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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):JR東海、リコー、仮想通貨関連

JR東海 <日足> 「株探」多機能チャートより
■G-7ホールディングス <7508>  2,344円  +29 円 (+1.3%)  本日終値
 G-7ホールディングス<7508>が続伸。同社は22日取引終了後に、自社株式の消却を発表。消却前の発行済み株式総数の17.39%に相当する464万923株を3月16日付で消却するとしており、需給改善などが期待されたようだ。なお、消却後の発行済み株式数は2203万1877株となる予定だ。

■JR東海 <9022>  17,820円  +220 円 (+1.3%)  本日終値
 JR東海<9022>が続伸。22日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を8630億円から7930億円(前期比57.0%減)へ、営業損益を1850億円の赤字から2440億円の赤字(前期6561億6300万円の黒字)へ、最終損益を1920億円の赤字から2340億円の赤字(同3798億8100万円の黒字)へ下方修正したが、アク抜け感から買われたようだ。今年1月に発令された政府による緊急事態宣言を受け、鉄道の利用が一段と落ち込んでいたことに加えて、2月に緊急事態宣言の延長が決定されたことで、利用低調が継続していることが要因としている。ただ、新型コロナウイルスのワクチン接種が先週開始されたことに伴う経済正常化への期待感から、利用回復も期待されているようだ。

■リコー <7752>  954円  +6 円 (+0.6%)  本日終値
 リコー<7752>が続伸。23日付の日本経済新聞朝刊で「2022年3月期の連結営業損益(国際会計基準)は500億円程度の黒字(21年3月期は490億円の赤字予想)に転換しそうだ」と報じられており、これが好材料視されたようだ。記事によると、主力の事務機で新型コロナウイルス禍を受けた販売減からの復調が見込まれるほか、オフィス回りのIT関連サービスの販売が2割近く伸びて売上高全体の3割強へと成長することなどが牽引するという。

■日本郵船 <9101>  3,070円  +15 円 (+0.5%)  本日終値
 日本郵船<9101>が一時100円高の3155円に買われたほか、商船三井<9104>も130円高の3485円まで上値を伸ばすなど大手海運株に投資資金が流入している。米国株市場でハイテク株が売られた流れを引き継ぎ、きょうの東京市場は主力輸出株中心に売りが目立つ展開だが、新型コロナワクチン普及を背景とした世界的な景気回復への思惑がグローバル物流を担う海運セクターへの買いに反映されている。定期船であるコンテナ市況は昨年来回復歩調にあるが、不定期船市場でも、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が今月中旬から回復トレンドを鮮明としている。直近ではバルチック指数が1700台まで戻し強調展開を示しており、海運セクターの株価に追い風となっている。

■BASE <4477>  11,260円  -2,030 円 (-15.3%)  本日終値
 BASE<4477>は急落。SBI証券が22日付で、投資判断を「中立」から「売り」としたことが嫌気された。同証券では、グロース銘柄である以上、ファンダメンタルズ的な観点では説明しづらい局面を迎えることはままあるとしながらも、コロナ禍以降の同社の株価推移はさすがに「行き過ぎ」としており、市場のミスプライシングと判断したという。成長性や将来性を踏まえ、目標株価は3680円から8500円へ引き上げたが、目標株価とのカイ離を考慮し投資判断を引き下げたとしている。

■西松屋チェーン <7545>  1,430円  -112 円 (-7.3%)  本日終値
 西松屋チェーン<7545>が大幅反落。22日の取引終了後に発表した2月度(1月21日~2月20日)の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比0.6%減と2カ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気された。季節衣料の売り場の切り替えが順調に進み、春物衣料の売り上げが好調に推移したほか、育児・服飾雑貨の売り上げも期間を通じて好調に推移した。ただ、前年と比較して冬物クリアランスセールが縮小した。なお、全店売上高は同0.8%増だった。

■マネックスグループ <8698>  913円  -61 円 (-6.3%)  本日終値
 マネックスグループ<8698>をはじめ、リミックスポイント<3825>、セレス<3696>、GMOフィナンシャルホールディングス<7177>、ルーデン・ホールディングス<1400>といったこれまで株価を急上昇させていた仮想通貨関連株が軒並みウリ気配でスタートするなど大きく下落に転じている。ビットコイン価格が直近急反落しており、これが短期筋の関連銘柄への売りを誘発する格好となった。ビットコイン価格は21日に5万8000ドル台で最高値をつけた矢先だが、22日、23日の2日間で4万ドル台前半まで一気に水準を切り下げるなど反乱展開となっている。ビットコインへの投資資金の流入は半ばマネーゲーム的な様相にあったことで、その反動も当然予想されたところだが、実際に急落に転じたことでその余波も大きくなっている。米国株市場では、ビットコインを15億ドル分購入したと発表したことで注目を集めた米テスラ株も急落するなど、投機筋のセンチメント悪化を助長している。

■SBテクノロジー <4726>  2,892円  -108 円 (-3.6%)  本日終値
 SBテクノロジー<4726>は安い。22日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を620億円から690億円(前期比18.3%増)へ、営業利益を36億円から37億円(同21.9%増)へ上方修正したが、材料出尽くし感から売られたようだ。ソフトバンク向けのベンダーマネジメント案件の拡大や新規連結子会社などが寄与する。なお、純利益は21億円(同13.1%増)の従来見通しを据え置いている。

■タチエス <7239>  1,067円  -34 円 (-3.1%)  本日終値
 タチエス<7239>が4日続落。22日の取引終了後、未定としていた期末配当予想を6円50銭にすると発表。年間配当は6円50銭となり、前年実績に対しては19円50銭の減配となることが嫌気された。

■東京エレクトロン <8035>  45,030円  -1,270 円 (-2.7%)  本日終値
 東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>など半導体製造装置関連は反落。今週に入り米国株市場では長期金利上昇を嫌気して高PERのハイテク株への売り圧力が強まった。これを受けて東京市場でも新値圏を走る半導体関連に利益確定の動きを誘発している。ただ、前日の米株市場ではインテルやマイクロンテクノロジー、アプライドマテリアルズといった主要銘柄はいずれもプラス圏で引けており、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)の下げも0.6%安とわずかにとどまっている。半導体需給が逼迫している状態に変化はなく、東京市場でも半導体セクターの下値では押し目狙いの買いを誘っている。

株探ニュース

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