【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):高島屋、加賀電子、ニデック
高島屋 <日足> 「株探」多機能チャートより
高島屋<8233>が続伸。15日の取引終了後、7月度の営業報告を発表。高島屋の既存店売上高は前年同月比11.4%増となった。増収基調を継続し、伸び率も6月の7.4%を上回ったとあって、株価の支援材料となった。店舗別の売上高で7月は大阪店が同20.6%増、京都店が同17.7%増、日本橋店が同15.2%増と大きく伸びた。高島屋各店と国内百貨店子会社の既存店ベースでは同12.4%増となった。百貨店では免税売上高が大きく伸長し、全体を押し上げた。
■加賀電子 <8154> 6,490円 +10 円 (+0.2%) 本日終値
加賀電子<8154>が続伸。きょう付の日本経済新聞朝刊で、「メキシコで自動車や空調機器向け電子機器の組み立て工場を新設する」と報じられており、好材料視されたようだ。記事によると、投資総額は約50億円で、24年4月の稼働を目指すという。また、29年4月までに同国の売上高を現在の約7倍の年500億円に引き上げる目標とあることから、業績拡大への貢献が期待されている。
■テラプローブ <6627> 4,010円 +5 円 (+0.1%) 本日終値
テラプローブ<6627>が3日続伸。15日の取引終了後に発表した7月度の月次連結売上高(速報)が前年同月比5.3%増となり、増収基調が続いていることが好感された。1月からの累計では前年同期比6.5%増となり、会社側の通期予想である前期比4.4%増を上回って推移している。
■ニデック <6594> 7,553円 -233 円 (-3.0%) 本日終値
ニデック<6594>が一時247円安の7539円まで売り込まれたほか、ハーモニック・ドライブ・システムズ<6324>も3日続落で下落基調を強めている。このほか、ダイキン工業<6367>や安川電機<6506>など中国関連に位置付けられる銘柄群への売りが目立っている。前日発表された中国の経済統計が相次いで市場コンセンサスを下回る低調な内容だったことを受け、中国景気の減速懸念が増幅される形となった。アジア株市場で直近にきて上海総合指数や香港ハンセン指数などが急落していることも投資家心理を冷やしている。中国向け売上比率の高い銘柄は収益への影響が警戒され、目先筋の売りを誘発している。
■三菱UFJ <8306> 1,088.5円 -33 円 (-2.9%) 本日終値
三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>などメガバンクの下げが目立つ。前日の米国株市場では、大手格付け会社による70行以上の銀行を対象とした格下げの動きが報じられ、ゴールドマン・サックス<GS>、JPモルガン<JPM>、バンカメ<BAC>など大手金融株が軒並み売られ全体相場を押し下げる展開となった。東京市場でもメガバンクをはじめ金融株に逆風となっている。また、国内長期金利が上昇傾向にあることはプラス材料ながら、国内消費など内需減速に対する警戒感が銀行セクターにも影を落としている。
■INPEX <1605> 1,979.5円 -45.5 円 (-2.3%) 本日終値
INPEX<1605>や石油資源開発<1662>が安い。15日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の9月限が前日比1.52ドル安の1バレル=80.99ドルと軟調だった。この日発表された中国の小売売上高や鉱工業生産などが予想を下回った。これを受け、中国景気に減速懸念が高まり、原油需要が鈍化することを警戒する売りが膨らんだ。
■USMH <3222> 1,137円 -11 円 (-1.0%) 本日終値
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス<3222>が反落。この日発表した7月度の月次売上情報で、既存店売上高が前年同月比2.9%減と2カ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。客数、客単価ともに前年を下回り、なかでもカスミの落ち込みが大きかった。
■ファンコミ <2461> 390円 -3 円 (-0.8%) 本日終値
ファンコミュニケーションズ<2461>が3日続落。15日の取引終了後に発表した7月度の月次業績速報で、連結ベースの売上高が前年同月比10.4%減と4カ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気された。アフィリエイト広告サービスなどを提供する主力のCPAソリューション事業が同5.7%減となったほか、スマートフォン向け運用型広告サービスなどを提供するADコミュニケーション事業も同23.0%減となった。なお、メディア事業などその他事業は同35.0%減だった。
■東京海上 <8766> 3,102円 -4 円 (-0.1%) 本日終値
金融セクターに下落圧力が掛かる地合いにあって、東京海上ホールディングス<8766>が底堅く推移。米ブルームバーグ通信が15日、東京海上の東南アジアにおける生命保険事業の売却を巡り、第一生命ホールディングス<8750>や日本生命保険が買収案を検討していると報じた。事業の選択と集中に向けた動きが前進しているとの受け止めもあって、株価の下支え要因となったようだ。東京海上の東南アジアでの生命保険事業に関しては、約10億ドルと評価する取引となる可能性があると伝わっていた。検討は初期の段階で、最終決定には至っていないという。
株探ニュース