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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):新光電工、IHI、リケンテクノ

新光電工 <日足> 「株探」多機能チャートより
■新光電気工業 <6967>  3,995円  +30 円 (+0.8%)  本日終値
 新光電気工業<6967>が堅調。同社と同様に、米インテル<INTC>を主要取引先とするイビデン<4062>が1日の取引終了後、新たな中期経営計画を公表した。24年3月期の連結業績は減収減益となる見通しだが、その後は収益を拡大させる目標を掲げており、2日の東京市場で同社株は急伸した。新光電工に対しても、中期的な事業成長の期待をもとにした買いが集まる格好となり、連れ高の展開となっている。

■IHI <7013>  3,490円  +25 円 (+0.7%)  本日終値
 IHI<7013>は4日続伸。きょう付の日本経済新聞朝刊で「2024年3月期の年間配当を前期比10円増の100円とする方針だ」と報じられており、2期連続で最高額を更新するとの観測が好材料視されたようだ。記事によると、コロナ禍から航空便の需要が回復したことで、主力の民間機エンジン関連事業が好調に推移しており、今期の連結営業利益が最高を更新する公算が大きくなったことなどが要因という。同社は2月に前期配当を年80円から90円へ引き上げたが、今期は更に増額するようだ。

■リケンテクノス <4220>  590円  -46 円 (-7.2%)  本日終値  東証プライム 下落率トップ
 リケンテクノス<4220>が急反落。1日の取引終了後に発表した24年3月期の連結業績予想で、売上高1280億円(前期比3.6%増)、営業利益76億円(同1.2%増)、純利益45億円(同1.3%減)と最終減益を見込むことが嫌気された。自動車向けコンパウンドなどの伸長で売上高は増収を見込むものの、電気代を含むユーティリティコストの高騰や運送費の値上がりなどにより、売上原価は前年以上に上昇する見込み。また、各種費用が想定以上に値上がりし、製品への価格転嫁が十分に行えない場合には、業績が更に変動する可能性があるとしている。なお、23年3月期決算は、売上高1234億9700万円(前の期比12.3%増)、営業利益75億600万円(同19.3%増)、純利益45億5700万円(同15.6%増)だった。

■双日 <2768>  2,771円  -117 円 (-4.1%)  本日終値  東証プライム 下落率10位
 双日<2768>は反落。午後0時30分ごろ、24年3月期業績予想を発表。純利益を前期比14.6%減の950億円とし、好調だった前期から一転減益となる見通しを示したことが嫌気された。配当予想は前期比据え置きの130円とした。同時に発表した23年3月期決算は、売上高が前の期比18.0%増の2兆4798億円、純利益が同35.1%増の1112億4700万円だった。石炭価格の上昇や各種化学品の市況上昇のほか、水産食品加工会社の取得が業績を押し上げた。

■アクシアル <8255>  3,410円  -115 円 (-3.3%)  本日終値
 アクシアル リテイリング<8255>が後場に下げ幅を拡大した。この日、23年3月期の連結決算にあわせ、24年3月期の業績予想を開示した。最終利益は前期比5.6%減の60億円を計画しており、嫌気されたようだ。売上高は前期比微増の2560億円となる見通し。物価上昇による節約志向の高まりが食品スーパー事業の販売動向に影響をもたらすと分析。賃上げによる人件費の増加や電気料など諸経費の大幅な増加を見込む。一方、アクシアル発足から10周年を迎えることなどを考慮し、今期の年間配当は前期比5円増配の85円を計画する。23年3月期の連結決算は、売上高が前の期比3.5%増の2549億6600万円、最終利益は同10.2%減の63億5600万円だった。

■テクノプロH <6028>  3,255円  -100 円 (-3.0%)  本日終値
 テクノプロ・ホールディングス<6028>が続落。4月28日に発表した22年7月~23年3月期決算の内容は堅調だったものの、特段のサプライズ感がなく目先利益確定売りが先行する展開が続いている。7~3月期の売上高は前年同期比12.6%増の1482億9100万円、営業利益は同0.5%増の166億100万円だった。技術者派遣や請負業務の顧客重要はコロナ禍前の水準を上回る回復をみせ、底堅く推移している。通期見通しに変更はない。

■高島屋 <8233>  1,971円  -47 円 (-2.3%)  本日終値
 高島屋<8233>が朝高後下げに沈んだ。1日の取引終了後に発表した4月度の高島屋店頭売上速報によると、高島屋各店の既存店売上高の合計は前年同月比12.4%増、国内百貨店の既存店合計は同11.8%増となった。いずれも対前年比の伸び率は3月と比較して拡大した。一方、4月の免税売上高は同2.8倍と急拡大したものの、3月の前年比伸び率(3.8倍)に比べると鈍化した。インバウンド消費の拡大による業績回復への期待に水を差す格好となり、利益確定目的の売りを促す要因となったようだ。

■アークランズ <9842>  1,500円  -34 円 (-2.2%)  本日終値
 アークランズ<9842>が続落した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が1日、同社の目標株価を1800円から1500円に引き下げた。投資判断は「ニュートラル」を継続する。株式交換によるアークランドサービスホールディングス<3085>の完全子会社化を前提に同証券による業績予想を修正。期末の株式数も見直した。ビバホームの統合シナジーとともに、ALサービスの完全子会社化のメリットも早期に示す必要があるとする一方、シナジーやメリットを業績予想に織り込むのは時期尚早とみる。

■H2Oリテイ <8242>  1,598円  -31 円 (-1.9%)  本日終値
 エイチ・ツー・オー リテイリング<8242>は冴えない。1日の取引終了後、百貨店事業の4月度の売上速報を開示した。阪急阪神百貨店の売上高は全店合計で前年同月比12.9%増となったが、対前年の伸び率は3月(20.7%増)に比べて鈍化しており、売りを促す要因となったようだ。4月は阪急本店が同16.5%増となり、4カ月連続で過去最高の売上高を更新した。半面、阪神梅田本店が同0.2%減となった。免税売上高は18年4月の水準に対して81%の水準まで回復したとしている。

■神戸物産 <3038>  3,790円  -65 円 (-1.7%)  本日終値
 神戸物産<3038>が軟調。外国為替市場で、1ドル=137円台半ばまでドル高・円安が進行した。日銀が4月の金融政策決定会合で、大規模な金融緩和策の現状維持を決定。その後、日銀は当面、イールドカーブ・コントロール(YCC)の修正には踏み切らないとの見方が金融市場では広がった。日米金利差の拡大による円の先安観も台頭したようだ。円安の進行が輸入コスト負担の増加につながる懸念から、同社株に売り圧力が強まった。円高による業績押し上げ効果への期待がはく落したとの受け止めから、ニトリホールディングス<9843>にも売りが膨らんだ。

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