ＭＤＮＴ Research Memo（2）：苦況期を乗り越え、企業変革へ乗り出す

■会社概要

1. 沿革
メディネット<2370>は、「がん免疫細胞治療」領域の先駆者であり、バイオベンチャーである。

(1) 創業の思い
創業者である木村氏は自ら苦労を買って出る性分で、何事にも深く首を突っ込み猛勉強し、当時所属していた組織で担当していた複数の分野のスペシャリストとなった。医療ビジネスに転身するきっかけは(株)保谷硝子（現 HOYA<7741>）でコンタクトレンズや医療機器の販売を担当したことが背景にあると言う。1995年にがん免疫細胞治療を開発・実用化する同社を創業した。木村氏は子どものころからひどい小児ぜん息を患っており、「ぜん息を治したい。健康になりたい」という思いが根底にあった。免疫疾患であるぜん息は薬での根治は難しく、体の免疫力のバランスを整えることで快方に向かう病気である。そのため同社を立ち上げた際も、免疫の領域で新しい事業を始めたいという思いがあった。

その後、木村氏は東京大学医科学研究所でがんの免疫療法を研究してきた医師の故 江川滉二教授と出会い、2人は「がん治療の副作用から多くの患者さんを救うにはがん免疫細胞治療しかない」と方向性を見出した。2人はがん免疫細胞治療法として血液内の免疫細胞に着目した。患者の血液から採取した免疫細胞を体外で培養し、機能を強化して体内に戻すことで、がんに対する免疫力を引き上げる仕組みを開発し、患者自身の免疫力を使ってがんを攻撃することを可能にした。その後、木村氏と江川氏（相談役として）は二人三脚で同社をけん引していった。

(2) 画期的ビジネスモデル「免疫細胞療法総合支援サービス」をデザインし事業化に成功
当時、再生・細胞医療は今ほど認知されていなかった。がん免疫細胞治療について有効性を示すデータは出ていたものの、事業として成立させるのは困難であった。しかし、患者のためにこの新しい治療法を普及させることは意義があると考え、「免疫細胞療法総合支援サービス」（当時）というまったく新しい事業モデルをデザインし、事業化するに至った。1999年には、江川教授が創業の地名を冠して命名・開院した国内初のがん免疫細胞治療専門クリニックである瀬田クリニック（現 医療法人社団滉志会瀬田クリニック東京）へサービスの提供を開始した。

(3) 売上半減の苦況期
2014年11月に「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」及び「医薬品医療機器等法」が施行されたことにより、従来事業のコアを成していた「免疫細胞療法総合支援サービス」から細胞加工業へ転換した。細胞加工業の売上高は、最盛時の2016年9月期には1,876百万円まで拡大したが、その後激減し、2018年9月期に944百万円と売上高は半減した。その背景にはがん治療分野の免疫チェックポイント阻害剤の普及などが挙げられるが、最大の要因は“自費診療”となるがん免疫細胞治療への風当たりが強かったことのようだ。通常、がん治療は標準治療（手術、放射線治療、抗がん剤など）をベースに主治医が治療計画を立てるものである。主治医は自分が専門とする治療以外にも、患者からの要望も踏まえ、効果のあるがん治療法（がん免疫細胞治療等）を取り入れた治療を検討することができる。しかし、標準治療以外は行わないという主治医は多く、一般的に“自費診療”の肯定派、否定派は半々のようだ。否定派の医師は「保険で認められていない治療は用いるべきではない」という見解から、同社のがん免疫細胞治療の適用が見送られるケースが多発したようだ。

(4) 中期経営計画「ACCEPT2021戦略」を掲げ事業構造改革で“黒転”へ
同社は2018年9月期から2021年9月期にかけて中期経営計画「ACCEPT2021戦略」を掲げ、同社の収益構造等の改善・改革に乗り出した。目指すのは、細胞加工業における製造体制の効率化及び2019年9月期の収支均衡、そして再生医療等製品のパイプライン拡充と早期収益化である。

「ACCEPT2021戦略」による事業構造改革では、2018年9月期から全国4拠点あった細胞培養加工施設を統合集約し、連結子会社2社を吸収合併、早期退職募集の実施や研究開発投資の大幅抑制に取り組んだ。この結果、2019年9月期はセグメント利益89百万円となり、わずか1年間で黒字化することができた。

(5) 新しい経営体制
同社は、2022年4月より創業者である木村氏から久布白氏へ経営トップを交代した。久布白氏は、田辺三菱製薬＜MTZPY＞を経て2020年12月に同社取締役に就任し、前職の医薬品マーケティング・営業実務の経験を生かして営業・開発・製造現場を取りまとめてきた。木村氏は、代表取締役会長に就任した。木村氏の知識・経験及び事業経営の実績と、久布白社長の“聞く力”“アイデア創造力”がバランス良く融合すれば、同社の経営舵取りの多大なパワーとなるだろう。今後は事業経営の“両輪”となり、同社の自己変革とスピード経営の加速が期待される。こうした経営体制の下、企業ビジョン「VISION2030」を構築し、新たな中期経営計画（2023年9月期～）を推進している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　清水啓司）

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　提供：フィスコ