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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

大木ヘルス <日足> 「株探」多機能チャートより

■大木ヘルス <3417>  1,320円 (+300円、+29.4%) ストップ高

 大木ヘルスケアホールディングス <3417> [JQ]がストップ高の1320円に買われた。グループの大木製薬がウイルス対策マスクやウイルス除去・除菌製品「ウイルオフ」シリーズを手掛けていることから、新型コロナウイルス関連としてにわかに注目度が上昇しているようだ。「ウイルオフ」シリーズは二酸化塩素を利用した製品で、吊り下げタイプやファン、ストラップタイプなどを展開している。

■LTS <6560>  1,980円 (+400円、+25.3%) ストップ高

 エル・ティー・エス <6560> [東証M]がストップ高。21日付の日本経済新聞朝刊で「2020年12月期の連結営業利益は4億円程度と、前期推定比で3割増になりそうだ」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、勤怠管理や伝票入力などの事務作業を自動化するコンサルティング事業が伸びるほか、システム会社と顧客企業をマッチングさせるサービスも好調だという。なお、19年12月期の決算発表は2月7日を予定している。

■中央化学 <7895>  655円 (+100円、+18.0%) ストップ高

 中央化学 <7895> [JQ]がストップ高。21日付の日本経済新聞朝刊で「中国政府がプラスチック製品の大規模な利用規制に踏み切る」と報じられており、環境対応容器のラインアップが充実している同社に思惑的な買いが入ったようだ。記事によると、中国では20年末までに全国の飲食店でプラ製ストローの利用を禁じ、買い物袋や出前の容器などへの規制も順次広げるという。また、プラスチックごみの輸入を全面的に禁止することも盛り込んだとあり、日本国内でも脱プラの動きが一層強まりそうだ。

■アゼアス <3161>  1,074円 (+150円、+16.2%) ストップ高

 アゼアス <3161> [東証2]がストップ高の1074円に買われたほか、日本アビオニクス <6946> [東証2]が一時ストップ高の1782円に上昇。更に川本産業 <3604> [東証2]がストップ高の791円となるなど新型コロナウイルス関連が軒並み高となっている。中国の湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の感染が広がっており、患者は北京市や広東省に拡大、日本やタイのほか韓国でも発症者が確認されている。また、中国政府の専門家チームのトップが20日、「人から人に感染していることは間違いない」とコメントしたとも伝わっており、感染防止の観点から防護服のアゼアスや川本産業、発熱者スクリーニングの赤外線サーモグラフィを手掛ける日本アビオに思惑的な買いが殺到。クリーンルームの日本エアーテック <6291> や産業用マスクの興研 <7963> [JQ]、重松製作所 <7980> [JQ]なども大幅高となっている。

■マナック <4364>  1,148円 (+150円、+15.0%) ストップ高

 マナック <4364> [東証2]が連日のストップ高。21日もカイ気配スタートで始まる人気で6連騰となった。時価は1996年10月以来、約23年3ヵ月ぶりの高値圏に浮上した。エーザイ <4523> が販売する「イータック抗菌化スプレー」の主成分を開発・供給しているのが同社。広がりをみせる新型コロナウイルスによる肺炎やインフルエンザ関連の有力株としてマーケットでは認知されており、投資資金の流入加速に伴い、株価は1ヵ月あまりで約2倍となっている。

■アジア航測 <9233>  1,152円 (+122円、+11.8%)

 アジア航測 <9233> [東証2]が4連騰、前週末17日に900円台前半のもみ合いを上放れた後、売り物をこなし、新値圏で一段の上値指向をみせている。測量土木の大手で官公庁案件に実績が高く、空間情報の計測のほか、GIS(地理情報システム)などの情報システムにも強みを持つ。3次元レーザー計測による鉄道ICTソリューションやドローンを活用したビジネスに積極的に踏み込んでいる。業績も好調で、営業利益は前19年3月期の4割増益に続き今期も2ケタ増益予想を見込んでいる。目先は出遅れていた建設セクターにリターンリバーサル狙いの買いが観測され、同社株もその流れに乗る格好となっている。

■シンシア <7782>  762円 (+76円、+11.1%)

 東証1部の上昇率2位。シンシア <7782> が続急騰。20日大引け後、19年12月期の連結経常利益を従来予想の6000万円→1億5700万円に2.6倍上方修正。増益率が2.3倍→6.0倍に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。価格競争の激化によるカラーコンタクトレンズの販売不調で売上高は計画を下回ったものの、販管費の圧縮を進めたことで採算が急改善し、利益は大きく上振れした。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の2円→4円(前の期は2円)に大幅増額修正したことも評価材料となった。

