【注目】前週末16日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ドーン <2303> 　1,479円　(+300円、+25.5％) ストップ高

　ドーン <2303> [ＪＱ]などドローン関連の一角に投機資金が集まった。16日の日本経済新聞が「ドローンの商用化へ政府が動き出す。今夏に離島や山間部で荷物を運べるようにするほか、国土交通省は2020年以降の都市部での本格解禁をめざし検討に入る」と報じたことで、関連銘柄の株価を刺激する格好となった。平昌オリンピックで話題となったドローンだが、産業面からも物流やインフラ管理、測量などで活躍余地は非常に大きい。日本では現在、人の目が届かなくなる場所での飛行を原則制限するなど法的に規制されている。中国やフランスが基準作りで先行しているが、安倍政権もこれにキャッチアップを目指し、本腰を入れて規制緩和に乗り出す構えで、相場の物色テーマとしても注目度が高まりそうだ。

■バロック <3548> 　1,051円　(+150円、+16.7％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。バロックジャパンリミテッド <3548> がストップ高で急反騰。15日、同社が決算を発表。18年1月期の連結経常利益は前の期比52.5％減の25.5億円に落ち込んだものの、続く19年1月期は前期比87.0％増の47.8億円にV字回復する見通しとなったことが買い材料視された。前期は国内でショッピングセンター向けに展開するブランドが苦戦したほか、人件費や広告費が増加し、大幅減益に沈んだ。今期はポイント会員アプリを活用した販促活動や通販サイトの改善、不採算店の退店などで国内事業の回復を目指す。また、海外事業は40店舗程度の出店を計画する中国を中心に業績拡大を見込む。

■山陽鋼 <5481> 　2,744円　(+351円、+14.7％)

　東証1部の上昇率2位。山陽特殊製鋼 <5481> が続急騰。15日、筆頭株主の新日鐵住金 <5401> が19年3月をメドに同社を子会社化することについて検討を開始すると発表したことが買い材料視された。同社は自動車・産業機械などに使われる特殊鋼の専業メーカー。新日鉄住金は欧州の大手特殊鋼電炉メーカー、スウェーデンＯｖａｋｏ社を買収することも明らかにしており、同社との連携も検討していく構えだ。なお、新日鉄住金の子会社となった後も、上場を維持する予定としている。

■ＭＫシステム <3910> 　2,770円　(+278円、+11.2％)

　エムケイシステム <3910> [ＪＱ]が急反騰。15日、同社が3月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。同時に18年3月期の期末一括配当を従来計画の21円→22円に増額修正したことも支援材料となった。

■ＣＫサンエツ <5757> 　5,510円　(+540円、+10.9％)

　ＣＫサンエツ <5757> [東証２]が続急騰。15日、東証が同社を3月22日付で市場1部へ指定替えすると発表。これを受けて、ＴＯＰＩＸ連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。同日、同社は東証1部指定記念配当10円と、業績好調による普通配当20円を上積みする形で、18年3月期の年間配当を従来計画の30円→60円(前期は25円)に大幅増額修正した。権利確定日を27日に控え、配当取りを狙う買いなども入ったようだ。

■Ｍマート <4380> 　4,955円　(+440円、+9.8％)

　Ｍマート <4380> [東証Ｍ] が続急伸。15日に発表した18年1月期の経常利益(非連結)は前の期比2.3倍の1.1億円で着地。続く19年1月期も前期比49.6％増の1.7億円に拡大し、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は前期に伸び悩んだ主力の業務用食材卸サイト「Mマート」への新規出店数が従前の勢いを取り戻し、15.9％の大幅増収を見込む。システム開発や営業要員の人件費が増加するものの、増収効果で吸収する。

■アイレックス <6944> 　358円　(+31円、+9.5％)

　アイレックス <6944> [ＪＱ]が続急伸。同社はシステム開発会社で通信系コア技術に強みを持っている。主要販売先はＮＥＣグループで5Gインフラでも商機を捉える可能性が高い。18年3月期営業利益は前期比38％減の1億5000万円と低調だが、21年3月期を最終年度とする新3ヵ年計画では営業利益段階で3億8000万円を目標に掲げるなど業績拡大に積極的に取り組む構えをみせている。

