【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ソレイジア・ファーマ <4597> [東証Ｍ]　329円　(+80円、+32.1％) ストップ高

　ソレイジア・ファーマ <4597> [東証Ｍ]がストップ高。先月24日に東証マザーズに新規上場し、公開価格185円を26.5％上回る234円で初値をつけた。その後、翌27日に高値をつけた後はいったん調整局面となっていたが、上場から7日目となる3日高値を更新した。同社は悪性腫瘍の治療を目的とする医薬品の開発・販売を主な事業とする赤字のバイオベンチャー企業。売買単位は100株で3万円前後からの投資が可能であり、目先筋の投機的売買が活発化しているとの見方もある。

■オービス <7827> [ＪＱ]　889円　(+150円、+20.3％) ストップ高

　オービス <7827> [ＪＱ]が急伸し、年初来高値を更新した。同社は3月31日取引終了後に、広島県福山市で建設中の木材福山工場（18年3月竣工予定）の生産設備などに対し、広島県から「次世代林業基盤づくり事業（合板・製材生産性強化対策事業）」に係る補助金の交付決定通知を受けたと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。これに伴い、18年10月期第2四半期に9億4300万円を補助金収入として特別利益に計上する予定。なお、今期業績予想に変更はないとしている。

■夢展望 <3185> [東証Ｍ]　650円　(+100円、+18.2％) ストップ高

　夢展望 <3185> [東証Ｍ]が前営業日、親会社のＲＩＺＡＰグループ <2928> [札証Ａ]が同社株を買い増すと発表したことが材料視されストップ高まで買われたのに続き、3日もストップ高となった。3月31日大引け後、同社がＲＩＺＡＰグループと物流管理およびEC支援業務に関する覚書を締結すると発表したことが買い材料視された。同社は昨年10月にＲＩＺＡＰグループのトレーニングウエア販売およびEC支援を行う業務委託契約をしている。今回新たに、物流管理業務とECに関するコンサルティング業務について契約を結び、受託料(昨年10月1日～3月31日)として3000万円を受け取ることが決まった。併せて、EC支援業務を受託しているＲＩＺＡＰグループ傘下のマルコ <9980> [東証２]に対するEC支援業務の成果報酬として2000万円を受領することでも覚書を締結すると発表したことも好感されたようだ。

■ソレキア <9867> [ＪＱ]　4,820円　(+670円、+16.1％) 一時ストップ高

　ソレキア <9867> [ＪＱ]が続急騰で年初来高値を更新。3月31日、フリージア・マクロス <6343> [東証２]の佐々木ベジ会長が同社に対するTOB(株式公開買い付け)価格を1株3700円から4500円に引き上げ、4月14日までとしていた買い付け期間も4月19日まで延長する。同社を巡っては富士通 <6702> が3月29日にTOB価格を1株3500円から4000円に引き上げると発表していた。佐々木氏は買い付け価格を引き上げ、富士通に対抗する。

■大興電子通信 <8023> [東証２]　244円　(+26円、+11.9％)

　大興電子通信 <8023> が急騰。午前11時ごろ、日本通信 <9424> と提携し、IoT（モノのインターネット）のMVNO事業（仮想移動体通信事業者）に参入すると発表しており、これを好材料視した買いが入ったようだ。大興電子通信の顧客現場を理解しているからこそできる提案活動と、日本通信のプラットフォーム開発・提供の強みを生かすことで、幅広い法人顧客向けにセキュアなモバイル回線のを提供するのが狙い。具体的には、医療機器をはじめとする、産業機器の稼働状況の遠隔監視・動体検知用途として、また、小売店舗のテナントなど、有線回線を敷設できない環境でのモバイル回線として、さらに災害現場など、セキュリティーを担保しつつ緊急連絡用の回線として提案するとしており、今年度の目標として1万回線のモバイル専用線の採用を見込んでいるとしている。

■北の達人 <2930> 　957円　(+87円、+10.0％)

　東証1部の上昇率トップ。北の達人コーポレーション <2930> が大幅高で上値追い加速。株価は3月29日の1→2の株式分割反映後もストップ高を交えて一気に水準を切り上げ、一時4ケタ大台乗せ。株式分割直前の28日の安値が1124円だったが、2分割実施後4日目にして分割前の水準回復を視野に置く異例の人気ぶりとなっている。健康食品を手掛ける同社は8年にわたり大幅な増収基調を継続、主力商品「カイテキオリゴ」の貢献でトップラインの強烈な伸びを利益に反映してきた。16年2月期は人件費などが利益を押し下げたが、17年2月期はコストをこなし営業利益段階で28％増益予想と成長路線に復帰する見通し。市場では「株式分割は投資家に手掛かり材料としてインパクトが大きいが、分割実施後に出尽くしとならずにここまで上値を追うケースは珍しい。株式需給面の思惑も漂うなか、短期値幅取りを狙った個人投資家資金の流入が目立つ」（国内ネット証券大手）という。

■日本電子材料 <6855> 　690円　(+62円、+9.9％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率2位。日本電子材料 <6855> が急騰。一時値幅制限上限となる100円高の728円まで買われ年初来高値。ウエハー検査用のプローブカードを手掛けるが、NAND型メモリー向けなどに高水準の需要を取り込んでいる。17年3月期は大幅営業減益見通しながら株価には織り込み済み。18年3月期は新商品の寄与でV字回復見通し。4月3日付の大量保有報告で独立系投資運用会社のタワー投資顧問が同社株式5.41％を保有する大株主に浮上したことが判明、これが物色人気を呼び込む格好となった。

■エボラブルアジア <6191> 　3,130円　(+201円、+6.9％)

　東証1部の上昇率7位。31日に発表した「エイチ・アイ・エスと国内航空券販売で業務提携」が買い材料。エイチ・アイ・エス <9603> と国内航空券販売で業務提携し、エイチ・アイ・エスの直販サイトで国内航空券の提供を開始する。

■ノリタケカンパニーリミテド <5331> 　3,030円　(+179円、+6.3％)

　東証1部の上昇率10位。3月31日、ノリタケカンパニーリミテド <5331> が17年3月期の連結経常利益を従来予想の36億円→44億円に22.2％上方修正。減益率が24.7％減→7.9％減に縮小する見通しとなったことが買い材料視された。セラミック・マテリアル事業の触媒担体の海外向け販売や、エンジニアリング事業の乾燥・焼成炉が好調だったことが利益を押し上げた。

■アエリア <3758> [ＪＱ]　4,395円　(+245円、+5.9％)

　アエリア <3758> [ＪＱ]が4日ぶりに反発。午後1時15分ごろ、連結子会社リベル・エンタテインメントが、恋愛リズムアドベンチャー「アイ★チュウ」の繁体字版（台湾・香港・マカオ）について、台湾モビモン社（新北市）とライセンス契約を締結したと発表しており、これを好感した買いが入った。「アイ★チュウ」はプレイヤーが教師兼プロデューサーとなり、アイドルの卵アイチュウを一人前のアイドルに育成する恋愛リズムアドベンチャーゲーム。今回、繁体字版の展開にあたり配信パートナーとして選んだモビモン社は、これまでにも日本製有名タイトルのパブリッシングの経験と高い運営実績を有しており、17年秋の配信開始を目指しているという。

■シャープ <6753> [東証２]　495円　(+25円、+5.3％)

　シャープ <6753> [東証２]が5日続伸、一時約4年ぶりの500円に乗せた。市場からは、個人投資家やヘッジファンドの買いの観測が出ている。また、「東芝 <6502> が下落するとシャープが買われる」（アナリスト）と逆相関関係の値動きを指摘する見方もある。東証1部復帰を期待する買いが流入している。

■インターネットイニシアティブ <3774> 　2,103円　(+94円、+4.7％)

　インターネットイニシアティブ <3774> が続伸し、年初来高値を更新。同社は3日、日本テレビホールディングス <9404> 傘下の日本テレビ放送網（東京都港区）との合弁会社であるJOCDNが、ＩＩＪ、日本テレビ、テレビ朝日ホールディングス <9409> 、東京放送ホールディングス <9401> 、テレビ東京ホールディングス <9413> 、フジ・メディア・ホールディングス <4676> 傘下のフジテレビジョンの在京民放5社、および在阪、在名の民放10社（合計16社）を引受先とする第三者割当増資を3日付で実施したことを明らかにした。JOCDNは、国内向けの動画配信プラットフォーム事業を展開している企業。今回の第三者割当増資によって経営基盤を強化し、放送局や動画配信事業者に対して高品質でコストパフォーマンスに優れたコンテンツ配信ネットワーク（CDN）サービスを提供するとともに、国内の放送通信インフラを支える技術開発を推進するとしている。

■森永製菓 <2201> 　5,160円　(+220円、+4.5％)

　森永製菓 <2201> が大幅反発。同社は3月30日取引終了後に、森永乳業 <2264> との経営統合に向けた検討を現時点で終了し、統合を見送ると発表した。31日には、経営統合への期待感の剥落から急落し、終値は前日比360円安の4940円となった。3日は、この急落の反動もあり、一時、前週末比240円高の5180円まで買い進まれる場面もあった。一方、森永乳業の株価は小幅反発にとどまった。両社では、経営統合に限らずさまざまな可能性について検討してきたが、それぞれの事業戦略への注力により、経営基盤の強化を図っていくことを最優先すべきという結論に至ったという。なお、協業のさまざまな可能性については、今後も引き続き検討するとしている。

■ＪＲ九州 <9142> 　3,560円　(+135円、+3.9％)

　ＪＲ九州 <9142> が9日ぶりに大幅反発。ＳＭＢＣ日興証券が3月31日付で同社の投資判断「2(中立)」を継続し、目標株価を3300円→4100円に引き上げたことが買い材料視された。リポートでは、前回は金銭の信託と有価証券を現預金として含まなかったが、資金性が強いと判断し今回から現預金とみなして目標株価を引き上げると報告。また、今後不動産事業のEBITDAを安定的と考え、前向きに評価する海外投資家の動きがさらに広がることに期待したいとしている。

■東京精密 <7729> 　3,635円　(+130円、+3.7％)

　ＳＭＢＣ日興証券が3月31日付で東京精密 <7729> の投資判断「2(中立)」を継続し、目標株価を3700円→4100円に引き上げたことが買い材料視された。リポートでは、全般的な半導体投資拡大を踏まえ、17年3月期以降の半導体装置(SPE)事業の業績予想を上方修正すると報告。同社のSPE事業は競合企業と比べて、ダイサーなどでは電子部品関連の比率が高いなどやや偏りはあるが、活況なSPE市場動向から同社事業も好調を維持する公算が大きいと考えている。同証券では、17年3月期の連結営業利益を130億円→135億円(会社計画は130億円)、18年3月期を138億円→146億円、19年3月期を148億円→157億円にそれぞれ上方修正した。

■任天堂 <7974> 　26,755円　(+920円、+3.6％)

　任天堂 <7974> が3日ぶりに反発。同社が3月3日に発売した新型ゲーム機「ニンテンドー　スイッチ」は大方の予想を大きく上回る好調な出足となっており、同社株の見直し人気につながっている。生産計画の大幅な引き上げなども観測されるなか、目先は入荷が少ないことを受けて中古品にも人気が波及、新品並みの価格水準で売買されている状況が伝わっている。

■キッコーマン <2801> 　3,405円　(+80円、+2.4％)

　3月31日、キッコーマン <2801> が株主優待制度を拡充すると発表したことが買い材料視された。4月1日付で単元株式数を1000株から100株に変更することに伴い株主優待制度を変更する。1年以上保有の株主に対し、100株以上1000株未満保有で1000円相当の同社グループ商品、1000株以上保有で3000円相当の同社グループ商品を贈呈。1000株以上を3年以上保有の株主に対しては5000円相当の商品を贈呈する。これまでは1000株以上保有の株主に対し、保有期間を問わず一律で2500円相当の商品を贈呈していた。発表を受けて、株主還元の拡充を好感する買いが向かった。

■東京エレクトロン <8035> 　12,445円　(+290円、+2.4％)

　東京エレクトロン <8035> が上値追い継続、年初来高値を連日更新した。また、ワイエイシイホールディングス <6298> やディスコ <6146> など半導体製造装置関連の一角に物色の矛先が向いている。半導体市場は世界的に拡大が急、これまでのシリコンサイクルを脱却した需要増勢局面にある。高機能化の進むスマートフォン向けでは、アップルの新型iPhone向け半導体チップを台湾大手メーカーなどが今月にも量産に踏み切るとの観測が出ていることもあって、製造装置メーカーには株高思惑が再燃している。

■ニトリホールディングス <9843> 　14,240円　(+170円、+1.2％)

　ニトリホールディングス <9843> が続伸、好業績を背景に機関投資家とみられる実需買いに上値指向が強い。同社は低価格戦略で顧客ニーズを取り込むとともに、部材調達など合理化努力で利益の伸びも確保、17年2月期に市場コンセンサスを上回る好調決算で30期連続の増収増益を達成した。さらに18年2月期は本業のもうけを示す営業利益が前期比15％増の990億円と2ケタ成長が続く見通し。店舗を持たずネット経由の販売に苦戦を強いられる小売業界において同社は異彩の強さをみせ、株価は29日に好決算を評価するかたちでマドを開けての大陽線を示現、その後も売り物を吸収しなお上値を慕う展開にある。国内外合計で「2022年1000店舗」を目指す同社は、今期は中国への出店に注力し業容の拡大を図る方針。

■パナソニック <6752> 　1,271円　(+13円、+1.0％)

　パナソニック <6752> や日本電産 <6594> など電機・電子部品株が高い。三菱電機 <6503> や京セラ <6971> も堅調。3日に発表された日銀短観の電機機械セクターの業況判断では、足もとのプラス10に対し先行きは同13と一段と改善する見通し。日銀短観の事業計画の前提となっている17年度の想定為替レートは1ドル＝108円43銭に置かれており、足もとの111円台の為替水準に比べ堅めの想定となっていることも、輸出関連の電機・電子部品株には前向きに受け止められている。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース