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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

大盛工業 <日足> 「株探」多機能チャートより

■大盛工業 <1844>  285円 (+65円、+29.6%) 一時ストップ高

 大盛工業 <1844> [東証2]が続急騰。6日大引け後、20年7月期上期(19年8月-20年1月)の連結経常利益を従来予想の1.4億円→3.3億円に2.3倍上方修正。従来の28.1%減益予想から一転して66.0%増益見通しとなったことが買い材料視された。建設工事の進捗遅れで売上高は計画を下回るものの、収益性の高い推進工事の増額変更があったほか、下期に予定していた工事の早期完成、期間短縮に伴う工事費用や経費の低減などが利益を押し上げる。なお、通期の経常利益は従来予想の3.5億円(前期は4.5億円)を据え置いた。

■大和重工 <5610>  1,430円 (+300円、+26.6%) ストップ高

 大和重工 <5610> [東証2]がストップ高の1430円に買われ、3日連続で値幅制限いっぱいに買われる人気となった。株価は3営業日で72%の上昇と異彩を放っている。同社は工作機械向け鋳物部品を手掛けており、ここにきて中国景気減速への懸念が後退するなか追い風が意識される。一方、鋳物ホーロー浴槽を手掛けており、菅官房長官が富裕層の訪日客向けに高級ホテルの建設を支援する方針を明らかにしていることで、ホテル向けで需要を獲得できるとの思惑も投資マネーの流入を後押ししている。

■アイル <3854>  2,047円 (+400円、+24.3%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。アイル <3854> がストップ高。6日大引け後に発表した20年7月期第1四半期(8-10月)の連結経常利益が前年同期比5.6倍の8.5億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。消費税増税前の駆け込み需要や来年1月の「Windows7」サポート終了を背景に、販売・在庫管理のパッケージソフト「アラジンオフィス」を中心に受注が好調だったことが寄与。第1四半期業績の拡大に伴い、通期の同利益を従来予想の12.2億円→15.3億円に25.3%上方修正。増益率が26.1%増→58.0%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。

■アクセルM <3624>  861円 (+150円、+21.1%) ストップ高

 アクセルマーク <3624> [東証M]がストップ高の861円に買われた。前週末6日は、開発中の本格派トレーディングカードゲーム「コントラクトサーヴァント ―CARD GAME―」(略称「コンサヴァ」)のプレセール開始日が12月18日に決定したとの発表を受けて急伸したが、9日は、午前中に「コンサヴァ」を含めた4つのブロックチェーンゲームによりコラボミートアップを12日に開催すると発表したことが好感された。「コンサヴァ」は、これまでにないデッキ戦略と、サーヴァントと呼ばれるカードの真の価値を見抜く“目利き”がユーザーに求められる陣形タクティカルバトルゲーム。イベントでは、「コンサヴァ」のスマホ版体験会も予定しており、初公開となるコンテンツ「タワー」の先行プレイ体験もできるとしている。

■インスペック <6656>  1,736円 (+300円、+20.9%) ストップ高

 インスペック <6656> [東証2]がストップ高。半導体などの外観検査装置を手掛けるが足もとの業績は好調に推移している。同社が6日取引終了後に発表した19年5-10月決算は営業利益が前年同期比19.4%増の1億6800万円と2割近い伸びを示した。上期後半になって半導体基板検査装置の大型商談加え、精密基板検査装置の引き合いも活発化し収益拡大が顕著となった。これを背景に投資資金の流入を誘っている。

■HEROZ <4382>  13,510円 (+2,210円、+19.6%) 一時ストップ高

 HEROZ <4382> [東証M]が急反騰。株価は一時、前週末に比べ20%を超す上昇となった。6日の取引終了後、東京証券取引所から12月25日に東証1部または同2部へ市場変更する承認を受けたと発表した。同時に20年1月31日時点の株主に対して1対2株の株式分割を実施することを発表したことも好感された。さらに、公募増資の実施なども発表した。33万5400株の公募と56万3000株の売り出し、それに上限13万4600株のオーバーアロットメントによる売り出しを行う。調達金額は約40億円で、AI(BtoB)サービスにおける開発規模の拡大のために充てる。公募・売り出しの発行・売出価格は16日から18日のいずれかの日に決定する。東証の所属部も、発行・売出価格の決定以降に決まる予定。

■鳥貴族 <3193>  2,275円 (+367円、+19.2%)

 東証1部の上昇率2位。鳥貴族 <3193> が急反騰。6日大引け後に発表した20年7月期第1四半期(8-10月)の経常利益(非連結)が前年同期比4.0倍の4.9億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。台風19号をはじめとする天候不良の影響などで減収となったものの、採算管理の徹底や前期に実施した不採算店舗の閉鎖で販管費が大幅に減少したことが利益を押し上げた。同時に発表した11月の既存店売上高が前年同月比1.5%増と23ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことも好感された。

■インパクト <6067>  2,696円 (+300円、+12.5%)

 インパクトホールディングス <6067> [東証M]が急反騰。同社は9日、出資するインドのコーヒー・デー・イーコン社が展開するコンビニエンスストア「Coffee Day essentials」が、今月からバンガロールを中心にドミナント出店でチェーン基盤を強化することを明らかにしており、これが材料視されたようだ。「Coffee Day essentials」は今年8月2日の1号店出店を皮切りに、現時点で計13店舗を出店。今後のオープン情報については、出店が完了次第、順次公表するとしている。

■MTG <7806>  888円 (+90円、+11.3%)

 MTG <7806> [東証M]が3日ぶりに急反騰し、一時16.4%高の929円と値を飛ばした。前週末6日の取引終了後、延期していた19年9月期決算発表を9日9日に行うと公表した。19年9月期業績について、11月19日に公表した予想値に対して大きな差異が発生しないことも発表しており、これが好感されたようだ。同社は11月19日に19年9月期業績を大幅下方修正した。中国での販売減速と韓国での不買運動の影響を受けたほか、美容グッズブランド「ReFa(リファ)」の在庫評価損を計上し、営業利益を75億円の赤字から149億円の赤字と大幅減益を余儀なくされた。韓国子会社の取引先在庫状況の継続調査があるため、決算発表も延期した。ただ、株価は業績の一段の下振れリスクについて織り込みが進んでいることもあり、目先は材料出尽くし感から買いが優勢となった。

■NATTY <7674>  3,855円 (+360円、+10.3%)

 NATTY SWANKY <7674> [東証M]が急反騰。6日の取引終了後に発表した11月度の月次報告で、既存店売上高が0.8%増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。同社は、居酒屋チェーン「肉汁餃子製作所ダンダダン酒場」を展開。11月は、前年に比べて土曜日が1日多かったことに加えて、継続的な店舗のQSC向上の取り組みも貢献した。

■泉州電業 <9824>  3,130円 (+180円、+6.1%)

 泉州電業 <9824> が大幅に3日続伸。同社が9日、発行済み株式数(自社株を除く)の1.76%にあたる17万株(金額で5億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。買い付け期間は10日から20年4月30日。

■福井コン <9790>  4,190円 (+215円、+5.4%)

 福井コンピュータホールディングス <9790> が続急伸、一時220円高と値を飛ばし4000円大台ラインを突破、2017年6月につけた上場来高値4210円の2年半ぶり更新を目前に捉えている。福井市に本拠を置く建築用ソフト会社だが、測量・土木用CADなどで全国トップシェアを誇る実力を持つ。ドローンも活用した3D建築CADなどで高水準の需要を取り込んでおり、業績は高成長路線をまい進している。増益率の高さが際立っており、15年間の年平均成長率は33%強と抜群の伸び。20年3月期営業利益も前期比16%増の47億5000万円を計画している。

■自律制御シ研 <6232>  3,100円 (+127円、+4.3%)

 自律制御システム研究所 <6232> [東証M]が大幅続伸。日本経済新聞電子版が9日、「海上保安庁は中国製ドローン(小型無人機)の調達や活用を2020年度から見送る方針だ。救難現場の撮影や警戒監視に活用している数十機のドローンを他の機種に切り替える」と報じた。これを受け、産業向けドローンを手掛ける同社製品が採用されるとの思惑から買いが流入したようだ。

■オンワード <8016>  665円 (+25円、+3.9%)

 オンワードホールディングス <8016> が3日続伸。前週末6日の取引終了後、20年1月末までに約350人の希望退職者を募集すると発表した。販売職を除く40歳以上の社員が対象。これに伴い発生する特別退職金と再就職支援にかかる費用を20年2月期決算で特別損失として計上する予定であるものの、21年2月期以降のコスト削減効果を期待した買いが入ったようだ。

■国際石開帝石 <1605>  1,096.5円 (+32円、+3.0%)

 石油関連株が軒並み高。国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> 、JXTGホールディングス <5020> 、コスモエネルギーホールディングス <5021> などが揃って値を上げた。先週末6日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の期近物は5日比0.77ドル高の1バレル=59.20ドルに上昇。終値ベースで9月中旬以来の水準に値を上げた。5~6日に開催された石油輸出国機構(OPEC)総会とロシアなど非加盟国を加えた「OPECプラス」では、減産規模を20年3月末まで日量50万バレル拡大することが決定された。これに伴う、原油需給の引き締まり期待から、原油価格が上昇し6日のニューヨーク市場ではエクソン・モービルなどが上昇。週明け9日の東京市場でも石油関連株に買いが先行する動きとなった。

■あすか製薬 <4514>  1,333円 (+34円、+2.6%)

 あすか製薬 <4514> が反発。前週末6日の取引終了後、同社が参加しレナサイエンス(東京都中央区)が代表として公募した「精神症状を伴う月経前症候群/月経前不快気分障害患者に対するピリドキサミンの臨床開発」が、日本医療研究開発機構(AMED)による医療研究開発革新基盤創成事業(CiCLE)第4回公募で採択されたと発表しており、これが好感された。同事業は、レナサイエンスがあすか薬や近畿大学など複数医療機関と共同で、精神症状を伴う月経前症候群/月経前不快気分障害に対する国内初の新たな医薬品を開発することを目的にしているという。対象疾患である精神症状を伴う月経前症候群/月経前不快気分障害は、月経前に認める著しい感情の不安定性や怒り、抑うつ気分、不安などを特徴とする疾患。我が国においては保険適応のある薬剤はなく、有効かつ安全な新規治療薬の開発が待たれている。なお、同件によるあすか薬の20年3月期業績への影響は軽微としている。

■CTS <4345>  814円 (+18円、+2.3%)

 シーティーエス <4345> が大幅続伸、一時34円高の830円に買われ、10月17日につけた818円を上抜き年初来高値に買われた。建設業界は公共投資拡大の追い風は吹くものの人材不足を背景にICT化など生産性の合理化が求められる局面にある。そのなか同社は、建設ICTの専門会社で現場向け測量計測器とITシステムの販売・レンタルが収益の二本柱となっており、同関連株の最右翼として頭角を現している。20年3月期通期営業利益は前期比9.4%増の17億4000万円を見込むが上振れ余地が意識されている。

■日本製鉄 <5401>  1,746.5円 (+37円、+2.2%)

 日本製鉄 <5401> 、ジェイ エフ イー ホールディングス <5411> がいずれも3連騰。鉄鋼株は業種別騰落率でも値上がり率上位3傑に入るなど上げ足の強さが目立つ。事業規模26兆円、財政支出13兆2000億円の経済対策では公共投資を通じて建設セクターへの恩恵が意識されているが、建設資材の需要が高まることで鉄鋼業界も潤うことになる。株価的に鉄鋼株は主力電機セクターなどと比較しても出遅れが目立っており、政府の政策発表を契機にリターンリバーサル狙いの買いを誘発した。

■アカツキ <3932>  6,210円 (+110円、+1.8%)

 アカツキ <3932> が続伸。9日の午前中、スマートフォン向け公式リズムゲーム「HoneyWorks Premium Live(ハニプレ)」の事前登録者数が7日の開始以降2日で10万人を突破したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。「ハニプレ」は、インクストゥエンター(東京都渋谷区)所属で、関連動画視聴回数7億回を超える中高生に人気のクリエイターユニットHoneyWorks初のリズムゲーム。事前登録者数10万人突破を記念して、Twitterキャンペーンも開催するとしている。

■ウエルシア <3141>  6,810円 (+120円、+1.8%)

 ウエルシアホールディングス <3141> が3日ぶりに反発した。同社は6日の取引終了後、11月の既存店売上高が前年同月比2.5%増になったと発表。2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感されたようだ。既存店客数は同0.7%減だったものの、既存店単価が同3.2%増と寄与した。なお、全店の売上高は同7.9%増だった。

■日医工 <4541>  1,393円 (+17円、+1.2%)

 日医工 <4541> が4日続伸。6日の取引終了後、富山県射水市と健康寿命の延伸などで包括的連携協定を締結したと発表しており、これが好材料視された。今回締結した連携協定は、市民の健康寿命の延伸と医療費の適正化を図るのが狙い。市民の健康づくりや介護予防活動の支援、ジェネリック医薬品の普及開発活動などで相互に連携するとしている。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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