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3057 ゼットン

名証N
1,241円
前日比
+20
+1.64%
PTS対象外銘柄
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
83.4 2.74
時価総額 80.1億円
比較される銘柄
DDグループ, 
ひらまつ, 
WDI

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DDHD Research Memo(2):飲食・アミューズメント事業に加え、ホテル・不動産事業も展開(1)


■DDホールディングス<3073>の会社概要

1. 事業内容
レストラン・カフェ・専門料理業態、ダーツやビリヤード、カラオケ等の店舗を、首都圏をはじめ全国主要都市に多ブランド展開する「飲食・アミューズメント事業」は、保有ブランドの多様性を生かしたブランドマネジメント制と好立地に集中的に出店するドミナント展開などに特徴がある。また、2019年12月に湘南レーベル(株)等を買収したことにより、ホテル、貸コンテナ、不動産販売などの「ホテル・不動産事業」も展開している。

2001年に飲食店経営を開始して以来、「コンセプト」「空間」「ストーリー」を重視した独自の発想による業態開発力には定評があり、「VAMPIRE CAFE」や「アリスのファンタジーレストラン」「ベルサイユの豚」など個性的な人気ブランドを創出する一方で、「わらやき屋」「今井屋」「BAGUS」などの高収益ブランドを展開している。また、積極的なM&Aによるカフェ等のノンアルコール業態などの業態ポートフォリオの拡充や東海、関西、中国(広島県、岡山県)へのエリアの拡張がこれまでの同社の成長を支えてきた。

2017年9月からは持株会社体制に移行し、株式会社ダイヤモンドダイニングから株式会社DDホールディングスへ商号変更。「世界に誇る『オープンイノベーション企業』」を新たな経営理念に掲げ、グループ会社の理念・個性を尊重するとともに、オープンイノベーションによる相互補完と相乗効果で企業価値の最大化を図るビジョンが示された。

この2年間は長期化するコロナ禍の影響により厳しい状況が続いているが、業界を取り巻く環境変化やコロナ禍に伴う「新たな生活様式」の定着への対応を図ることで、既存事業の早期回復と新規サービス及びマーケットの創出にも取り組んでいる。

事業セグメントは、主力となる「飲食・アミューズメント事業」のほか、2021年2月期より追加された「ホテル・不動産事業」の2つに分類される。「飲食・アミューズメント事業」が売上高の90.5%を占めている(2022年2月期実績)。

各事業セグメントの概要は以下の通りである。

(1) 飲食・アミューズメント事業
a) 飲食
グループの中核会社である(株)ダイヤモンドダイニングにより、居酒屋・ダイニング・カフェ等を自社グループで業態開発し、都心部及び首都圏を中心に全国主要都市にて展開※1。2017年9月に参入したウェディング事業も含まれている※2。また、2019年3月に連結化したエスエルディー<3223>は、ダイニング・カフェ業態にて他社保有IPコンテンツ(アニメ、ゲーム、漫画、音楽等の創作物)とのコラボレーションイベントに特徴がある。一方、海外飲食事業については、2021年8月に海外子会社の株式譲渡により撤退した。

※1 同セグメントを手掛けてきた(株)ゴールデンマジック、(株)サンプール、(株)商業藝術、(株)The Sailingについては、2020年9月1日付けでダイヤモンドダイニングへ吸収合併している。
※2 ウェディング事業として、「京都祝言SHU:GEN」(京都市東山区)、「NOVEL SHINSAIBASHI」(大阪市中央区)を運営。


b) アミューズメント
飲食同様、グループの中核会社である(株)ダイヤモンドダイニングにより、「BAGUS」ブランドにて高級感のあるビリヤード、ダーツ、カラオケ、シミュレーションゴルフ、複合カフェ、カプセルホテル等の直営店舗を都内中心に展開している※。

※同セグメントを手掛けてきた(株)バグースについては、2021年10月1日付けでダイヤモンドダイニングへ吸収合併している。


(2) ホテル・不動産事業
2019年12月に連結化した湘南レーベルを中心に展開している。「湘南を世界のSHONANへ」というスローガンのもと、湘南の感度の高いビーチカルチャーをベースとした、人々の暮らしにかかわる事業に注力している。神奈川県においてホテル運営事業6棟のほか、飲食事業、貸コンテナ事業、賃貸事業、戸建て不動産販売事業、「SIMPLE HOUSE」などの貸別荘事業等、複数の事業を手掛けている。

なお、2022年2月期末の直営店舗数(グループ全体)は、124ブランドで350店舗※となっている。そのうち、山手線沿線内には飲食業界トップクラスの212店舗を出店(ドミナント展開)し、東海地区や関西地区、中国地区、九州地区など出店エリアも拡大している。

※持分法適用関連会社となったゼットン<3057>が展開する直営69店舗を除く。また、ほかにもライセンス及び運営受託店舗として9店舗を有している。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)

《ST》

 提供:フィスコ

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