【市況】来週の株式相場に向けて＝「半値戻し」巡る攻防が焦点に

　東京市場は、戻りを試す局面にある。日経平均株価は「半値戻し」に接近している。ただ、今晩の米１月消費者物価指数（ＣＰＩ）からは目が離せない。その結果が市場予想に対して強めとなれば、再びインフレ懸念を織り込む形での調整も予想される。

　年初から調整を強めた米国市場は、０．２５％ずつでの年５回の利上げを織り込んだとみられる。もし、米１月ＣＰＩが強めなら３月に０．５％もしくは年６回の利上げを織り込む必要に迫られる形での調整に再び見舞われる可能性がある。

　しかし、いまのところ市場には先行きを期待させるサインも点灯し始めている。「恐怖指数」と呼ばれるＶＩＸ指数は９日に警戒ラインと呼ばれる２０を約１カ月ぶりに割り込んだ。ＶＩＸ指数が下落する一方、米株式市場は戻りを強め、ＮＹダウは年初からの下げ幅の半値戻しを達成。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）も昨年末高値からの半値戻しとなり、ナスダック指数も同水準に迫っている。

　そんななか、日経平均株価も１月高値からの半値戻し水準の２万７７００円台に接近している。ただ、この水準に迫ると売りに押されるという、もどかしい展開が続く。東京市場も、半値戻しを達成するのか、あるいは失速するのかという重要な局面に差し掛かっている。

　日本は１１日が建国記念日で３連休となるが、来週は決算シーズンが最終盤を迎える。１４日にリクルートホールディングス<6098>や日本郵政<6178>、東芝<6502>などが決算を発表する。１５日には１２月企業のブリヂストン<5108>やユニ・チャーム<8113>の決算発表が予定されている。同日に１０～１２月期ＧＤＰ速報値、１８日に１月ＣＰＩが公表される。１７日にエッジテクノロジー<4268>が東証マザーズに上場する。

　海外では１６日に米１月小売売上高、１月開催分の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事録が公表される。同日にアプライド・マテリアルズ<AMAT>、エヌビディア<NVDA>といった大手半導体関連企業が決算発表を行う。来週の日経平均株価の予想レンジは２万７１００～２万８０００円。（岡里英幸）

出所：MINKABU PRESS