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【注目】前週末6日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

昭和HD <日足> 「株探」多機能チャートより

■昭和HD <5103>  60円 (+15円、+33.3%)

 昭和ホールディングス <5103> [東証2]が続急騰。6日の寄り前、グループ会社のグループ・リース社がJトラスト <8508> [東証2]グループのJトラスト・アジア(シンガポール)に対して提訴していた損害賠償請求申し立てについて、タイ裁判所が判決を下し、グループ・リース社が勝訴したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回判決が下った訴訟は、Jトラスト・アジアが根拠のない濫訴を行っているとして、8億8000万バーツ(約30億円)の損害賠償を請求したもの。判決ではグループ・リースの損害賠償請求を認め、Jトラスト・アジアに対して6億8500万バーツ(約23億円)の損害賠償などの支払いを命じたという。

■トランスG <2342>  383円 (+80円、+26.4%) ストップ高

 トランスジェニック <2342> [東証M]がストップ高。6日正午ごろ、子会社ジェネティックラボが 新型コロナウイルス検査の受託を開始すると発表しており、これが好材料視された。同検査は、国立感染症研究所のプロトコルに準拠した遺伝子検査(リアルタイムRT-PCR法)で、その感染力及び迅速検査の重要性を鑑み、感染者数が多いとされる北海道内の検体を優先し受託する予定という。また、受託開始後は状況に応じ、検査能力の増強に努めるとしている。なお、20年3月期業績への影響は軽微という。

■アサヒ陶 <5341>  417円 (+80円、+23.7%) ストップ高

 アサヒ衛陶 <5341> [東証2]がストップ高。5日の取引終了後、トイレセット「エディシリーズ」や温水洗浄便座「サンウォッシュ」及び洗面化粧台の全シリーズについて、新型コロナウイルス感染拡大の影響による他社での受注停止や欠品に伴い、想定以上の注文を受けていると発表しており、これが好感された。それに伴い、新規注文に関しては通常よりも納品までに時間がかかるとしている。

■アンジェス <4563>  607円 (+100円、+19.7%) ストップ高

 アンジェス <4563> [東証M]が連日のストップ高。5日に大阪大学などと共同で新型コロナウイルス対策のための予防用DNAワクチンの開発を行うと発表したことが引き続き好材料視された。今回の共同開発は、アンジェス及び大阪大学が有するDNAプラスミド製品の開発実績を生かし、コロナウイルスの予防用DNAワクチン開発を目指すというもので、製造はタカラバイオ <4974> が担当する予定。DNAワクチン製造は、不活化ウイルスをワクチンとする方法(弱毒化ワクチン)や遺伝子組み換えウイルスタンパク質をワクチンとする方法に比べて、短期間で製造プロセスを確立することができるため安全かつ短期間で製造できる特徴があるという。なお、20年12月期業績への影響は精査中としている。

■太洋工業 <6663>  495円 (+61円、+14.1%) 一時ストップ高

 太洋工業 <6663> [JQ]が急反騰、一時ストップ高。同社は5日、高耐熱高柔軟プリント配線板を開発したと発表。これが材料視されたようだ。新たに開発した配線板は、伸縮性と耐熱性に優れ、透明でデザインの自由度が高いことが特徴。用途として、繰り返しの伸縮や回転動作に対応したロボティクス用回路基板、曲面や立体構造物などの3次元配線基板、高温下で使用される機器の回路基板などを想定している。

■日食品 <2892>  1,395円 (+122円、+9.6%)

 日本食品化工 <2892> [東証2]が急伸。大阪大学が5日、同大大学院工学研究科の麻生隆彬准教授及び宇山浩教授らの研究グループが同社と共同で、海洋で生分解する高強度プラスチックシートを開発したと発表しており、これが好感された。でんぷんやセルロースなど身近なバイオマスの巧みな組み合わせで開発したとしており、独自技術によりでんぷんにセルロースを複合化させることで、でんぷんの耐水性が大幅に向上し、得られたシート複合材料は優れた耐水性と高い強度を示したという。また、海水中で高い生分解性を示したとしており、海洋ごみ問題が地球規模の脅威になりつつあるなか、海洋プラスチック問題の切り札として期待できるとしている。

■アルチザ <6778>  1,366円 (+112円、+8.9%)

 アルチザネットワークス <6778> [東証2]が3連騰。5日大引け後に発表した20年7月期上期(19年8月-20年1月)の連結経常損益が2億0900万円の黒字(前年同期は3億9900万円の赤字)に浮上して着地したことが買い材料視された。5G向け通信計測器の販売が本格化したうえ、ネットワーク監視のパケットキャプチャツールも大きく伸び、98.6%の大幅増収を達成した。LTE規格向けの研究開発費と販管費が減少したことも黒字浮上の要因となった。通期計画の2億2500万円に対する進捗率は92.9%に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。併せて、フィンランド・ノキアから5G向け基地局の性能評価・検証用テストシステムを受注したことも明らかにしている。

