【注目】本日注目すべき【好決算】銘柄 アスクル、パイプドＨＤ、ケーズＨＤ (16日大引け後 発表分)

　16日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

　アスクル <2678> 　　★今期経常を22％上方修正、配当増額と株式分割も発表
　◆21年5月期の連結経常利益を従来予想の106億円→129億円に21.7％上方修正。増益率が22.5％増→49.0％増に拡大し、従来の13期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。感染対策商品の販売好調やオフィス用品需要の回復を背景に、BtoB事業の収益が想定以上に伸びる。
　　業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の38円→44円(前期は38円)に増額修正した。
　　併せて、5月20日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表。また、発行済み株式数の7.2％にあたる400万株の自己株を3月31日に消却することも明らかにした。

　キャリアデザ <2410> 　　★今期経常を一転黒字に上方修正
　◆21年9月期上期(10-3月)の連結経常損益を従来予想の4.5億円の赤字→1億円の黒字に上方修正。IT業界などで採用需要が回復するなか、メディアの「エンジニア」マーケットを中心に新規の案件開拓強化を進め、各事業における取引社数が増加したことが寄与。
　　併せて、通期の同損益を従来予想の3.7億円の赤字→2億円の黒字(前期は2.1億円の赤字)に上方修正し、一転して黒字に浮上する見通しとなった。

　電算 <3640> 　　★今期経常を2.8倍上方修正、配当も3円増額
　◆21年3月期の連結経常利益を従来予想の3.7億円→10.6億円に2.8倍上方修正。増益率が19.5％増→3.4倍に拡大する見通しとなった。新型コロナウイルス感染症対策に伴う各種給付金対応といった制度改正案件のほか、公共分野における新型コロナワクチン接種券対応などを受注し、売上高が計画を上回ることが寄与。コロナ禍による営業活動費の減少も上振れの要因となる。
　　業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の35円→38円(前期は35円)に増額修正した。

　パイプドＨＤ <3919> 　　★前期経常を一転3％増益・最高益に上方修正、2円増配へ
　◆21年2月期の連結経常利益を従来予想の11億円(予想レンジ中値)→14.5億円に31.8％上方修正。従来の21.5％減益予想から一転して3.4％増益を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。情報資産プラットフォーム「SPIRAL ver.1」で新型コロナウイルス感染症のワクチン接種やウェビナー申込など、新型コロナウイルス感染症対策に関連する急を要するシステム案件を多数受注したことが上振れの背景。
　　業績好調に伴い、従来未定としていた前期の年間配当は23円(前の期は21円)実施する方針とした。

　アイホン <6718> 　　★今期経常を一転7％増益に上方修正
　◆21年3月期の連結経常利益を従来予想の25億円→31億円に24.0％上方修正。従来の13.6％減益予想から一転して7.1％増益見通しとなった。国内の集合住宅リニューアル需要や欧米向けのインターホン販売が想定より伸びることが寄与。経費削減の進展も上振れに貢献する。

　ＭＩＣＳ化学 <7899> [ＪＱ]　　★今期経常を一転11％増益に上方修正
　◆21年4月期の連結経常利益を従来予想の3300万円→5100万円に54.5％上方修正。従来の28.3％減益予想から一転して10.9％増益見通しとなった。新型コロナウイルス感染症の業績への影響が限定的なことに加え、経費抑制を進めたことが上振れの要因となる。

　ケーヨー <8168> 　　★前期経常を22％上方修正
　◆21年2月期の経常利益(非連結)を従来予想の46億円→56億円に21.7％上方修正。増益率が3.8倍→4.6倍に拡大する見通しとなった。感染症対策用品やDIY・園芸用品、トレーニング用品、オフィス家具などの好調な販売が継続したことが寄与。商品入れ替えや商品構成の変更に伴い、利益率が想定以上に改善したことも上振れに貢献した。

　ケーズＨＤ <8282> 　　★今期配当を10円増額修正
　◆21年3月期の年間配当を従来計画の30円→40円(前期は30円)に大幅増額修正した。好調な業績を踏まえ、株主への利益還元を増やす。今期最終利益は前期比58.0％増の340億円を見込む。
　　併せて、発行済み株式数の4.44％にあたる1046万3121株の自社株を3月31日に消却するすると発表。

　日本テレホン <9425> [ＪＱ]　　★今期経常を一転17％増益に上方修正
　◆21年4月期の経常利益(非連結)を従来予想の3300万円→6100万円に84.8％上方修正。従来の36.5％減益予想から一転して17.3％増益見通しとなった。移動体通信関連事業は緊急事態宣言の影響を受けているものの、中古スマートフォンの販売を主力とするリユース関連事業で法人需要を取り込むことが収益を押し上げる。

株探ニュース