【材料】G-7ホールディングス---22年3月期増収増益、期末配当金の増配を発表

G-7ホールディングス<7508>は13日、2022年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比3.0%増の1,685.25億円、営業利益が同5.5%増の74.48億円、経常利益が同7.8%増の78.77億円、親会社株主に帰属する当期期純利益が同8.2%増の52.55億円となった。

オートバックス・車関連事業の売上高は前期比1.9%増の370.12億円、経常利益は同37.9%増の27.59億円となった。新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響等により、帰省や行楽のドライブ需要等が減少し、主力商品であるタイヤ、ナビゲーション、ドライブレコーダー等のカー用品関連の販売は伸び悩んだが、車のメンテナンスや、車販売を中心に、販売体制の強化と再来店の促進に取り組み、サービスの向上に努めた。また、冬季の降雪や寒波の影響等により冬季用品の販売は堅調に推移した。当年度末の「オートバックス」の店舗数は71店舗、「バイクワールド」の店舗数は16店舗、「FIELD SEVEN」の店舗数は4店舗、「マンマチャオ」の店舗数は6店舗となった。

業務スーパー事業の売上高は前期比7.5%増の891.90億円 、経常利益は同8.5%増の42.58億円となった。新規出店による増収効果や、メディアやSNSの効果による業務スーパー商品の紹介等により来店客数の増加に繋がり、売上および利益面共に前年度を上回った。当度末の「業務スーパー」の店舗数は175店舗となった。

精肉事業の売上高は前期比0.2%減の192.08億円 、経常利益は同48.4%減の4.36億円となった。 精肉の加工・販売を中心に安心・安全な食材を提供する「お肉のてらばやし」が新規出店による増収効果があったが、前年度においてコロナ禍で急拡大した内食需要の反動減による既存店の売上減少もあり、売上高は減少となった。利益面においては、コロナ禍における世界的な原材料価格の高騰による粗利益率の低下、テナント料等の販管費の増加もあり、減少となった。当年度末の「お肉のてらばやし」の店舗数は153店舗となった。

その他事業の売上高は前期比7.5%減の231.13億円、経常利益は同54.1%減の2.11億円となった。ミニスーパー「miniピアゴ」および農産物直売所「めぐみの郷」が、前年度においてコロナ禍で急拡大した内食需要の反動減による既存店の売上減少や、新規出店による出店費用の増加もあり、売上および利益面共に減少した。当年度末の「miniピアゴ」の店舗数は69店舗、「めぐみの郷」の店舗数は44店舗、「トレジャーサイクル」の店舗数は1店舗となった。

2023年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比6.8%増の1,800.00億円、営業利益が同3.4%増の77.00億円、経常利益が同1.6%増の80.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同2.7%増の54.00億円を見込んでいる。

また、2022年3月期の期末配当金について、当期の好調な業績を受け、1株につき普通配当金17.50円と当期の業績に基づく特別配当金1.50円の合計19.00円とすることを発表した。

《SI》

　提供：フィスコ