■日基技 <1914>  340円 (+20円、+6.3%)

 東証1部の上昇率2位。日本基礎技術 <1914> が急反発。6日午後2時ごろ、自社株買いを実施すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。上限を200万株(発行済み株数の7.49%)、または9億円としており、取得期間は3月9日から21年3月8日まで。資本効率の向上と株主への利益還元を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するためとしている。

■セブン&アイ <3382>  3,842円 (+214円、+5.9%)

 東証1部の上昇率3位。セブン&アイ・ホールディングス <3382> が続急伸。6日付の日本経済新聞朝刊で、「セブン&アイ・ホールディングス(HD)が、検討していた米石油精製会社マラソン・ペトロリアムのコンビニエンスストア併設型ガソリンスタンド部門『スピードウェイ』の買収を断念したことが5日、分かった」と報じられており、約220億ドル(約2兆3500億円)とされた買収額による財務悪化懸念が後退しているようだ。記事によると、買収額で折り合えなかったという。

■セリア <2782>  3,095円 (+122円、+4.1%)

 セリア <2782> [JQ]が大幅続伸。5日の取引終了後に発表した2月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比9.1%増と5ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。客単価が前年並みとなったほか、営業日数や休日が前年に比べて増えたことで客数が同9.1%増と伸長したことが寄与した。

■ウエルシア <3141>  6,580円 (+250円、+4.0%)

 ドラッグストア株が高い。ウエルシアホールディングス <3141> やクスリのアオキホールディングス <3549> やアインホールディングス <9627> 、サンドラッグ <9989> が上昇し全般相場が急落するなか、逆行高を演じている。新型コロナウイルスの感染拡大に絡み、マスクやトイレットペーパー、除菌剤など医療、日用品に注目が集まるなか、業績が堅調なドラッグストアを見直す動きが強まっている。クスリアオキの2月既存店売上高が前年同月比12%増と好調であり、他のドラッグストア各社の販売も底堅いことが期待されている。

■JINSHD <3046>  6,660円 (+180円、+2.8%)

 東証1部の上昇率10位。ジンズホールディングス <3046> が4日ぶりに反発。5日の取引終了後に発表した2月度の月次売上状況(速報)で、既存店売上高が前年同月比10.1%増と2ケタ増となり、4ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響により、下旬にかけて客足の減少が見られたものの、営業日数が1日、休日が2日多かったことや、外的環境から目を保護する意識の高まりにより「JINS 花粉CUT」や「JINS SCREEN」など機能性商品が好調だったことが寄与した。なお、全店ベースでは同15.7%増だった。

■シダー <2435>  174円 (+4円、+2.4%)

 シダー <2435> [JQ]が続伸。5日大引け後、20年3月期の連結経常利益を従来予想の1.3億円→1.5億円に10.8%上方修正。減益率が36.2%減→29.4%減に縮小する見通しとなったことが買い材料視された。デイサービス事業、施設サービス事業とも堅調に推移するなか、台風被害に係る保険金収入を計上することなどが利益を押し上げる。業績上振れに伴い、期末一括配当を従来計画の2円→4円(前期は2円)に大幅増額修正したことも評価材料となった。

■ニイタカ <4465>  2,434円 (+54円、+2.3%)

 ニイタカ <4465> が4日ぶり反発。6日正午ごろ、新型コロナウイルス感染拡大のグループ事業への影響を発表しており、一部製品に対する注文が1月後半から急増しているとしたことが好感された。同社ではこれを受けて、平日操業の時間延長や休日の操業で増産体制を強め、出荷量を増やしているという。また、中国及び日本に対して製品を供給する中国福建省の子会社では、春節休暇の延長を当局から命じられていたものの、2月17日から操業を再開しており、日本向け製品は平常通り生産している。

■イソライト <5358>  499円 (+9円、+1.8%)

 イソライト工業 <5358> が反発。5日大引け後、発行済み株式数(自社株を除く)の0.85%にあたる20万株(金額で1億3000万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月6日から5月29日まで。

■グッドライフ <2970>  3,880円 (+60円、+1.6%)

 グッドライフカンパニー <2970> [JQ]が続伸。5日大引け後、3月31日現在の株主を対象に1→3の株式分割を実施すると発表したことが買い材料視された。最低投資金額が現在の3分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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