【特集】テクノスＪＰＮ Research Memo（9）：2018年3月期まで4期連続で配当性向80%前後を実現

■株主還元

テクノスジャパン<3666>は、株主に対する会社の業績に応じた適切な利益還元と、経営基盤の強化と将来の事業展開に備えた内部留保の充実が重要と考え、配当は連結業績と財務状況等を総合的に勘案し、長期的に安定した配当を実施する方針としている。特に、2015年3月期より株主重視の姿勢をより明確にするために、2017年3月期までの3年間の配当方針として配当性向80%以上を目標に掲げ、おおむねクリアしてきた。

また、2018年3月期についても前期と同額の1株当たり19円の期末配当を実施（配当性向89.4%）。この結果、配当性向は4期連続で80%前後の高い水準を継続している。なお、2019年3月期の期末配当については、現時点で未定となっている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）

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