クレディ・スイス証券の不動産セクターのリポートでは、第1四半期決算発表ではサプライズは生じないと予想するも、マンション在庫を減少させる、もしくは契約戸数を増加させた企業の株価は上昇する可能性があると指摘。不動産デベロッパーの株価バリュエーションは割安感が顕著とみて、セクター判断「オーバーウエート」を継続。
個別銘柄では、解散価値で割安感があり17年12月期の利益成長期待が株価上昇要因になりそうな東京建物<
8804>をトップピックに、インカムゲインの魅力が高い野村不動産ホールディングス<
3231>もあわせて買い推奨している。
《MK》
株探ニュース