【市況】【植木靖男の相場展望】 ─買い転換が近い銘柄群は？

「買い転換が近い銘柄群は？」

●“噂で売って事実で買う”の典型例

　東京市場は波乱含みの展開をみせている。日経平均株価は10月3日の2万5621円から切り返し、10月6日の2万7399円まで上昇して買い転換したかにみえたが、戻り相場の肝である水準だけに突破はできず、その後はズルズルと下げた。米長期金利の上昇で米国株があっけなく6月の年初来安値を下回ったことが、幅広く売られる背景となった。

　こうしたさなか、10月最大の注目材料とされた米国9月消費者物価指数（CPI）が発表された。結果は前年同月比8.2%上昇と市場予想（8.1％）を上回るものとなった。この分では11月のFOMC（米連邦公開市場委員会）における0.75%利上げは必至との観測が強まった。当然、13日の米国株は売られるとみられたのだが、結果を受けて一時は大きく下げたものの、その後は買い戻しが入り、取引を終えてみれば大幅高となった。まさに、“噂で売って事実で買い”の典型例となった。

　ところで、NYダウ、S&P500、ナスダックの米主要株価指数は6月の年初来安値を更新しているが、日経平均株価は3月につけた年初来安値（2万4681円）はおろか、6月安値（2万5520円）すら下回っておらず、日本株は相対的に米国株より強さが際立つ。そして、この違いは2023年に入ればより明確になろう。

　米FRB（連邦準備制度理事会）のインフレ目標は2%といわれる。だが、これが達成されるのは至難の業であり、先の話である。米国のインフレ対策はまだまだ続くとみられ、これは株安要因となる。23年は逆業績相場を覚悟しなければならないだろう。

　そうしたなか、日本では低金利が続くことで金融相場が延長される。政府は景気立て直しに注力することになるが、インバウンド復活に躍起になるとすれば悲しいことだ。観光で日本経済を本当に立て直せるのか。いま日本は政治三流、経済二流といわれるが、果たして岸田政権はどう日本を導くのだろうか。

●グロース株は二番天井を目指すか？

　さて、米CPIという材料を通過して東京市場はどう動くのか。目先でいえば戻り相場の肝である2万7300～2万7400円処を突破できるのかがカギとなる。再び上値の壁となるなら、底固めが必要となる。日柄で数週間といったところか。

　当面は物色の方向性の見極めが重要となるが、この点で注目されるのは年初の大天井から下げが続いた成長株、グロース株が一番底を打ったかどうかだ。第一波の下げが終わったとすれば、第二波の下げ、つまり逆業績相場が始まるまでの期間、すなわち年末頃までは二番天井を目指すことになるのでは、と期待される。こういう時には存外、甘い材料が出やすいのだ。

　もちろん、円安が一段と進むとすれば、円安の進行に伴って新たな材料が顕在化するとみる。いわゆるインフレ相場が徐々に目前に迫ってくるのではないか。インフレヘッジ銘柄に注目しておきたい。

　さて、差し当たっては買い転換が迫っている銘柄を列挙すると、中山製鋼所 <5408> [東証Ｐ]、資生堂 <4911> [東証Ｐ]、ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]、オリンパス <7733> [東証Ｐ]、リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]、朝日インテック <7747> [東証Ｐ]、トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]、ＮＴＴ <9432> [東証Ｐ]など。また、新生銀行 <8303> [東証Ｓ]はなにやらキナ臭い匂いがする。

2022年10月14日　記

株探ニュース