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【特集】テノックス Research Memo(12):DOE2%以上を目安に安定的な配当と機動的な自己株式取得を継続する方針


■株主還元策

テノックス<1905>は設立以来、業績の向上と財務体質の強化に努めることを経営の基本とし、株主への還元を重要課題の1つとして位置付けてきた。業績や財政状態に加え、中期的な見通しも勘案したうえで安定的な配当を決定するという方針の下、従来は連結配当性向30%程度を目安に配当を実施するとともに機動的な自己株式の取得によって株主の期待に応えてきた。2025年3月期からは、新中期経営計画で資本効率経営を推進することもあり、DOE2%以上を目安に安定的な配当を実施し、純資産の積み上げに伴う増配と機動的な自己株式の取得によって株主の期待に応えるという方針に変更した。これらの方針から、2024年3月期の1株当たり配当金を38.0円(中間配当19.0円、期末配当19.0円)とし、2025年3月期の1株当たり配当金は43.0円(中間配当21.0円、期末配当22.0円)を予定している。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)

《HN》

 提供:フィスコ

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