【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):AMI、戸田建、丹青社
AMI <日足> 「株探」多機能チャートより
アドバンスト・メディア<3773>が急伸。この日正午ごろ、集計中の18年3月期連結業績について、売上高が従来予想の33億円から36億8000万円(前の期比42.6%増)へ、営業利益が3億円から6億5000万円(前の期7700万円の赤字)へ、最終利益が2億4000万円から5億円(同1億300万円の赤字)上振れて着地したようだと発表しており、これを好感した買いが入った。会社側によると、業務効率化への意識の高まりにより、「AI音声認識」(AIにより認識精度などが向上した音声認識「AmiVoice」)や、「音声AI」(音声認識を含む音声処理を前提としたAI技術「AmiAgent」)の利用が好調に推移したという。また、エンジニアの原価稼働が好調に推移したことで販管費が低減されたことや、大口顧客への販売と拡販が好調に推移し子会社グラモの赤字幅が縮小したことも貢献したとしている。
■戸田建設 <1860> 871円 +70 円 (+8.7%) 本日終値 東証1部 上昇率9位
17日、戸田建設 <1860> が18年3月期の連結経常利益を従来予想の272億円→330億円に21.3%上方修正。増益率が横ばい→21.3%増に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。前期業績の上方修正は2月に続き、3回目となる。生産性向上に向けた取り組みが進展し、建設事業の工事採算が想定より上向いたことが寄与。前日終値ベースの予想PERが12.4倍→9.7倍に低下し、割安感が強まったことも支援材料となった。
■丹青社 <9743> 1,333円 +72 円 (+5.7%) 本日終値
丹青社<9743>は大幅反発。同社は3月13月、19年1月期の連結業績予想を発表した。売上高790億円(前期比5.1%増)、経常利益48億円(同1.2%増)、最終利益32億3000万円(同0.3%増)を見込んでいる。 同社は、新たに策定した中期経営計画(19年1月期~21年1月期)に基づき、市場の活性化が見込まれる需要増加を確実に取り込む。さらに、20年以降の環境変化にも対応できるよう、引き続き(1)デザイン力の向上、(2)生産基盤の強化、(3)先端コンテンツ応用演出の強化、(4)安全・高品質の追求、(5)働き方改革および生産性の向上、の5つのテーマに取り組み、持続的な成長と更なる企業価値の向上に努める。中期経営計画最終年度の主な業績目標は、売上高875億円、経常利益62億円、最終利益42億円としている。
■デンカ <4061> 3,935円 +165 円 (+4.4%) 本日終値
デンカ<4061>が反発。きょう付の日本経済新聞で「2019年3月期の連結営業利益が前期の推定値に比べ1割増の350億~360億円程度になる見通しだ」と報じられており、2期連続で過去最高を更新するとの観測が好材料視されたようだ。記事によると、自動車部品などに使う合成ゴムの値上げが浸透して採算が改善することに加えて、需要が伸びている自動車用の電子材料も増産体制の整備で利益を押し上げる見通しだという。なお、決算発表は5月10日の予定となっている。
■ビジョン <9416> 3,065円 +117 円 (+4.0%) 本日終値
ビジョン<9416>が大幅反発。この日、ウエアラブル翻訳デバイス「ili(イリー)」のインバウンド版レンタルサービスを開始すると発表しており、これを好感した買いが入った。「ili」は、ログバー(東京都渋谷区)が開発した、話した言葉を一瞬で翻訳するウエアラブル翻訳デバイス。これまでは日本からの海外渡航者向けに提供していたが、4月中旬以降、日本の各空港やインバウンド観光施設「歌舞伎城」などビジョンのサービスカウンター、台湾・アメリカにおけるビジョングループが提供するWi-Fiルーターレンタルサービスのオプションとして、訪日外国人旅行客向けを中心に提供するとしている。
■東電HD <9501> 450円 +17 円 (+3.9%) 本日終値
東京電力ホールディングス<9501>が4日続伸。この日、女性問題を巡り進退が注目されていた新潟県の米山隆一知事が、辞職の意向を固めたと複数のメディアが報道した。同知事は東電の柏崎刈羽原発の再稼働に慎重な姿勢を示してきた。このため、新知事の就任で原発再稼働が前進することを期待する買いが流入した様子だ。。
■エービーシー・マート <2670> 7,170円 +260 円 (+3.8%) 本日終値
エービーシー・マート<2670>が大幅3日続伸。SMBC日興証券が18日付で、投資判断を「2」から「1」とし、目標株価を6600円から8200円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券によると、足もとで既存店売上高が好調に推移しており、スニーカー需要が再燃していると指摘。3年間低下していた客数が回復しており、買い替え需要が動き出している可能性もあるという。また、19年2月期の会社計画は足もとの強い既存店売上高を想定していないとして、19年2月期の営業利益予想を439億円から464億円へ、20年2月期を同449億円から484億円へ上方修正。既存店の高成長の一巡とPB比率の低下で四半期営業利益が減益にまで転じ、株式市場は依然PB比率の低下に懸念を持っているとみられるが、既存店売上高の高まりによる同社の利益成長率の回復に注目したいとしている。
■旭化成 <3407> 1,494円 +48.5 円 (+3.4%) 本日終値
旭化成<3407>が反発。きょう付の日本経済新聞で、「5月から経済産業省やトヨタ自動車、旭化成、パナソニックといった自動車や素材・電機大手が協力し、全固体電池と呼ばれる高効率の製品の開発を進める」と報じられており、これを好材料視した買いが入ったようだ。記事によると、主流の自動車用電池は中国などにシェアを奪われつつあることから、電気自動車(EV)の本格的な普及を見据えて、官民が連携し次世代型電池の開発を加速させ巻き返しを図るという。
■クレハ <4023> 6,850円 +220 円 (+3.3%) 本日終値
クレハ<4023>が反発。17日取引終了後、従来55円としていた18年3月期の期末配当を15円増額して70円とし、年間配当を125円にすると発表したことが好感された。なお、同社は16年10月1日付で10株につき1株の割合で株式併合を実施しており、これを反映した前の期実績は110円となるため、実質15円の増配となる予定だ。
株探ニュース