【注目】話題株ピックアップ【昼刊】:日経Dインバ、ASB機械、ソフトバンク
SBG <日足> 「株探」多機能チャートより
NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信<1357>がマドを開けて買われ、3月下旬以来9カ月ぶりに1500円台を回復。同銘柄は騰落率が日経平均株価のマイナス2倍になるように設定された、いわゆる逆連動型のETF。下げ相場に対するヘッジ目的で個人投資家資金を集めるケースもあるが、現在のような激しいリスクオフ相場では、戦略的な空売り感覚で短期資金の流入を誘いやすい。日経平均は米株急落を受け2万円大台を大きく割り込んでおり、この流れに乗る形で水準を切り上げている。
■ASB機械 <6284> 3,380円 +100 円 (+3.1%) 11:30現在 東証1部 上昇率トップ
日精エー・エス・ビー機械<6284>が大波乱相場のなかで買い優勢の展開、東証1部で値上がり銘柄数は20数銘柄しかないが、そのなかで値上がり率首位を争う展開。全体の地合いは個別銘柄の業績などファンダメンタルズ無視で全面安商状に売り込まれているが、数少ない上昇銘柄のポイントは、底値圏で信用取組の買い残が枯れたものが多くを占めている。同社株もその条件に適う。収益も好調だ。海外向けを中心にペットボトル成形機を生産しており、米国や欧州、新興国ともに需要は好調を極めている。また、同社はインドに生産拠点を置いていることもポイントで、今下期は生産能力増強に動いたことで収益機会を逃さず捉えることができるのも強み。
■日経レバ <1570> 14,500円 -1,630 円 (-10.1%) 11:30現在
NEXT FUNDS日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信<1570>が続急落、前週末まで4日続落で2200円以上の下落となっていたが、きょうは更に売り込まれウリ気配スタート。1万6000円割れでは収まらず、一気に1万5000円台も気配値のまま下回った。全体相場は米国株主導でリスクオフの流れが加速している。同銘柄は日経平均にリンクしたETFでボラティリティは2倍の値動きを想定した設定となっており、全般波乱局面に際し投資家の悲観ムードが大きく反映される形に。
■ソフトバンクグループ <9984> 7,066円 -555 円 (-7.3%) 11:30現在
ソフトバンクグループ<9984>が大幅安。全体リスク回避の流れが加速しており、主力銘柄の象徴である同社株の下げも止まらない。また、同社の通信子会社ソフトバンク<9434>も全体波乱相場のなかで下値模索の動き。19日の上場日に公開価格を大幅に下回る水準で引けたが、その後は公募で申し込んだ個人投資家など目先筋の売りが一巡し、配当利回りに着目した押し目買いを誘っていたが、きょうは全体波乱相場に抗えず、改めて売りが優勢となっている。
■しまむら <8227> 7,910円 -540 円 (-6.4%) 11:30現在
しまむら<8227>が7日続落し年初来安値を更新している。23日に発表した12月度(11月21日~12月20日)の月次売上速報で、既存店売上高が前年同月比7.8%減と8カ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気されている。12月度は、ブラックフライデーのテレビCMを中心に販促に力を入れたことで、婦人ニットや紳士NBカットソーなどの販売が好調だったが、月度中旬まで気温が平年より高く推移したことが、防寒アウターやパジャマなど冬物商品の販売に影響した。なお、全店売上高は同6.5%減だった。
■ハイデイ日高 <7611> 1,895円 -114 円 (-5.7%) 11:30現在
ハイデイ日高<7611>は7日続落で年初来安値を更新。22日付の日本経済新聞で「2018年3~11月期の単独営業利益は、前年同期比2%減の35億円強だったようだ」と報じられており、3~11月期として5年ぶりの減益となるとの観測が嫌気されている。記事によると、根強い「ちょい飲み」需要に加えて、4月以降に一部商品を値上げした効果などで売上高は過去最高となったものの、正社員の賃金やパート・アルバイトの時給を引き上げたことで人件費が膨み、これが利益を圧迫したという。なお、決算発表は26日を予定している。
■メルカリ <4385> 1,756円 -103 円 (-5.5%) 11:30現在
メルカリ<4385>が続落。株価は1700円台まで下落し、連日の上場来安値となっている。フリマアプリ最大手の同社は6月19日に東証マザーズに新規上場し公開価格(3000円)に対して、5000円の初値をつけた。ただ、その後の株価は下落基調となり、足もとでは公開価格から4割近い下落に売り込まれている。欧州子会社の解散が嫌気されているほか、相場の下落を受け見切り売りが出ている様子だ。株式市場の下落に伴う追い証発生で同社株への換金売りも懸念されている。
