【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：ＩＮＰＥＸ、キヤノン、トーホー

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,266円　 +105 円 (+3.3％)　　本日終値
　石油関連株が高い。ＩＮＰＥＸ<1605>や石油資源開発<1662>、ＥＮＥＯＳホールディングス<5020>が値を上げた。１３日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の２月限が前日比１．６５ドル高の１バレル＝６１．１５ドルに上昇した。一時６１．５０ドルと昨年１１月上旬以来、２カ月ぶりの水準に値を上げた。イランの反政府デモが続いており、地政学リスクの高まりから原油価格が上昇。これを受け、石油関連株に買いが流入した。

■キヤノン <7751> 　4,822円　 +98 円 (+2.1％)　　本日終値
　キヤノン<7751>は３日続伸。１３日の取引終了後、独自に開発したインクジェット方式でレジスト（樹脂）を塗布したウエハーに回路パターンを刻み込んだマスク（型）をハンコのように押し当てて回路を転写する技術を応用して、ウエハーを平坦化する新技術を開発し、世界で初めて実用化したと発表しており、好材料視された。半導体製造では、成膜や配線などの工程を重ねる中で生じるウエハー表面の凹凸を均一に整える平坦化工程が不可欠で、特に微細化や３Ｄ化が進む先端半導体では、ウエハー表面のわずかな凹凸が歩留まりや生産性に大きな影響を与えている。同社では今回開発した新技術を用いることで、ウエハー表面の凹凸を５ナノ（ナノは１０億分の１）メートル以下に抑えることができるとしており、歩留まり改善への期待が高まる。なお、２７年中の製品化を目指すとしている。

■トーホー <8142> 　4,010円　 +65 円 (+1.7％)　　本日終値
　トーホー<8142>が３日ぶりに反発。１３日の取引終了後に、１月３１日を基準日として１株を３株に株式分割すると発表したことが好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げることで、投資家がより投資しやすい環境を整え、株式の更なる流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。同時に、既存株主による１４１万３４００株の売り出しを行うと発表した。売出価格は１月２１日から２３日までの期間に決定される予定で、受け渡し期日は価格決定日の３営業日後。株式の流動性の向上及び個人投資家を中心とした株主層の更なる拡大を図ることが狙いとしている。

■タクマ <6013> 　2,529円　 +16 円 (+0.6％)　　本日終値
　タクマ<6013>が続伸。この日、名古屋市からごみ処理施設「猪子石工場」の基幹的設備改良工事を受注したと発表しており、好材料視された。同工事は、ボイラや排ガス処理設備の部分更新など通常の定期修繕では実施が困難な作業を実施し、工事終了から起算して１５年以上の安定稼働を目指すもの。また、蒸気タービンの更新などによる発電量の増加と場内使用電力の削減によりＣＯ２の排出量を現状比で８％以上削減する見込みのほか、焼却炉やボイラを高耐久な材質に変更するなど災害廃棄物の性状を考慮した対策を講じ、災害廃棄物処理体制の強化を図るという。契約金額は２１３億円。工期は２５年１２月～２９年７月としている。

■ＴＥＮＴＩＡＬ <325A> 　4,245円　 -640 円 (-13.1％) 一時ストップ安 　　本日終値
　ＴＥＮＴＩＡＬ<325A>は急反落。１３日の取引終了後に発表した第１四半期（９～１１月）単独決算は、売上高７０億７５００万円、営業利益６億５７００万円、純利益４億５５００万円となり、２５年８月期に決算期を変更したため前年同期との単純比較はできないものの、会社側によると売上高は２．０倍、営業利益は３７．４％増になった。ただ、株価は１２月下旬以降急上昇していたことから、材料出尽くし感から利益確定の動きが優勢のようだ。第１四半期は、引き続き自社ＥＣが売り上げを牽引したことに加えて、認知率の継続的な高まりにより直営店舗・卸などオフラインによる売り上げも拡大した。第２四半期の商戦に向けた戦略的なマーケティング投資を実行しつつ、計画を上回る営業利益を計上した。なお、２６年８月期通期業績予想は、売上高２８０億４６００万円、営業利益３０億２０００万円、純利益２０億５４００万円の従来見通しを据え置いている。

■電通グループ <4324> 　3,142円　 -400 円 (-11.3％)　　本日終値　 東証プライム 下落率トップ
　電通グループ<4324>は後場急落。英紙フィナンシャル・タイムズ電子版が日本時間１４日昼ごろ、電通グループによる海外事業売却の動きが破綻に近づいていると報じた。これを受け、大きく売り優勢の展開となっている。同紙は昨年８月、電通グループが海外事業の売却を検討していると報道。実現すれば数十億ドル規模の資金調達につながる可能性があるとしていた。この際、電通グループ株に買いが向かうとともに、調達した資金で親子上場の解消を図るとの思惑から子会社の電通総研<4812>、セプテーニ・ホールディングス<4293>にも物色の矛先が向かった経緯がある。電通総研、セプテニＨＤともに後場に入って急落している。