■力の源ＨＤ <3561> 　2,181円　(+157円、+7.8％)

　力の源ホールディングス <3561> [東証Ｍ]が急反発。15日、東証が同社を22日付で市場1部に市場変更すると発表したことが買い材料。発表を受け、ＴＯＰＩＸ連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。

■モリト <9837> 　1,050円　(+70円、+7.1％)

　東証1部の上昇率7位。モリト <9837> が5連騰。15日の取引終了後、マリンレジャーやスノーボード用品などの販売を行うマニューバーライン（大阪市東住吉区）が発行する全株式（普通株式、種類株式）を取得し子会社化すると発表しており、これを好感した買いが入った。既存の事業領域内またはその周辺領域内でM＆Aを検討していたモリトと、後継者不在という問題を抱えていたマニューバーラインの双方の思惑が合致したことから、子会社化に至ったという。また、今回の子会社化により、マニューバーラインが仕入販売を行っている商品に使用されている他社製付属品を、モリトのコア商品であるハトメ・ホック・マジックテープなどの金属や樹脂、繊維付属品への切り替えや、互いの販路での販売機会の増加なども期待されているという。なお、取得価額は35億円強。また、18年11月期業績予想への影響は現在精査中としている。

■ヤーマン <6630> 　2,238円　(+139円、+6.6％)

　東証1部の上昇率10位。家庭用美容家電や健康機器のヤーマン <6630> が4日続伸。同社は14日の取引終了後に発表した第3四半期累計（17年5月-18年1月）の連結決算が、売上高175億9700万円（前年同期比18.4％増）、営業利益45億8300万円（同59.6％増）、純利益28億7900万円（同55.2％増）と6割近い大幅営業増益となったことが引き続き好感された。インバウンド需要を追い風に、自社開発製品の「RFボーテシリーズ」（ラジオ波を使った美顔器）が引き続き好調に推移した。また、中国向け販売が好調を維持したことに加えて、韓国向け販売を開始した海外部門も大幅に伸長し、業績拡大を牽引した。

■高度紙 <3891> 　3,330円　(+145円、+4.6％)

　ニッポン高度紙工業 <3891> [ＪＱ]が7連騰。コンデンサー用のセパレーターで世界シェア推定6割超と断トツの実力を持ち、エレクトロニクス化が進む車載向けで高水準の需要を捉えている。また、世界的な電気自動車（EV）シフトの動きが強まるなかで、リチウムイオン電池需要が強く喚起されているが、同社は2次電池用セパレーターで高実績を有している点も注目されている。18年3月期営業利益は前期比約3倍の15億円と高変化を見込むが、第3四半期時点で15億2100万円と既に通期計画を超過しており、さらに大きく上振れての着地が有力視されている。

■ＳＧホールディングス <9143> 　2,140円　(+90円、+4.4％)

　ＳＧホールディングス <9143> が大幅反発。3月に入り下値模索の展開を強めていたが、足もと売り物が枯れたところに、機関投資家とみられる断続的な大口買いが流入し戻り足急となっている。子会社で業界シェア2位の佐川急便を核に宅配便事業を展開。資本関係の厚い日立物流 <9086> と来年4月に経営統合する方向で協議を進めている。18年3月期営業利益は前期比23％増の610億円を見込むが、宅配の値上げ効果などで利益が上乗せされる可能性がある。

■エボラブルＡ <6191> 　2,295円　(+91円、+4.1％)

　エボラブルアジア <6191> が5日続伸。15日の取引終了後に発表した2月度の取扱高が48億3589万円となり、前年同月比63％増と高水準の伸びが続いていることが好感された。また、今期の累計取扱高は215億9842万円で前期比77％増となったとしている。

■長谷工 <1808> 　1,600円　(+60円、+3.9％)

　長谷工コーポレーション <1808> が大幅反発。15日、同社が18年3月期の連結経常利益を従来予想の950億円→1000億円に5.3％上方修正。増益率が6.9％増→12.6％増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。不動産売上が増加することに加え、マンション建築工事の採算が上向くことも利益を押し上げる。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の40円→50円(前期は30円)に増額修正したことも支援材料となった。

■ＣＲＩ <3698> 　2,165円　(+81円、+3.9％)

　ＣＲＩ・ミドルウェア <3698> [東証Ｍ]が大幅反発。15日の取引終了後、IoTサイバー・セキュリティーに関する製品・サービスの開発を行うイスラエルのテラフェンス社と資本・業務提携契約を締結すると発表しており、これを好感した買いが入った。今回の提携は、CRIミドルがテラフェンス社に200万ドルを出資し、両社の技術やソリューションを組み合わせることで「監視カメラ／セキュリティーソリューション」を実現し、ネットワークセキュリティーの重要性が高まるIoT分野や重要インフラ制御システム（ICS／SCADA）分野へ積極的に展開するのが狙い。また、それぞれの顧客基盤を活用することで、グローバルな事業展開の加速も図るとしている。なお、出資後のCRIミドルのテラフェンス株の保有割合は約16％となる。

■オカモト <5122> 　1,109円　(+31円、+2.9％)

　オカモト <5122> が反発。15日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の1.04％にあたる100万株(金額で13億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月16日から9月28日まで。

■東洋エンジ <6330> 　1,035円　(+23円、+2.3％)

　東洋エンジニアリング <6330> は続伸。同社株は2月8日にマドを開けて急落、米国向けエチレン製造設備における工事コスト大幅増加や進捗率の悪化による業績下方修正を発表したことが嫌気された。しかし、その時につけた933円が底値となり、その後は断続的な買い注文が入り1000円近辺で売り物を吸収。さらに、今月15日の取引時間中にインドの国営肥料会社から大型肥料プラントを受注したことを発表、これを足掛かりに浮上の兆しをみせている。

■丹青社 <9743> 　1,270円　(+21円、+1.7％)

　丹青社 <9743> が反発。16日付の日経産業新聞で東京五輪関連などの受注拡大に向けてデザイン・演出力を強化すると報じられており、なかで「五輪関連では約100億円の売り上げを見込んでおり、2021年1月期の売上高を875億円と前期より16％伸ばす計画だ」とあることから、好業績期待が高まったようだ。記事によると、「デザインセンター」と呼ぶ組織を立ち上げ、事業分野ごとに分かれていたデザイナーを集約して柔軟な受注体制を構築するほか、プロジェクションマッピングなど最新技術を持つスタートアップ企業との連携も広げるという。映像演出などに力を入れることで、受注を増やす方針のようだ。

■大同メ <7245> 　1,295円　(+21円、+1.7％)

　大同メタル工業 <7245> は4日ぶりに反発。東海東京調査センターが15日付で、投資判断「アウトパフォーム」を再確認し、目標株価を1450円から1530円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同センターによると、業績トレンドは18年3月期上期を底に反転し拡大中であるとしており、自動車部品主力のエンジン用軸受けが、ターボ化の広がりとともに国内外の自動車メーカーからの受注と付加価値が拡大しているほか、回復した建設機械向け需要も続伸する見通しである点などを評価。また、5月に発表される予定の次期中期経営計画で、収益性重視や新規事業の開発が強調される可能性があるとしている。

■エレコム <6750> 　2,545円　(+29円、+1.2％)

　エレコム <6750> が反発。岩井コスモ証券は15日、同社株の投資判断を新規「B＋」でカバレッジを開始した。目標株価は2800円に設定した。同社はパソコンおよびデジタル機器関連製品の大手。18年3月期は子会社化したＤＸアンテナが売上高の拡大に寄与、連結経常利益は前期比7％増の95億円（会社計画92億円）を予想。19年3月期は今期推定比5％高の100億円を見込む。M＆A（合併・買収）の活用により、BtoBへの拡大にも期待している。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース