ｉーｐｌｕｇ Research Memo（8）：課題への対策を講じ、V字回復を目指す

■業績動向

3. 2024年3月期の業績見通し
2024年3月期の業績見通しについてi-plug<4177>は、売上高5,088百万円（前期比36.0%増）、営業利益79百万円（前期は営業損失411百万円）、経常利益74百万円（前期は経常損失397百万円）親会社株主に帰属する当期純利益9百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失492百万円）と見込んでいる。前期に課題となった業績未達の要因分析や対策を講じることで収益を改善、V字回復を目指す。

日本経済は、コロナ禍の影響が一服しつつあるものの、世界的なインフレの進行やウクライナ情勢など引き続き不安定な要素を抱えている。2024年卒業予定者の大卒求人倍率は上昇しており、企業の新卒採用意欲はさらに高まっている模様で、学生の就活は早期化が進むと想定される。しかし、依然としてターゲットとなる学生の募集に課題を残す企業も少なくなく、大量に集めて絞り込むエントリー型から1対1のコミュニケーションを重視したダイレクト型への採用方法のシフトが進むと考えられている。このため、新卒採用市場におけるダイレクトリクルーティング市場は引き続き高い成長性を維持すると予測される。

このような環境のなか、主力の「OfferBox」において積極的な販促活動を行い、より一層の認知度向上に努めるとともに、UIやプロフィールを見直して企業と学生相互の魅力をさらに引き出す機能改善、会員制ラウンジや就活イベントを実装して企業と学生の出会いの機会を増加させる機能強化、システム改修によるマッチング効率の更なる向上など、新たな機能・サービスの開発・拡充を図り、競争優位性を一層高めていく方針である。また、「OfferBox」に登録する際に「OfferBox+」（紹介事業）への登録も促す。「eF-1G」については、付加価値を高める機能や営業マーケティング機能を強化する一方、蓄積したデータを活用した新商材の開発も推進する。体制が整った「PaceBox」では、早期のプラットフォーム確立のための投資は実行するが、プロモーション費用や「PaceBox」への投資を前期並みに抑えつつ売上を確保していく方針である。

こうした経営戦略と良好な市場環境を背景に「OfferBox」早期定額型は順調に伸長すると考えられるため、「OfferBox」成功報酬型をテコ入れして決定人数を伸ばすことで、「OfferBox」全体の売上高で約30%の増収を確保する計画である。利益面では、経営資源を集中することで営業損益は黒字化へとV字回復を見込んでいる。ただし、前期の採用増の影響で人件費が増加、「PaceBox」はまだ赤字予算、企業の協賛金で収益を確保する予定の会員制ラウンジ事業もコロナ禍で離れた企業を戻す必要があるため、2022年3月期並みの営業利益水準を確保するにはやや時間がかかる見通しである。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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