SFP Research Memo（5）：2025年2月期の業績予想を据え置き、積極投資を想定も通期では増収増益を見込む

■SFPホールディングス<3198>の業績見通し

1. 2025年2月期の業績予想
2025年2月期の業績については期初予想を据え置き、売上高が前期比3.2%増の30,000百万円、営業利益が同3.6%増の2,100百万円、経常利益が同2.8%増の2,300百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同13.4%減の1,500百万円と増収増益を見込んでいる（税負担増加の影響を受ける親会社株主に帰属する当期純利益を除く）。

売上高は、引き続き好調なインバウンド需要が追い風となるなか、既存店の伸びや新規出店した店舗が増収に寄与する見通しだ。店舗数については、直営店において7店舗の出店及び2店舗の退店を予定（年間）しており、前期末比5店舗の純増を見込んでいる。

損益面では、積極採用及び賃上げ等による人件費や、補助金終了等に伴う光熱費の増加のほか、新規出店に係る一時費用の発生、中期的な成長のための積極投資等を想定しているものの、増収に伴う底上げにより増益を確保する見通しである。

2. 弊社の見方
通期予想を達成するためには、下期売上高14,962百万円、営業利益1,192百万円が必要となる。引き続き先行き不透明な経済情勢や天候不順などの影響には注意が必要であるものの、上期における既存店の伸びや下期には年末年始の繁忙期を迎えることを勘案すれば、十分に達成可能であると弊社では見ている。特に、売上高には上振れの可能性もある一方で、やや足踏みした利益面についてはトップラインの伸びで人件費増をどれだけ吸収できるかがポイントになるだろう。また、補助金効果がはく落した光熱費の負担増や食事利用メインの訪日客増に伴う原価率への影響についても、今後の動向を注視する必要がある。ただし、訪日客増による原価率の悪化についてはボリューム面での貢献の大きさから、弊社では現時点でマイナス材料として見てはいない。また、活動面では、今後の成長に向けて、新規出店及び地方都市出店後の状況（ドミナント出店に向けた足場固めの進捗）や、外国人スタッフの早期戦力化などの動きをフォローしたい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）

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