■プロト <4298>  1,400円 (+132円、+10.4%)

 東証1部の上昇率5位。プロトコーポレーション <4298> が急反騰し実質上場来高値を更新。SMBC日興証券が20日付で、投資評価を新規「1」、目標株価1800円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同社は中古車関連のポータルサイト「グーネット」の運営を中心に、さまざまな自動車販売業向けの経営支援サービスを提供しているが、本業が数年前までのWEBサイトなどの広告収入中心から、現在は月額定額課金モデルへ移行が終了しており、安定した事業構造へと変化しつつある点を評価。

■トランザス <6696>  1,545円 (+145円、+10.4%)

 トランザス <6696> [東証M]が急反騰して一時、20日比242円(17.3%)高の1642円に買われ、昨年来高値を更新した。20日の取引終了後、東南アジアの商業施設サイネージを展開するシンガポール企業に対して、センサー連動型サイネージ2000台を納品したと発表しており、これが好感された。通常のサイネージは、スケジュールに従って配信された動画広告をパネルで順次表示していくだけのものが一般的だが、今回納品したセンサー連動型サイネージは、全パネルに同じ広告を流し、インパクト効果を与える利用や、全パネルで一つの広告に見えるよう、パネルを連携させてインパクト効果を与える利用など、既存のサイネージから大幅に進化したシステムになっているのが特徴。また、チャネル編成や動画配信を行うためのクラウド型CMS(コンテンツ・マネージメント・システム)を端末にあわせて提供し、東南アジアでもサイネージの配信ビジネスを開始したとしている。

■テラスカイ <3915>  3,390円 (+315円、+10.2%)

 東証1部の上昇率6位。テラスカイ <3915> の上値追い加速、21日は300円を超える上昇をみせ、昨年来高値を更新した。クラウド導入支援サービスが企業の旺盛な需要を捉え、大型案件の受注獲得が全体業績に反映、19年3-11月期業績は営業利益段階で5億5800万円(前年同期は700万円)に達し、通期計画の4億9800万円(前期比4倍)を大きく上回る好調ぶりを示している。また、量子コンピューター分野にも積極的で、子会社を設立してIBMと連携する形で同分野を深耕している。

■オンコセラピ <4564>  119円 (+11円、+10.2%)

 オンコセラピー・サイエンス <4564> [東証M]が急反騰。21日の寄り前、開発中のがん治療用抗体医薬OTSA101について、日本国内における滑膜肉腫に対する第1相臨床試験で、第1例目の投与を開始したと発表しており、開発の進捗を好感した買いが入ったようだ。同試験は、国内の難治性または再発性の滑膜肉腫患者を対象に、放射線同位元素を結合したOTSA101の投与による安全性及び体内薬物動態の確認を主な目的とするものという。なお、同社では引き続き患者登録を進めるとしている。

■鳥居薬品 <4551>  3,570円 (+280円、+8.5%)

 東証1部の上昇率7位。鳥居薬品 <4551> が大幅4日続伸。20日大引け後、19年12月期の経常利益(非連結)を従来予想の10億円→16.9億円に69.0%上方修正。減益率が80.3%減→66.7%減に縮小する見通しとなったことが買い材料視された。前期業績の上方修正は昨年10月に続き、3回目。アレルゲン免疫療法薬「シダキュア スギ花粉舌下錠」の販売が好調だったことが寄与。セールスミックスによる原価率の改善に加え、事業構造改革に伴うコスト低減も利益を押し上げた。

■Tホライゾン <6629>  889円 (+57円、+6.9%)

 テクノホライゾン・ホールディングス <6629> [JQ]が急伸、商いを膨らませ大きく切り返す展開となった。東京五輪に絡む需要を追い風に監視カメラなどが好調に推移するほか、電子黒板など教育ICT関連の需要開拓が進んでいる。昨年12月には、政府が2023年度までにすべての小中学生がパソコンなどのIT端末を利用できるようにする方向で予算を盛り込むなど政策支援の動きを強めており、これが同社にとっては強いフォローの風となる。20年3月期は営業利益段階で前期比5%増の12億円を計画するが、大幅な上振れが有力視されている。また、株式需給面ではここ外資系経由で空売り残高が膨らんでおり、その買い戻しによる浮揚力も働いているもよう。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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