5216 倉元製作所 JQ 15:00
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2016年08月30日13時10分

有機EL関連株が急動意、“日の丸連合”報道が株価刺激

 前場の東証1部売買代金が6000億円強と閑散商状が際立つ東京市場で、局地的なテーマ買いの動きとして有機EL関連銘柄に物色人気が集まっている。 

 30日付の日本経済新聞で、シャープ<6753>の戴正呉社長が「日本企業が協業して、中国や韓国に対抗する日の丸連合を結成するべき」との考えを示したことが報じられており、関連銘柄の株価を強く刺激する格好となった。

 シャープ、ジャパンディスプレイ<6740>に加え、有機ELを採用したテレビの世界展開を模索するパナソニック<6752>が上値追い。また、有機ELの蒸着工程で需要が見込まれるファイン・ハイブリッド・マスクなどを展開するブイ・テクノロジー<7717>や、有機EL製造装置メーカー向け真空チャンバーの受託製造を行う平田機工<6258>も買いを呼び込んだほか、有機EL用ITO膜を手掛ける倉元製作所<5216>に至っては値動きの軽さを発揮して10%を超える急騰をみせた。

 ポスト液晶を担う次世代のディスプレーとして注目される有機ELだが、米アップルが来秋発売予定の「iPhone7s」で有機ELパネルを採用する方針にあることで、がぜん関連企業が色めき立った。大型テレビ向けでも市場拡大が本格化する兆しにあり、世界の有力メーカーがその商機をとらえようと虎視眈々の様相だ。国内では台湾の鴻海精密工業の傘下に入ったシャープとジャパンディスプレイがディスプレーメーカーとして双璧だが、サムスンとLGの韓国2強の後塵を拝する状況にあり、今後の巻き返しが期待されている。

出所:株式経済新聞(株式会社みんかぶ)

最終更新日:2016年08月30日 13時11分

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