【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：アイスタディ、ウォンテッド、ＭＲＴ

■アイスタディ <2345> 　889円　 +150 円 (+20.3％) ストップ高 　　本日終値
　アイスタディ<2345>はストップ高。１１日の取引終了後に発表した第１四半期（１９年１１月～２０年１月）の連結業績は、売上高４億１９００万円、営業損益９００万円の赤字、最終損益１７００万円の赤字だった。今期より単独から連結に移行したため、前年同期との比較がないが、第１四半期会社計画の営業損益３０００万円の赤字に対して大幅に上回っており、これを好感した買いが入った。主力のｅラーニング事業で、法人向け学習管理システムの「ｉＳｔｕｄｙＬＭＳ」は大型案件のライセンス受注が入るなど堅調だったほか、アカデミー事業で１９年１１月にＩＴ技術者の紹介派遣の東京テックを子会社化したことも寄与した。また、従来未定としていた２０年１０月期通期配当を７円とし、前期実績の３円５０銭に対して倍増となるとしたことも好材料視されたようだ。なお、通期業績見通しは、売上高１８億７１００万円、営業利益１億４４００万円、純利益８６００万円の従来予想を据え置いた。更に、フィスコ<3807>の子会社フィスコ経済研究所の第三者割当増資を引き受け、アナリスト養成や社外取締役育成分野での協業もあわせて発表した。この提携により、アイスタディの教育プログラムの作成ノウハウ、人材紹介サービスが融合することになり、フィスコが持つ上場企業のネットワークを通じた人材紹介斡旋も可能になるという。

■ウォンテッドリー <3991> 　1,040円　 +150 円 (+16.9％) ストップ高 　　本日終値
　ウォンテッドリー<3991>が高い。同社はきょう、会社訪問アプリ「Ｗａｎｔｅｄｌｙ　Ｖｉｓｉｔ」のオンライン面談が可能な募集数が３万件を突破したと発表。新型コロナウイルスの感染拡大で学生向け説明会を中止する企業が増えているなか、更なる需要増などが期待されているようだ。

■ツヴァイ <2417> 　572円　 +80 円 (+16.3％) ストップ高 　　本日終値
　ツヴァイ <2417> [東証２]がストップ高。11日大引け後、ＩＢＪ <6071> がTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指すと発表したことが買い材料視された。TOB価格が前日終値を79.7％上回る1株884円とあって、本日の株価はこれにサヤ寄せする形で買い気配値を切り上げた。買付期間は3月12日から4月24日まで。TOBが成立した場合、同社株は上場廃止となる見通し。

■ＭＲＴ <6034> 　926円　 +71 円 (+8.3％)　　本日終値
　地合い悪のなか、ＭＲＴ<6034>が大幅高となっている。厚生労働省は１１日に「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」を開き、このなかで新型コロナウイルスの感染が拡大し、重症者への適切な医療を提供する必要性が増大した場合、無症候者や軽症者はオンライン診療する案が示された。これを受けて、オプティム<3694>と共同で提供している「オンライン診療ポケットドクター」への関心が一段と高まっているようだ。なお、両社は２月２８日から「オンライン診療ポケットドクター」を医療機関に無償提供している。

■ワンダコーポ <3344> 　558円　 +26 円 (+4.9％)　　本日終値
　ワンダーコーポレーション<3344>が大幅続伸。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて巣ごもり消費の一環としてゲーム関連への関心が高まっているが、同社はゲームや映像ソフトの販売を行っていることから、思惑的な買いが向かったようだ。

■多摩川ホールディングス <6838> 　1,887円　 +28 円 (+1.5％)　　本日終値
　多摩川ホールディングス<6838>がしっかり。同社はきょう、量子科学技術研究開発機構が公示した「次世代放射光施設の線型加速器用低電力高周波回路及びビームモニタ回路システムの製作」を、子会社の多摩川電子が落札したと発表。これは量子科学技術研究開発機構を国の主体とし、光科学イノベーションセンター、宮城県、仙台市、東北大学、東北経済連合会が連携し、東北大学・青葉山新キャンパス内に２３年度の運用開始に向け整備を進めている「軟Ｘ線向け高輝度３ＧｅＶ級放射光源（次世代放射光施設）」内の設備となるもの。この施設は国内既存軟Ｘ線向け放射光施設の１００倍の光源性能（太陽の１０億倍の明るさ）を持ち、ナノレベルの微細な領域で物質の機能を可視化することができる巨大な顕微鏡で、革新的なイノベーションを起こすことが期待されている。

■イグニス <3689> 　1,066円　 +12 円 (+1.1％)　　本日終値
　イグニス<3689>、Ａｉｍｉｎｇ<3911>などゲーム関連株の一角に買いが集まった。新型コロナウイルスの感染拡大で相対的に巣ごもり消費が高まる方向にあり、レジャーも外出を控え自宅でゲームに費やす時間が増えるという思惑が関連株を刺激している。３銘柄とも目先売り一巡で５日移動平均線を意識したリバウンドを視野に入れている。

■メドピア <6095> 　1,129円　 +5 円 (+0.4％)　　本日終値
　メドピア<6095>が反発。同社は１１日、子会社のＭｅｄｉｐｌａｔが運営するオンライン医療相談サービス「ｆｉｒｓｔ　ｃａｌｌ」が、３月１０日に取りまとめられた新型コロナウイルス感染症に関する緊急対応策の一環として経済産業省が設置する「健康相談窓口」として選定されたと発表。これが材料視されたようだ。「ｆｉｒｓｔ　ｃａｌｌ」は、日常生活での自身や家族の医療・健康に関する悩みを、いつでも医師に相談できるオンライン医療相談サービス。現在、法人向けサービスを中心に展開しており、４５４事業所・約４０万人以上（１９年１２月時点）が利用している。

■ハウテレビジョン <7064> 　1,576円　 -400 円 (-20.2％) ストップ安 　　本日終値
　ハウテレビジョン<7064>がストップ安。１１日の取引終了後に発表した２１年１月期の単独業績予想で、売上高９億７１００万円（前期比１６．７％増）、営業損益３億６７００万円の赤字（前期９１００万円の黒字）、最終損益３億７０００万円の赤字（同４６００万円の黒字）と赤字に転落する見通しであることが嫌気された。広告効果により「外資就活ドットコム」「Ｌｉｉｇａ」ともに伸長を見込み、売上高は増収が見込まれるものの、新規事業投資を予定していることが損益を悪化させるという。

■五洋インテックス <7519> 　186円　 -34 円 (-15.5％)　　本日終値
　五洋インテックス<7519>が急落。東京証券取引所が１１日の取引終了後、同社株を１２日付で特設注意市場銘柄に指定するとともに、同社に対して２０００万円の上場契約違約金の徴求を行うことにしたと発表しており、これが嫌気された。なお指定期間は３月１２日から原則１年間で、１年後に五洋インテが内部管理体制確認書を提出し、東証が内部管理体制などの審査を行い、内部管理体制などに問題があると認められない場合には指定が解除になるとしている。また、内部管理体制などに問題があると認められる場合には、原則として上場廃止となるとしている。

株探ニュース