＜動意株・１３日＞（大引け）＝日本色材、ＱＤレーザ、トーホー

　日本色材工業研究所<4920>＝急動意でストップ高。同社は化粧品のＯＥＭメーカー。政府が新型コロナウイルス対策の基本的対処方針を改定したことに伴い、きょう１３日からマスクの着用ルールが緩和された。これに先駆け、株式市場では口紅など化粧品の需要回復に対する期待感が高まり、関連銘柄への注目度が上昇してきた。きょうは全体下げ相場で化粧品関連主力どころの銘柄がツレ安するなか、値動きの軽い関連中小型の日本色材にマスク着用緩和を手掛かりにした物色が向かっている。

　ＱＤレーザ<6613>＝強さ発揮。一時３２円高の５５８円まで買われた。半導体レーザソリューション事業を展開し、視覚に障害がある人を対象に網膜走査型レーザアイウェアも育成中。網膜投影機器の販売ではソニーグループ<6758>傘下のソニーとの協業契約を締結しており、今後の業容拡大に向けた布石として注目されている。信用買い残が多く株価は底値圏もみ合いが続いているが、時価５００円台半ばは値ごろ感からの押し目買いも観測される。

　トーホー<8142>＝急反発し昨年来高値を更新。前週末１０日の取引終了後、２３年１月期の連結決算発表にあわせ、２４年１月期の業績予想を開示した。売上高は前期比微減の２１４０億円、最終利益は同９８．７％増の２０億円を見込む。また、前期年間配当を２０円から３５円に増額したうえで、今期の年間配当予想は前期比２５円増配の６０円に設定した。食品スーパー事業の譲渡で減収を見込む半面、同事業の損失が解消する見通し。業務用食品卸売（ディストリビューター）事業部門では飲食店への販売が引き続き伸長すると想定。ホテルや商業施設など新規顧客の獲得に努めるほか、インバウンド需要の本格的な回復を受け、ホテルへの朝食提案なども注力する。２３年２月の月次売上高も開示。全社売上高は前年同月比３３．７％増となった。２３年１月期の連結決算は、売上高が前の期比１４．３％増の２１５５億７２００万円、最終利益が同３．０倍の１０億６００万円だった。食品スーパー事業は減収となったが、ディストリビューター事業などが好調だった。

　セルシード<7776>＝ストップ高で７連騰。東京女子医大発のバイオベンチャーで医療用細胞シートの開発を行っており、食道の機能再生をはじめ再生医療分野などでの活躍が期待されている。昨年１２月を境に動意含みとなり、今年１月中旬から上げ足が加速した。同種軟骨細胞シートについて治験届提出に向けて準備を進めている。また、株式需給面では昨年９月発行のワラントの権利行使完了を発表したことで、希薄化懸念の後退も株高を後押しする背景となっている。貸株調達による空売りの買い戻しなどを絡め、時価は２０１９年１２月以来、約３年３カ月ぶりの高値圏に浮上している。

　トビラシステムズ<4441>＝ストップ高。前週末１０日の取引終了後に発表した第１四半期（２２年１１月～２３年１月）単独決算が、売上高４億８７００万円（前年同期比２４．５％増）、営業利益１億８２００万円（同３５．３％増）、純利益１億２０００万円（同９３．５％増）と大幅な増収増益となったことが好感されている。主力のモバイル向けフィルタサービスでｍｉｎｅｏやＵＱ　ｍｏｂｉｌｅなどの格安スマホ向けにサービス提供を開始したほか、固定電話向けでＫＤＤＩ<9433>のＣＡＴＶ向けサービスのユーザーが順調に増加したことが寄与した。なお、２３年１０月期通期業績予想は、売上高２０億円（前期比１８．９％増）、営業利益６億円（同１０．９％増）、純利益３億９４００万円（同２２．３％増）の従来見通しを据え置いている

　ユークス<4334>＝ストップ高。同社はゲーム及びパチンコパチスロの受託開発を行うほか、自社ソフト開発も手掛ける。前週末１０日取引終了後に発表された２３年１月期の営業利益は前の期比３６％増の９億４８００万円と大幅な伸びを達成、また続く２４年１月期の同利益も前期比７０％増の１６億１５００万円と利益成長が加速する見通しにある。オンライン・トレーディングカードゲーム「ＤＣデュアルフォース」のリリースが、収益に大きく貢献する見通し。好業績を背景に株主還元も強化し、前期の年間配当は従来計画の２５円から３０円に、今期については更に１２円増配の４２円とする予定で、これも物色人気を助長している。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS