【市況】通信はネガティブ重なるも、あくまでも利益確定【クロージング】

14日の日経平均は続落。298.52円安の17965.70円（出来高概算18億4000万株）で取引を終えた。週末の米国市場の上昇の流れもあり、反発して始まった。大阪225先物は18230円と、シカゴ225先物清算値（18090円）を大きく上回ってのスタートとなった。しかし、ソフトバンクグ<9984>など通信株が大きく下落したほか、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>など指数インパクトの大きい銘柄が指数を押し下げている。前場段階では下げ渋りもみられたが、後場に入るとあっさり18000円を割り込んでいる。さすがに18000円を下回ったことから、強い動きをみせていた中小型株なども次第に利益確定に押される展開となり、東証1部の騰落銘柄は7割近くが下落している。

下げが目立った通信については、様々なネガティブ要因が重なった。米アップルが、新機種を手ごろな価格で毎年買い替えられる新たなプログラムを発表。ＫＤＤＩ<9433>は新プランを発表しており、音声料金の値下げが通信株全体の価格競争への警戒に。アリババ株に対する米経済紙バロンズの記事などもネガティブ視された。さらに郵政上場を控え、指数構成銘柄で時価総額上位等には、リバランスによる売りも意識されやすいところであった。

日米金融政策を見極めたいとする模様眺めのなか、東証1部の売買代金は辛うじて2兆円を上回っている状況。参加者が限られるなかで、引き続き需給に振らされる可能性がある。通信株はソフトバンクグは安値を更新しているが、ＮＴＴ<9432>、ＮＴＴドコモ<9437>、ＫＤＤＩなどは依然として年初来安値を上回って推移している。売り圧力が強まる可能性があるだろうが、あくまでも利益確定であり、全体の地合い悪化には波及しないであろう。

《AK》

　提供：フィスコ