【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■小森コーポレーション <6349> 　1,238円　(+98円、+8.6％)

　東証1部の上昇率7位。1日、小森コーポレーション <6349> が発行済み株式数(自社株を除く)の6.1％にあたる380万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は7月4日から12月22日まで。同時に、600万株の自社株を7月29日に消却すると発表したことも支援材料。

■東邦亜鉛 <5707> 　344円　(+23円、+7.2％)

　東邦亜鉛 <5707> が4日続伸。金価格の上昇だけでなく、亜鉛やニッケルなどの非鉄市況全般が上値指向を強めており、非鉄株は株価の出遅れ感もあっただけにリバウンド狙いの資金が流入した。ここWTI原油先物価格なども1バレル＝40ドル台後半でもみ合うなど強さをみせているが、エネルギー・貴金属・農産物などのコモディティを広く網羅する代表的な指標CRB指数は2月に底を入れ戻り足を加速させている。4日は、住友金属鉱山 <5713> 、大平洋金属 <5541> 、三井金属 <5706> 、大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> などの非鉄株は軒並み買い優勢の展開で、鉄鋼セクターとともに業種別値上がり率上位に買われた。

■イーレックス <9517> 　2,418円　(+149円、+6.6％)

　イーレックス <9517> が大幅高で3連騰。同社は代理店を通じ余剰電力を買い取り顧客に販売、今年4月から開始された電力の全面自由化では新電力の台風の目として存在感を高めている。同社が電力を供給するオフィスビルや商業施設は、既に1日時点で特別高圧・高圧分野の供給施設が9000件に達した。これまでは工場や商業施設など高圧電力需要家向けに展開していたが、全面自由化を契機に一般家庭市場への参入も進めており、バイオマスの自社電源も保有していることも大きな強みとなっている。5月には野心的な中期経営計画を発表、4～5年後をメドに売上高1000億円のほか、売上高営業利益率10％、ROE20％、自己資本比率40％、配当性向20％以上などを経営目標に掲げており、株式市場でも一段と成長期待が膨らんでいる。

■セイノーＨＤ <9076> 　985円　(+46円、+4.9％)

　1日、セイノーホールディングス <9076> が発行済み株式数(自社株を除く)の1.57％にあたる312万5000株(金額で25億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は7月7日から9月23日まで。

■Ｊフロント <3086> 　1,077円　(+27円、+2.6％)

　Ｊ．フロント　リテイリング <3086> が5日ぶりに反発。前週末1日の取引終了後に発表した6月度の売上速報で、百貨店事業の合計売上高は前年同月比6.9％減と6カ月連続で前年実績を下回ったが、織り込み済みとの見方が強く、下値に自律反発狙いの買いが入ったようだ。化粧品が好調に売り上げを伸ばしたほか、名古屋店のメンズ売り場改装効果も寄与したが、心斎橋店本館の建て替えによる面積減のマイナス影響が大きく、また、盛夏もの婦人ファッションの動きが鈍かったことなどが響いたとしている。

■新日鉄住金 <5401> 　2,000円　(+47.5円、+2.4％)

　新日鉄住金 <5401> 、ジェイ　エフ　イー　ホールディングス <5411> をはじめ鉄鋼株が総じて強い動きをみせた。アジア鋼材市況下落や在庫調整の影響などが収益の重荷となっているが、17年3月期は在庫評価損も一巡し、粗鋼生産の回復を足場に利益回復局面に向かう公算が大きいとみられている。為替の円高の影響はネガティブに作用するが、市場では、中国鉄鋼大手が統合に向けた動きをみせるなか、過剰設備の調整に伴い、国内鉄鋼メーカーにとっても風向きは順風に変わりつつあるとの見方が浮上しているようだ。新日鉄住金はPBRが0.6倍台、JFEは同0.4倍台と解散価値を大きく下回ることも株価の見直し余地を暗示している。

■あさひ <3333> 　1,473円　(+31円、+2.2％)

　あさひ <3333> が4日ぶり反発。4日午後1時ごろに発表した6月度（5月21日-6月20日）の月次営業速報で、既存店売上高が前年同期比1.9％減となったが、足もとの売り上げ不振は織り込み済みとの見方が強く弱材料への反応は限定的。客単価は同4.9％増となったものの、客数が同6.5％減と低迷した。なお、6月は小金井店、五反田TOC店の2店舗を開設し、6月20日時点の店舗数は427店舗となっている。

■資生堂 <4911> 　2,773.5円　(+54円、+2.0％)

　資生堂 <4911> が4日続伸。同社は1日取引終了後に、グループ会社を通じてイタリアのラグジュアリーファッションブランドを展開しているドルチェ＆ガッバーナ（Ｄ＆Ｇ社）と、フレグランス、メーキャップ、スキンケア商品の開発、生産および販売に関する独占グローバルライセンス契約を結んだと発表。業績への寄与などが期待されているようだ。資生堂はＤ＆Ｇ社とのライセンス契約により、ビューティー市場の主要3カテゴリーの中でも特に欧米において重要なフレグランスを強化することに加え、ＥＭＥＡ（ヨーロッパ・中東・アフリカ）地域本社が持つフレグランスのセンター・オブ・エクセレンス（各カテゴリーにとってグローバルに影響力を持つ最先端のエリアで情報収集・戦略立案・商品開発などをリードし、全世界のマーケティング活動に生かす）としての機能をさらに高めるとしている。

■カッパ・クリエイト <7421> 　1,310円　(+23円、+1.8％)

　カッパ・クリエイト <7421> が続伸。前週末1日に発表した6月度の月別売上高は、前年同月比8.5％減となり8カ月連続で前年実績を下回ったが、足もとの売り上げ不振は織り込み済みとの見方が強い。客単価が同0.4％増と8カ月連続でプラスとなったことが寄与。客数は同8.9％減と減少が続いているが、4月の同12.1％減、5月の11.8％減からは減少率がやや改善している。

■大日本印刷 <7912> 　1,149円　(+17円、+1.5％)

　大日本印刷 <7912> が反発。同社は4日、飲料や食品向け紙容器の世界大手であるＳＩＧ　Ｃｏｍｂｉｂｌｏｃ　Ｇｒｏｕｐ（スイス、ＳＩＧ社）と日本市場における飲料・食品用紙容器事業で協業することを発表した。ＳＩＧ社は、飲料カートンを欧州で最初に製造した企業で食品、飲料の無菌充填カートンビジネスにおいて40年以上の実績がある。ＳＩＧ社の飲料・食品用紙容器と充填システムの販売で協業することにより、環境配慮型製品としての紙容器の市場活性化を図る。

■ユニーＧＨＤ <8270> 　889円　(+13円、+1.5％)

　ユニーグループ・ホールディングス <8270> が3日続伸。1日引け後に17年2月期の第1四半期（3-5月）連結決算を発表した。営業利益は88億9300万円（前年同期比98.7％増）となり、会社計画や市場コンセンサスを大幅に上回ったことが好感され、買いが優勢となった。決算を受け、ＳＭＢＣ日興証券がリポートをリリース。上振れはコスト削減が主因も、減価償却方法変更（20億円の増益要因）と併せて17年2月期営業利益は300億円を超えると同証券では予想しており、2016年9月に予定するファミリーマート <8028> との経営統合に向けて安心感を与える内容との見解を示している。同証券は業績予想を増額修正し、目標株価を750円から780円へ引き上げ、投資評価は「2」（中立）を継続している。

■ファーストリテイリング <9983> 　27,705円　(+345円、+1.3％)

　ファーストリテイリング <9983> が小動き。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券では、仕入等に関しては為替予約により短期的な為替変動のリスクを回避しているものの、急ピッチな円高により金融費用上の為替差損が拡大すると指摘。1円の円高で為替差損が20億円発生すると想定し、16年8月期末時点で1ドル＝100円の場合、430億円の為替差損を計上する計算になると解説。レーティング「ニュートラル」を継続、目標株価を3万2500円から3万円に引き下げている。

■ヤクルト本社 <2267> 　5,470円　(+60円、+1.1％)

　ヤクルト本社 <2267> が小幅続伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券では、16年3月期の海外事業の営業利益構成比（全社費用控除前）は約71％で大きいと指摘。特にメキシコペソと人民元の下落幅が大きいことが同社の業績にネガティブに影響するとみて、17年3月期営業利益予想を375億円から360億円（会社計画は365億円）に引き下げ。レーティング「ニュートラル」を継続、目標株価を5400円から5100円に引き下げている。

■ソニー <6758> 　3,038円　(+31円、+1.0％)

　ソニー <6758> が6日続伸。円高も熊本地震もブレグジット・ショックも、ネガティブ材料を全て飲み込んでの株価強調展開に市場の注目度が高まっている。英国EU離脱で波乱展開となった6月24日は大幅安となったものの、日足一目均衡表では雲を下抜けることなく再浮上、主力輸出株の中では異彩の強さだ。4Kテレビはリオデジャネイロ五輪向けの買い替え特需が期待されるほか、歴代最速ペースで販売台数を拡大している「プレイステーション4」が同社の業績を支える。10月投入の「プレイステーションVR」への下馬評も上々だ。さらにロボット事業への再参入に加え、EV向け市場など中心にリチウムイオン電池関連の需要増にも期待がかかる。CMOSイメージセンサーを含むMOS型IC関連事業などは被災した熊本地震の影響が尾を引く懸念はあるが、「熊本工場は8月からフル稼働に戻る見通し」（業界担当アナリスト）にあり、改めて売り要因とはならないとみられる。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース