【市況】株価指数先物【引け後コメント】　NT倍率は先物中心限月で14.10倍割れ、ヘッジ対応でNTショートに向かいやすい需給状況

大阪12月限
日経225先物　28120　+150　（+0.53％）
TOPIX先物　1995.5　+22.0　（+1.11％）

　日経225先物（12月限）は前日比150円高の2万8120円で取引を終了。寄り付きは2万8040円と、シカゴ日経平均先物（2万8045円）にサヤ寄せする形で買いが先行した。直後につけた2万8010円を安値にリバウンド基調が強まり、前場半ばには一時2万8200円まで上げ幅を広げた。前日に中国での新型コロナ感染拡大が嫌気された香港ハンセン指数が、続落ながらも前日の価格水準で下げ渋る動きを見せたこともあり、リバランスに伴う断続的なインデックス買いが指数を押し上げた。ただし、前場終盤にかけて上げ幅を縮めると、後場は概ね2万8120円～2万8150円辺りの狭いレンジでのこう着が継続した。

　日経225先物は終日2万8000円を上回って推移したが、先週の調整を埋める形でのリバランスの動きといったところであろう。ただし、21日の米国市場では大型テック株や半導体株の弱い値動きが目立っていたほか、23日には米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨が公表されるため、ヘッジを考慮したリバランスの動きだったとみられる。東証プライム銘柄の値上がり数が8割近く占めるなか、TOPIX先物の上昇率1.11％に対して、日経225先物は0.53％となり、TOPIX優位の需給状況だった。

　これにより、NT倍率は先物中心限月で14.09倍に低下し、10月半ば以来の水準まで一気に調整してきた。10月の低下局面では14.10倍割れからはリバランスの動きが入りやすく、終値では14.10倍を下回ることはなかった。なお、終値での14.10倍割れは7月13日以来、約4カ月ぶりとなる。7月安値の13.93倍が意識されてくる可能性はあるものの、FOMC議事要旨のほか、米連邦準備理事会（FRB）高官らのタカ派発言によるセンチメントの影響を受けやすいだろう。

　また、NYダウが強いトレンドを継続するなかで8月高値を射程に入れている一方で、ナスダックは75日移動平均線に上値を抑えられる形での調整から、25日線割れが警戒されている。ナスダックのリバウンドが期待しにくいなか、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の手掛けづらさにつながるため、ヘッジ対応でのNTショートに向かわせやすい需給状況のようである。

　手口面では、日経225先物はABNアムロが1540枚、BNPパリバが550枚程度の売り越しに対して、JPモルガンが930枚、ゴールドマンが760枚、UBSが690枚、ソジェンが600枚程度の買い越しだった。TOPIX先物はソジェンが4320枚、BNPパリバが2280枚、三菱UFJが1200枚、ABNアムロが1180枚程度の売り越しに対して、ゴールドマンが3500枚、モルガンSが2390枚、ドイツが1290枚程度の買い越しだった。

株探ニュース