【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■マナック <4364> 　1,643円　(+300円、+22.3％) ストップ高

　マナック <4364> [東証２]がストップ高。前週末はストップ高人気となったが、27日も物色人気に衰えが見られない。同社はエーザイ <4523> が販売する「イータック抗菌化スプレー」の主成分を開発・供給していることで、現在、世界的に感染拡大傾向をみせている新型肺炎の対策関連株として投機資金が攻勢をかけている。また、ニイタカ <4465> 、中京医薬品 <4558> [ＪＱ]、大幸薬品 <4574> なども同じく除菌製品関連銘柄として上値を大きく上値を追う展開となった。

■川本産業 <3604> 　1,691円　(+300円、+21.6％) ストップ高

　川本産業 <3604> [東証２]がストップ高。同社は医療用衛生材の大手メーカーで、防護服や マスクを手掛けていることから、新型肺炎関連の有力株として値幅取りを狙った短期資金が集中している。同社株は前週5営業日すべてストップ高という異彩人気となったが、27日も投機筋の攻勢が継続、6日連続ストップ高の可能性もある。このほか、防護服関連のアゼアス <3161> [東証２]、防毒マスクの重松製作所 <7980> [ＪＱ]、興研 <7963> [ＪＱ]なども人気を集めた。

■リプロセル <4978> 　248円　(+42円、+20.4％)

　リプロセル <4978> [ＪＱＧ]が急反騰。27日付の日本経済新聞朝刊で「今春にも、再生医療用のiPS細胞の製造受託サービスを始める」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、分解されやすいRNA（リボ核酸）を使ってiPS細胞にするため、ウイルスなどを使う他社の製品に比べて安全性が高い。また、日米欧の規制に対応しているので、製薬企業が世界展開しやすいのも特徴としている。

■日本精化 <4362> 　1,425円　(+174円、+13.9％)

　東証1部の上昇率3位。日本精化 <4362> が急反騰、昨年来高値を更新した。新型コロナウイルスによる肺炎を巡って各メディアが「安倍首相は28日の閣議で“指定感染症”に指定する方針を明らかにした」と伝えるなか、同社グループ会社のアルボースが手掛ける手指消毒剤「アルボナース」への関心が高まっているもよう。同製品は水洗い不要の速乾性消毒剤で、広範囲の微生物に対して短時間で効力を発揮するとされていることから、需要の増加への思惑買いが流入しているようだ。

■ＶＩＸ短先物 <1552> 　5,290円　(+640円、+13.8％)

　国際のＥＴＦ　ＶＩＸ短期先物指数 <1552> [東証Ｅ]が急反騰。同ETFは「恐怖指数」と称される米ＶＩＸ指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。先週末24日の米ＶＩＸ指数は23日に比べ1.58（12.17％）ポイント高の14.56に上昇した。米国で2人目となる新型肺炎の感染者が見つかり、世界的な感染拡大が懸念されるなかＮＹダウは下落した。これを受け、27日の国際ＶＩＸ短期先物は上昇した。

■ＨＩＯＫＩ <6866> 　3,955円　(+210円、+5.6％)

　ＨＩＯＫＩ <6866> が続急伸。同社は24日取引終了後に、20年12月期通期の連結業績予想を公表。営業利益見通しを33億4000万円（前期比17.0％増）としていることが買い手掛かりとなったようだ。売上高は238億円（同4.3％増）を見込む。電気自動車のインバーターやバッテリーの評価に必要な大電流を高確度で測定するセンサーや、車載通信CAN信号を通信線の被覆上から検出できる金属非接触型センサーなど、前期に投入した新製品の売り上げなどが寄与するとみている。

■出前館 <2484> 　1,048円　(+52円、+5.2％)

　出前館 <2484> [ＪＱ]が5日続伸。中国で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の影響で、人が集まるレンストランなどを避けて自宅で食事をする人が増え、食事宅配のオーダー数が拡大するとの思惑から買われたようだ。

■栄研化 <4549> 　2,327円　(+85円、+3.8％)

　栄研化学 <4549> が3日ぶり大幅反発。前週末24日の取引終了後、フランス当局から同国の大腸がん国家スクリーニング検査に、同社の便潜血測定装置（OCセンサー）を継続採用するとの発表があったとしており、これを好材料視した買いが入った。フランスにおける大腸がんの国家スクリーニング検査は、15年3月から同社コマーシャルラボで実施され、同社製品が使用されていた。今回の継続採用により、新たに5年間の大腸がん国家スクリーニングプログラムとして、20年5月から開始されることになったという。なお、同件による20年3月期業績への影響は軽微としている。