■サカタのタネ <1377> 　3,985円　 -300 円 (-7.0％)　　本日終値　 東証プライム 下落率5位
　サカタのタネ<1377>が大幅続落。１３日の取引終了後、２６年５月期の連結業績予想について、売上高を９５５億円から１０１０億円（前期比８．７％増）へ、営業利益を１１０億円から１２５億円（同２．０％増）へ、純利益を９０億円から１００億円（同３．０％増）へ上方修正し、減益予想から一転して増益予想とした。ただ、第１四半期決算の好調から第２四半期決算発表での通期予想の上方修正は想定内との見方もあり、材料出尽くし感から売られたようだ。上期において野菜種子や花種子の販売が好調に推移したことや為替レートが想定よりも円安になったことに加えて、想定為替レートを１ドル＝１５０円（従来想定１４０円）、１ユーロ＝１８０円（同１６０円）に見直したことが要因としている。なお、同時に発表した１１月中間期決算は、売上高４７７億４６００万円（前年同期比１２．８％増）、営業利益６８億９５００万円（同２１．６％増）、純利益６９億９０００万円（同３６．４％増）となり、従来予想の営業利益５０億円を大きく上回って着地した。

■パンパシＨＤ <7532> 　896円　 -15.7 円 (-1.7％)　　本日終値
　パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532>が続落。１３日の取引終了後に発表した２５年１２月度の販売高（速報）で、国内リテール事業の既存店売上高は前年同月比３．０％増と４３カ月連続で前年実績を上回ったものの、増収基調継続は織り込み済みとの見方が強いようだ。前年に比べて休日が１日少なかった影響がマイナス１．３％程度あったほか、温暖な気候が続いたことで冬の季節商品が伸び悩んだものの、顧客の消費行動の変化を捉えたｍａｊｉｃａアプリ会員限定のキャンペーンが奏功し、売り上げ増に寄与した。また、イベントの楽しみ方や余暇の過ごし方が多様化するなか、需要変化に対応した年末商戦が好調に推移したことも、食料品を中心に売り上げの伸長につながった。

■マイクロ波化学 <9227> 　1,320円　 +300 円 (+29.4％) ストップ高 　　本日終値
　マイクロ波化学<9227>がストップ高。１３日の取引終了後、早稲田大学発スタートアップのＣｏｒｅＴｉｓｓｕｅ　ＢｉｏＥｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ（横浜市鶴見区、以下ＣＴＢＥ）と共同で、革新的な膝前十字靱帯再建用「組織再生型靱帯」の大量生産に向けた装置開発を開始したと発表しており、これを好感した買いが流入した。膝前十字靱帯損傷はスポーツ現場で多く発生し、選手生命にも影響し得る重篤な整形外科疾患。現在は患者自身の別部位の腱を採取して再建術を行う自家腱移植が一般的だが、健常な腱を取り出すことによる身体的負荷や、再断裂時には腱が不足することなどが課題となっている。ＣＴＢＥでは、ウシの腱にマイクロ波を照射する独自の技術で組織再生型靱帯を開発し、現在は安全性を評価する臨床試験を実施しているが、今回の共同開発により、マイクロ波が装置をＣＴＢＥへ納入した後は、ＣＴＢＥが同装置を用いて商用機開発に必要な技術課題の洗い出しと大量生産条件の検証を進め、２８年には開発製品の商用生産に向けた実装を目指すとしている。

■Ａｂａｌａｎｃｅ <3856> 　536円　 +80 円 (+17.5％) ストップ高 　　本日終値
　Ａｂａｌａｎｃｅ<3856>はストップ高。１３日の取引終了後に、２６年３月期の連結業績予想について、売上高を９５０億円から１２８０億円へ、営業利益を６０億円から１１５億円へ、純利益を３０億円から４７億円へ上方修正しており、これを好感した買いが流入した。前期に決算期を変更したため前期との単純比較はできないものの、太陽光パネル製造事業でベトナムからのパネル及びセルの販売が想定以上に堅調に推移していることに加えて、エチオピア新工場が順調に立ち上がり、米国及びアジア地域を中心にコスト競争力のあるセル販売が拡大する見通しであることが要因としている。同時に発表した９月中間期決算は、売上高５８６億６２００万円、営業利益６２億７４００万円、純利益２８億７００万円だった。なお、２６年３月期半期報告書に関して、会計監査人から結論を表明しない旨の期中レビュー報告書を受領したと発表した。

株探ニュース