【市況】来週の株式相場見通し＝日経平均株価２万円巡り攻防、決算一巡で買いエネルギーは沈静化

　来週（１５～１９日）の東京株式市場は、引き続き日経平均株価２万円の大台回復を意識した年初来高値圏での攻防となりそうだ。ただ、３月期決算企業の業績見通しの発表が一巡しつつあることから、個別銘柄物色のエネルギーが沈静化するなか、１～３月期のＧＤＰ（速報値）や、米４月の鉱工業生産・住宅着工といった日米の重要経済指標に敏感に反応する展開が予想される。

　今週は２万円乗せを目前にしながらの足踏み状態で、上値の重さが際立つ推移となった。来週も基本的にはその地合いを引き継ぐことが予想され、一時的に２万円台にタッチした場合でも、直ちに台固めの推移になるとは考えにくい。日経平均株価の想定レンジは１万９５００～２万２００円とする。

　市場関係者からは「４月１４日の安値１万８３３５円（終値ベース）をつけてから短期間（４月１５日から１１日までで１６営業日）に１６００円幅を超える急上昇を演じ、１２日終値での東証１部の騰落レシオ（２５日移動平均）は１３１％と、一般的に過熱ぎみとされる１２０％を大きく上回っており、追加のプラス材料が無いと上を買い進み難いのが実感」との見方が出ていた。

　日程面では、４月の国内企業物価指数、４月の工作機械受注（１５日）、３月の第３次産業活動指数、３月の商業動態統計調査（１６日）、３月の機械受注統計（４～６月見通しも発表）（１７日）、１～３月期のＧＤＰ（速報値）、４月の首都圏・近畿圏新規マンション発売（１８日）、４月の訪日外国人客数（１９日）に注目。

　海外では、中国４月の鉱工業生産・小売売上高・都市部固定資産投資、米５月のＮＹ連銀製造業景気指数（１５日）、ユーロ圏１～３月期のＧＤＰ（改定値）、米４月の鉱工業生産・設備稼働率・住宅着工件数（１６日）、英４月の雇用統計（１７日）、米５月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、米４月のＣＢ景気先行総合指数（１８日）、イラン大統領選、マレーシア１～３月期のＧＤＰ（１９日）が焦点となる。（冨田康夫）

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）