【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：良品計画、テレ朝ＨＤ、任天堂

■良品計画 <7453> 　37,500円　 +450 円 (+1.2％)　　本日終値
　良品計画<7453>がしっかり。前週末２日の取引終了後に発表した２月度の月次概況で、直営既存店売上高が前年同月比６．５％増と１２カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。例年より気温の低い日が多かったため、衣服・雑貨ではシャツやボトムスなど、薄手の新規商品の動きが鈍かったが、「首のチクチクをおさえた洗えるタートルネックセーター」や、春物を含めたアウターが好調。また、生活雑貨では、前月に引き続き化粧水やタオル、スリッパが底堅く推移し、毛布やケットなど、季節ファブリックのセール販売も売り上げの底上げに寄与した。さらに、食品ではバレンタイン関連商品に加え、販売を強化したコーヒーや穀物茶シリーズの売り上げが上昇した。

■Ｓ　Ｆｏｏｄｓ <2292> 　4,210円　 +50 円 (+1.2％)　　本日終値
　Ｓ　ＦＯＯＤＳ<2292>に注目したい。主力商品の「こてっちゃん」のほか、食肉流通の川上から川下までを展開している。第３四半期（１７年３～１１月）の連結営業利益は前年同期比１０％増の８３億４００万円だった。輸入牛肉や輸入豚肉などが好調だ。１８年２月通期の業績は会社計画の１１５億円に対して市場には１２０億円（前期比１４％増）へ増額修正され、最高益を更新するとの期待が出ている。２月に今期配当を従来予想の３８円から４３円（前期比８円増）とすることを発表。株価は昨年１２月に５３００円の上場来高値をつけた後は、調整局面にあるが好業績の内需株として評価余地は大きく本格反騰が見込める。（地和）

■日経Ｄインバ <1357> 　1,454円　 +17 円 (+1.2％)　　本日終値
　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信<1357>が４日続伸。同銘柄は日経平均株価の値動きと逆方向に連動するＥＴＦで、日々の騰落率が日経平均のマイナス２倍になるように基本設定されている。トランプ米大統領が鉄鋼やアルミの輸入関税を引き上げる方針を表明したことを受けて、米国株主導で再び世界株市場はリスク回避の流れが強まってきた。東京市場でも全体相場の先行きに懐疑的な見方を示す個人投資家を中心に物色の矛先が向いた。

■テレ朝ＨＤ <9409> 　2,133円　 +14 円 (+0.7％)　　本日終値
　テレビ朝日ホールディングス<9409>が反発。前週末２日の取引終了後、１８年３月期の連結業績予想について、売上高を２９９０億円から３０００億円（前期比１．４％増）へ、営業利益を１７５億円から１８０億円（同４．２％増）へ、純利益を１３５億円から１５０億円（同６．０％減）へ上方修正したことが好感された。タイム収入やインターネット収入などの売上高が予想を上回る見通しであることが要因という。また同時に、秋田朝日放送（秋田市）および新潟テレビ二十一（新潟市中央区）の株式を追加取得し、持ち分法適用関連会社化すると発表しており、これに伴い負ののれんを持ち分法による投資利益に計上する見込みであることも反映させたとしている。

■ＤＴＳ <9682> 　3,750円　 +10 円 (+0.3％)　　本日終値
　ＤＴＳ<9682>が小反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が２日付で、投資判断「ニュートラル」を継続し、目標株価を３１００円から３３５０円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。堅調な法人通信ソリューションを踏まえて、１９年３月期営業利益予想を７９億円から８４億円へ、２０年３月期を同８０億円から８７億円へ上方修正したことが要因としている。

■マクニカ富士 <3132> 　2,318円　 -495 円 (-17.6％)　　本日終値　 東証１部 下落率トップ
　2日、マクニカ・富士エレホールディングス <3132> が190万9100株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限211万1300株の第三者割当増資を実施するほか、自己株処分による423万0900株、既存株主による793万5800株の株式売り出しを行うと発表したことが売り材料視された。新株発行が最大で発行済み株式数の6.8％におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化を懸念する売りが向かった。発行価格は3月12日から15日までのいずれかの日に決定。最大で約224億円の調達資金については、運転資金の一部に充てる。

■ＡＣＣＥＳＳ <4813> 　1,002円　 -112 円 (-10.1％)　　本日終値
　ＡＣＣＥＳＳ<4813>が急落。前週末２日の取引終了後、集計中の１８年１月期連結業績について、営業利益が従来予想の８億円から４億１３００万円（前の期比３１．１％減）へ、純利益が６億円から２億４６００万円（同２１．７％減）へ下振れて着地したようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。国内でＩｏＴサービスの企画・開発案件の受注が増えたことに加えて、ＢｅａｃｏｎなどＩｏＴセンサーデバイスの販売が好調だったこと、さらに欧米で次代の主力製品と見込むホワイトボックス向けネットワークＯＳ「ＯｃＮＯＳ」の販売が好調だったことから、売上高は７５億円から７９億３０００万円（同１９．７％増）へ上振れた。ただ、国内ＩｏＴ分野で低粗利の受託開発案件の受注が増加したことや、粗利率の低いＩｏＴセンサーデバイスの仕入れ・販売が伸びたこと、さらに、国内電子出版分野で育成中の一部サービスの立ち上がりが遅れたことから販売計画を見直し、ソフトウエア資産の早期償却を行ったことで利益は下振れたとしている。

■任天堂 <7974> 　46,120円　 -2,480 円 (-5.1％)　　本日終値
　任天堂<7974>が大きく値を下げた。市場では「為替相場が１ドル＝１０５円台半ばまで円高が進行していることで、これによる収益デメリットが意識されている。需給面では外国人の利益確定売りに個人が信用を使って買い向かっている格好で、全体地合いがさらに悪化するようだと、信用の投げが出てさらに株価が崩れる可能性もある」（国内ネット証券）という見方を示していた。

■ＳＵＭＣＯ <3436> 　2,680円　 -141 円 (-5.0％)　　本日終値
　ＳＵＭＣＯ<3436>が急反落。きょうの東京市場は主力輸出株の下げが目立つ。前週末の米国株市場では半導体関連が堅調でフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が４日ぶりに反発したが、東京市場ではドル・円相場で１ドル＝１０５円台半ばまで円高が進んでいることが足を引っ張る形となっている。トランプ米大統領の鉄鋼やアルミニウムの輸入関税引き上げの動きも嫌気されており、目先は押し目買い意欲も後退している。

株探ニュース