■カゴメ <2811> 　2,688円　(+87円、+3.3％)

　カゴメ <2811> が3日ぶり大幅反発。前週末24日の取引終了後、集計中の19年12月期連結業績について、営業利益が136億円から140億円（前の期比14.5％増）へ、最終利益95億円から101億円（同12.2％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。夏場の天候不順により一時的に飲料の需要が落ち込んだ影響などで、売上高は1890億円から1808億円（同2.1％減）へ下振れた模様だが、物流子会社のカゴメ物流サービスを新物流会社Ｆ－ＬＩＮＥに統合した際に事業譲渡益を計上したことが利益を押し上げたという。同時に、上限を48万株（発行済み株数の0.54％）、または15億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は2月5日から3月24日までで、株主還元の更なる充実と資本効率の向上が目的としている。

■サイボウズ <4776> 　1,890円　(+52円、+2.8％)

　サイボウズ <4776> が反発。全体地合い悪のなか、根強い買いが流入し一時1900円台を回復、昨年来高値を更新した。時価は約14年ぶりの高値圏で戻り売り圧力から解放された実質青空圏を走る展開となった。グループウェアのソフト開発を手掛け、クラウドサービスを軸に業容を広げている。DX（デジタルトランスフォーメーション）では、大手に比べ遅れている中小企業のIT投資意欲などを取り込むことに成功、足もとの業績は会社側計画を上回る好調で推移しており、19年12月期業績予想については既に3回の上方修正を行っている。19年12月期は前期比50％増の16億5200万円を見込む。当初計画は8億3200万円だった。

■三井不 <8801> 　2,858.5円　(+77円、+2.8％)

　全体相場が大型株中心に全面安商状となるなかで、三井不動産 <8801> 、三菱地所 <8802> など不動産株に強い銘柄が目立つ。東証1部33業種中、32業種が安いが「不動産」だけがプラス圏を維持した。新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大が観測されているが、これを受けて主力輸出株や内需でも消費やレジャーなどインバウンド関連が幅広く売られた。そのなか、不動産株は肺炎関連のデメリットを直接的に受けにくく、目先資金シフトの対象となっている。新型肺炎の世界経済への影響も一部で取り沙汰されるなか、来週予定のFOMCでFRBによる国庫短期証券の買い入れなど緩和的政策スタンスを後押しする可能性があり、世界的な金融緩和環境が続くとの思惑が不動産セクターにはプラス材料となる。

■未来工業 <7931> 　2,195円　(+23円、+1.1％)

　未来工業 <7931> が全般安のなか続伸。前週末24日の取引終了後、20年3月期の連結業績予想について、売上高を363億400万円から372億8600万円（前期比3.5％増）へ、営業利益を33億2300万円から38億2100万円（同2.1％減）へ、純利益を24億3500万円から26億2800万円（同36.1％減）へ上方修正したことが好感された。活発な都市再開発などを背景に関東地方を中心に受注活動が順調に推移していることに加えて、公立小中学校への空調設備工事の特需があったことが要因。また、高付加価値製品の売り上げが増えていることも寄与する。なお、同時に発表した第3四半期累計（19年3月21日-12月20日）決算は、売上高290億円（前年同期比4.7％増）、営業利益34億1300万円（同3.9％増）、純利益22億9700万円（同32.4％減）だった。

■ベイカレント <6532> 　8,100円　(+80円、+1.0％)

　ベイカレント・コンサルティング <6532> が9日続伸で上場来高値を更新。東海東京調査センターが24日付で、投資判断を「アウトパフォーム」、目標株価1万1900円で新規にカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同社は、官公庁や大企業向けにコンサルティングサービスを提供する独立系の総合コンサルティングファームで、足もとでは企業の事業モデルの確立や生産性向上のためのDX（デジタルトランスフォーメーション）への投資が加速していることから、同センターではコンサルティング需要が数年にわたり継続すると予想。20年2月期の営業利益は会社計画を3億円上回る73億円と予想しており、21年2月期は同85億円を見込む。

■建設技研 <9621> 　2,459円　(+24円、+1.0％)

　建設技術研究所 <9621> が反発。前週末24日の取引終了後、集計中の19年12月期連結業績について、売上高が620億円から625億円（前の期比6.9％増）へ、営業利益が35億5000万円から42億5000万円（同39.5％増）へ、最終利益が22億5000万円から28億円（同47.9％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。受注の増加に加えて、業務の効率化を実施したことで原価率が改善したことが要因としている。

※27日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース