マクセル---1Q減収なるも、エネルギー・機能性部材料が順調に推移

マクセル<6810>は31日、2026年3月期第1四半期（25年4月-6月）連結決算を発表した。売上高は前年同期比3.6%減の302.70億円、営業利益は同15.1%減の19.84億円、経常利益は同33.4%減の20.16億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同27.8%減の15.93億円となった。

エネルギー全体の売上高は前年同期比2.3%増の103.49億円となった。二次電池は角形リチウムイオン電池の生産終了により販売減となったものの、車載用や医療機器用、インフラ用途などの販売が好調な一次電池が増収となった。営業利益は、角形リチウムイオン電池の減収や全固体電池の開発費増加及び円高の影響があったものの、好調な一次電池の増益により、同37.8%増の8.94億円となった。

機能性部材料全体の売上高は同4.5%増の78.34億円となった。粘着テープや工業用ゴム製品、塗布型セパレータなどの産業用部材が増収となった。営業利益は、産業用部材の増益により、同105.4%増の3.06億円となった。

光学・システム全体の売上高は同13.8%減の78.39億円となった。車載光学部品や半導体関連製品の減収、ライセンス収入が減少した。営業利益は、車載光学部品や半導体関連製品の減益、ライセンス収入の減少により、同53.1%減の5.62億円となった。

価値共創事業全体の売上高は同9.4%減の42.48億円となった。海外向けを中心に電設工具は増収となるも、米国の関税政策の影響を受け出荷数量が一時的に減少となった健康・理美容製品が減収となった。営業利益は、健康・理美容製品の減益により、同34.7%減の2.22億円となった。

2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.2%増の1,365.00億円、営業利益が同7.3%増の100.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同71.1%増の70.00億円とする期初計画を据え置いている。

《AK》

　提供：フィスコ