【注目】本日注目すべき【好決算】銘柄 アドテスト、ＯＬＣ、アンリツ (30日大引け後 発表分)

　30日大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

　アドバンテスト <6857> 　　★今期税引き前を48％上方修正
　◆20年3月期の連結税引き前利益を従来予想の310億円→458億円に47.7％上方修正。減益率が53.2％減→30.8％減に縮小する見通しとなった。5G関連半導体など先端プロセス品の生産拡大を背景に、非メモリー向け半導体検査装置の販売が想定より伸びることが寄与。また、低調が続いていたメモリーテスタ需要が持ち直す兆しが出てきたことも上振れの要因となる。

　三井住建道 <1776> [東証２]　　★上期経常を一転84％増益・最高益に上方修正、通期も増額
　◆20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の0.6億円→4.7億円に7.8倍上方修正。従来の76.6％減益予想から一転して83.6％増益を見込み、一気に4期ぶりに上期の最高益を更新する見通しとなった。建設事業で設計変更工事を獲得したことに加え、工事採算管理の徹底なども利益を押し上げた。
　　上期業績の好調に伴い、通期の同利益も従来予想の13.5億円→15億円に11.1％上方修正。減益率が14.2％減→4.6％減に縮小する見通しとなった。

　飛島建設 <1805> 　　★上期経常を一転25％増益に上方修正
　◆20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の19億円→29億円に52.6％上方修正。従来の18.2％減益予想から一転して24.8％増益見通しとなった。土木事業における工事採算の改善などで完成工事総利益が想定より増加したことが寄与。

　タケエイ <2151> 　　★今期経常を19％上方修正
　◆20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比2.6倍の12.5億円に急拡大し、従来予想の8億円を上回って着地。主力の廃棄物処理・リサイクル事業で再開発やインフラ整備に伴う受注が好調だったことが寄与。リサイクルセンターの安定稼働や原価低減の進展なども大幅増益に貢献した。
　　併せて、通期の同利益を従来予想の23.5億円→28億円に19.1％上方修正。増益率が29.5％増→54.4％増に拡大する見通しとなった。

　ＯＬＣ <4661> 　　★今期経常を17％上方修正
　◆20年3月期の連結経常利益を従来予想の938億円→1099億円に17.1％上方修正。減益率が27.5％減→15.1％減に縮小する見通しとなった。スペシャルイベントの好調などで上期のテーマパーク入園者数が過去最高を記録した。これを踏まえ、通期の想定入園者数を従来の3000万人から3150万人に引き上げたことが上振れの要因。

　東芝テック <6588> 　　★上期経常を36％上方修正
　◆20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の70億円→95億円に35.7％上方修正。増益率が18.7％増→61.1％増に拡大する見通しとなった。消費税増税や軽減税率制度の実施を背景に、国内リテールソリューション事業の業績が好調だったことが寄与。

　能美防災 <6744> 　　★上期の最高益予想を38％上乗せ
　◆20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の41億円→56.5億円に37.8％上方修正。増益率が2.0倍→2.8倍に拡大し、従来の4期ぶりの上期の過去最高益予想をさらに上乗せした。好採算案件が集中したことに加え、業務効率化による原価低減なども利益を押し上げた。

　アンリツ <6754> 　　★今期税引き前を一転1％増益に上方修正
　◆20年3月期の連結税引き前利益を従来予想の100億円→115億円に15.0％上方修正。従来の12.0％減益予想から一転して1.2％増益見通しとなった。アジアを中心に5G関連のモバイル市場向け開発用計測器の販売が想定より伸びることが寄与。

　イエロハット <9882> 　　★上期経常を40％上方修正、通期も増額
　◆20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の44億円→61.5億円に40.0％上方修正。10月のタイヤ値上げや消費増税に伴う駆け込み需要が収益を押し上げる要因となった。
　　併せて、通期の連結経常利益も従来予想の114億円→119億円に4.4％上方修正。増益率が3.8％増→8.3％増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。

　クレオ <9698> [ＪＱ]　　★上期経常は2.6倍増益で上振れ着地、自社株買いの実施も発表
　◆20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比2.6倍の4.7億円に急拡大し、従来予想の2.5億円を上回って着地。統合ソリューションや受託システム開発の大型案件など受注が好調に推移するなか、ソリューションサービス事業を中心とする技術者の生産性向上や外注費・人件費の抑制が奏功し、採算が上向いたことが寄与。
　　併せて、発行済み株式数の1.7％に相当する14万株(金額で2億円)を上限とする自社株買いを実施すると発表。株主還元の拡充を好感する買いも期待される。

株探ニュース