日特殊陶、国内大手証券はＥＶ普及やＨＣＣＩ実現など事業環境への懸念を考慮し目標株価を引き下げ

　日本特殊陶業<5334>が反発。指数の上げにつられる形で後場に一段高となっている。

　大和証券が同社について、足元の為替動向などを踏まえ、業績予想を見直したとのリポートをリリース。１７年３月期業績について、為替の前提を第１四半期についてドル＝１０８円、ユーロ＝１２２円、第２四半期以降をドル＝１０５円、ユーロ＝１１５円とし、売上高：３６００億円（前期比６％減）、営業利益：４６０億円（同３１％減）と予想。また、１８年３月期は自動化投資などに伴う償却負担の増加もあり、営業利益を４７０億円と前期比微増益に留まるものと予想。

　同証券ではまた、セクター全体のバリュエーションが低下したこと、ＥＶの普及だけでなく、これまでのエンジンダウンサイジングの流れが変わり、プラグを使用しないＨＣＣＩ（均質予混合圧縮着火）の実現が改めて議論されるなど、事業環境への懸念を考慮して、目標株価は４０００円から１９００円へ引き下げ、投資判断は「３」（中立）を継続している。
《ＭＫ》

株探ニュース