【材料】明光ネットワークジャパン---2Qは生徒の主体的な学習と生徒自身が成長を実感できるシステムを導入

明光ネットワークジャパン<4668>は12日、2018年8月期第2四半期（2017年9月-2018年2月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比3.7%減の97.69億円、営業利益が同41.8%減の11.86億円、経常利益が同41.7%減の12.61億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同60.1%減の6.83億円となった。

直営事業は、生徒の主体的な学習を実現する「振り返り授業」や学習プロセスを蓄積・可視化したeポートフォリオシステム「明光eポ」、小中学生向けの英語コンテンツを導入した。在籍生徒数の低調とテレビCMの放映回数増加等で減収減益と厳しい状況となった。

フランチャイズ事業は、「振り返り授業」や「明光eポ」及び小中学生向け英語コンテンツを導入するための準備を進めた。生徒数と教室数の減少や広告宣伝費の増加で減収減益と厳しい状況である。

連結子会社である東京医進学院による予備校事業は、学力に応じた少人数制授業と個別指導のコースを新設した。昨年春の新規入学生が低迷したことで減収赤字化と厳しい状況となった。

その他事業では、明光サッカー事業は運営体制の見直し等に努めた。早稲田アカデミー個別進学館事業は早稲田アカデミー<4718>との戦略的提携の強化等に努めた。キッズ事業はスクール内の学習や習い事とイベント等の改善を図った。
連結子会社は、早稲田EDU（早稲田EDU日本語学校）及び国際人材開発（JCLI日本語学校）による日本語学校事業で中国、ベトナム等、20カ国以上の国々から留学生を受け入れている。古藤事務所は入試問題ソリューション業務が堅調に推移した。晃洋書房は新刊発行が想定を上回り好調に推移した。

2018年8月期通期の連結業績予想は、売上高は前期比5.3%増の204.15億円、営業利益が同23.1%減の20.11億円、経常利益は同25.2%減の21.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同41.7%減の11.91億円と計画を据え置いている。

《MW》

　提供：フィスコ