国内独立系調査機関、日経平均妥当レンジは１７３５０～１８７００円、米利上げならアク抜けも

　国内独立系調査機関では、ＦＯＭＣにおいて利上げ発表があれば、「一時的には株価は下落する可能性は高い」としながらも、「アク抜けから出直りのきっかけになることが期待できる」と指摘。逆に、利上げ見送りの場合は、「瞬間的に株価の浮揚が見られても、重石が存続することになる」とみて、１６～１７日のＦＯＭＣまでは「神経質な状況が続きそう」と解説。
　日経平均妥当レンジを１８３００～１９７００円から１７３５０～１８７００円に引き下げ。注目銘柄として、東プレ<5975>、浜松ホトニクス<6965>、ティー・ワイ・オー<4358>、サトーホールディングス<6287>、オムロン<6645>、楽天<4755>、日立製作所<6501>を紹介している。
《ＭＫ》

株探ニュース