や色顔料は世界の生産の過半を占める中国メーカーの供給能力の影響を受け、樹脂や溶剤は原油・ナフサ価格の影響を受ける。

原材料価格の動向を見ると、2017年以降原油価格の高騰により石油由来の材料価格が上昇したことや、中国における環境規制強化やエネルギー政策転換等の影響で中国メーカーの供給能力が大幅に低下し、需給バランスが崩れて白顔料や色顔料の価格が高騰した。さらに2018年には米中貿易摩擦による制裁関税の影響も加わった。2019年も日本においては上昇が続いていたが、海外市場では一部の材料が落ち着き始めた。2020年に入り、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響などにより、原油価格が急落したことで、石油由来材料も下落傾向にある。

こうしたリスク要因に対して、販売価格改定による適正化を進めるとともに、グループシナジーによる原材料コストの削減(原材料のグローバル調達等)や生産性向上によって、原材料価格上昇の影響を軽減させる取り組みを強化している。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)

《EY》

 提供:フィスコ

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