【特集】ワンダーＣｏ． Research Memo（2）：「気軽に立ち寄れる憩いの空間」

■会社概要

1. 会社概要
ワンダーコーポレーション<3344>は、エンタテイメント商材を扱う専門店チェーンである。関東を中心に地域に密着した店舗を約300店展開している。ゲームやCD・DVD、書籍などエンタテイメント商材を扱うWonderGOOを始め、様々な商材をリユース（買取・再生・販売）するWonderREX、CD・DVDを中心に扱う新星堂、CD・DVDのレンタルを主に行うTSUTAYAといった業態を展開している。特に主力業態のWonderGOOは、総合エンタテイメントのライフスタイルショップへと進化しつつあるところで、リアル店舗でしか味わえないサービスの展開を追求している。ほかにも、新星堂の音楽イベントや、新しいタイプのカフェベーカリー“HEART BREAD ANTIQUE”の展開など、他に類を見ないユニークな事業を育成してきた。設立以来時代の変化に合わせ、「“楽しさ”を創造し、幸せを共に分かち合う」ことを使命に、「進化し続ける地域ナンバーワン生活提案業」として地域の顧客がより健康で文化的な生活を送れるような楽しいサービスを提供してきた。そのような同社が今目指していることは、地域の顧客が「気軽に立ち寄れる憩いの空間」への進化である。


エンタテイメントに特化の歴史
2. 沿革
茨城県を地盤とする食品スーパーの(株)カスミの家電販売事業として、1981年10月に「ビッグベン学園店」を茨城県つくば市に開店、事業をスタートした。1988年3月に(株)カスミ家電として独立、1992年にエンタテイメント事業を開始、その後家電事業を売却してエンタテイメント事業に特化、2004年にはJASDAQ市場に上場した。その後もリユースやレンタルのノウハウを取り入れるなど事業を拡大してきた。しかし、インターネットの普及により本や音楽、映像などエンタテイメント商材の環境が様変わりし、やや対応の遅れた同社は苦戦を強いられてきた。このため、2018年にRIZAPグループと資本業務提携を締結して子会社となった。RIZAPグループの一員となった同社は、同社の実践してきた生活に新たな楽しさを提供する事業への進化と、RIZAPグループの誇る圧倒的なマーケティング力やユニークで多様なグループ企業とのシナジーによって、新業態の開発やこれまでにない体験の提供など、インターネットに負けないビジネスの創出を目指す。


子会社間コラボの効果は大きそう
3. 業界環境とRIZAPグループ入りの効果
エンタテイメント業界では、インターネットやスマートフォンの普及を背景に、小売り、なかでもエンタテイメント商材の環境は様変わりした。インターネット通販ばかりでなく、電子書籍や音楽・映像・ゲームを配信するコンテンツ配信サービスの一般化や、リユースやCtoCビジネスの拡大など、新たな販売チャネルが急速に広がっている。しかも、選択肢が多様化するなか、今や消費者自身が販売チャネルを使い分ける時代になった。同社は、WonderGOO事業と新星堂事業の本部機能を統合するなど様々な改善策を打ってきたものの、改装投資の遅れや、それに伴う店舗のQSC（クオリティ・サービス・クリンリネス）レベルの低下によって、店舗の快適性は失われ、顧客満足度は下がり、需要は利便性で優位性のあるインターネットチャネルなどへとシフトしていった。既存事業の構造改革と新たな収益源の確保が遅れたことにより、同社は2016年2月期、2017年2月期と2年連続で経常損失及び最終損失を計上するなど、厳しい経営状況が続いている。成長事業であるWonderREX事業と新規事業の拡大や、既存事業の抜本的な経営改革が喫緊の課題となっている。

RIZAPグループは2006年5月に札幌証券取引所アンビシャス市場へ株式上場した後、健康食品事業から自己投資産業全般※1へと段階的に業容を拡大した。その一方で、健康周辺各社との資本業務提携を含めた事業展開の可能性を模索するようになり、美容・健康やアパレル、住関連ライフスタイル、エンタテイメントに関連する企業を子会社化してきた。RIZAPグループは、RIZAPグループ(株)と連結子会社75社（2018年3月末）で構成され、「自己投資産業グローバルNo.1」※2をグループビジョンに掲げ、美容・健康関連事業、アパレル関連事業、住関連ライフスタイル事業、エンタテイメント事業を展開している。近年、美容・健康関連事業内のパーソナルトレーニングジム「RIZAP」や独自メソッドを活用した「RIZAP GOLF」、「RIZAP ENGLISH」などの新規事業を含めた「RIZAP関連事業」がRIZAPグループの業績をけん引する一方、子会社化した企業についても上場子会社8社のうち6社で、2018年3月期第2四半期の営業利益が黒字化（前年比21億円増）するなど、グループ全体で成長を続けている。

※1 自己投資産業全般：ボディメイク・フィットネス、医療連携、化粧品・美容器具、アパレル、雑貨、エンタテイメントなど、「生活必需品産業」ではなく、すべての人がより「健康」に、より「輝く」人生を送るための事業全般を言う。具体例には、1)RIZAPにおいて、通常プログラムを終了した顧客向けに継続プログラムを提案し、徹底した行動管理で生活習慣の改善などにコミットする。2)2020年度までに1,000万人以上の顧客にRIZAPメソッドを体験してもらい、健康で輝く人生をサポートする「RIZAP1,000万人健康宣言」のもと、大学や医療機関、自治体との連携を進める。
※2 自己投資産業グローバルNo.1：医療分野への進出、海外への本格進出及び成長基盤の一層の強化等の個別戦略を通して、「生活必需品産業」ではなく、すべての人がより「健康」に、より「輝く」人生を送るための「自己投資産業」で世界No.1ブランドをつくるとのビジョン。


同社にとって、資本業務提携の理由にもなった、RIZAPグループの有する広告やマーケティングにおける豊富な経験やノウハウは非常に有効と思われる。しかしそれ以前に、提携による信用力向上と相互に関連する小売子会社同士のシナジーの方が、提携の効果としてはより早く出てくるように思われる。4年連続当期損失だったため、不採算店の閉鎖や既存店の改装が遅れており、インターネット通販との差は開くばかりだった。このため、不採算店閉鎖の加速を打ち出したことは、同社にとって好材料となると思われる。また、同社の店舗はエンタテイメントを切り口にした大型店であるため、RIZAPグループの子会社にとってテナントや商品供給の面で同社店舗を補強できる業態が少なくないように思われる。まさに提携効果と言えるだろう。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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　提供：フィスコ