■トヨタ自動車 <7203> 6,075円 -341 円 (-5.3%) 11:30現在
トヨタ自動車<7203>が大幅安で5日続落、300円を超える下げで6000円トビ台まで売り込まれ、大台攻防の様相を帯びてきた。6000円台割れは昨年7月初旬以来約1年5カ月ぶりとなる。世界的な株安と同時進行で外国為替市場でもドル高・円安基調が強まっている。足もとドル売りの流れが加速し1ドル=110円台前半に水準を切り下げており、109円台突入も意識させる場面。同社の今期想定為替レート(通期ベース)は1ドル=110円であり、実勢は為替メリットがほぼ解消する水準まで円高が進んでいることで、業績上振れ期待の後退が株価にも反映されている。
■ALBERT <3906> 11,340円 -570 円 (-4.8%) 11:30現在
ALBERT<3906>は続落している。前週末21日の取引終了後、18年12月期の単独業績予想について、売上高を15億5000万円から16億円(前期比83.5%増)へ、営業利益を1億5000万円から1億9500万円(前期1億6100万円の赤字)へ、最終利益を1億3000万円から1億7500万円(同1億7200万円の赤字)へ上方修正したが、全般相場の悪化に加えて材料出尽くし感から売りが優勢となっている。自動車、製造、通信・流通、金融を重点産業として中長期的な取引規模の拡大を図ったほか、トヨタ自動車<7203>、東京海上日動火災保険(東京都千代田区)、KDDI<9433>などとの資本・業務提携の結果、主要プロジェクトの受注が好調に推移すると同時に受注案件が大型化傾向にあることが業績を押し上げたという。
■東京エレクトロン <8035> 11,970円 -600 円 (-4.8%) 11:30現在
東京エレクトロン<8035>、SUMCO<3436>など半導体関連が軒並み安となっている。前日の米国株市場ではNYダウ、ナスダック指数ともに急落したが、アプライドマテリアルズ、インテルなど半導体関連主力株の下げが目立ち、全般地合い悪を先導、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は3%近い下落をみせた。足もと外国為替市場では1ドル=110円台前半まで円高が進んでいることもあり、半導体製造装置や半導体材料メーカーへの逆風が強く意識される状況にある。
■国際石油開発帝石 <1605> 943.2円 -45.7 円 (-4.6%) 11:30現在
国際石油開発帝石<1605>、JXTGホールディングス<5020>がウリ気配で始まったのをはじめ資源開発関連や石油元売りセクターが総じて売り込まれている。米国株市場が下げ止まらないなか、原油市況もリスクオフの流れを映し下値模索が続いており、前日のWTI原油先物価格は3ドル超の下げで1バレル=42ドル53セントまで急落、これを背景に米株市場ではシェブロン、エクソンモービルともに3%を上回る下落となった。東京市場でもこの流れを引き継ぐ形で関連銘柄への売り圧力が強い。
■日本郵船 <9101> 1,632円 -76 円 (-4.5%) 11:30現在
日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>などが大きく売られた。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が、前週末21日時点で4日続落、12月5日以来の1300割れとなっている。中国経済をはじめ世界景気減速への警戒感が高まるなか、グローバルな物流ニーズの減退が海運セクターにはネガティブな思惑として反映されている。なお、郵船や商船三井はムーディーズが21日、いずれも格付けを引き下げており、これも嫌気売りを助長した。
■三菱UFJ <8306> 518.7円 -23.4 円 (-4.3%) 11:30現在
三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>の下げ加速で5日続落、第一生命ホールディングス<8750>も3日続落でいずれも連日の新安値に売り込まれている。米国株市場の乱調が世界株安の流れに波及しており、保有株式の含み益減少などを背景に金融株への売り圧力が強まっている。前日の米株市場ではゴールドマン・サックス、JPモルガンなど大手金融株が軒並み安、下げ止まらない米長期金利を背景に売り圧力が強い。また、米10年債利回りは前日終値ベースで2.74%まで低下、3月下旬以来の低水準となっており、東京市場でも米長期金利下落に伴う運用環境の悪化が嫌気されている。
■ネクステージ <3186> 962円 -34 円 (-3.4%) 11:30現在
ネクステージ<3186>が3日続落している。前週末21日の取引終了後、集計中の18年11月期業績の上振れ着地を発表したが、同時に元従業員による不正行為を発表しており、これが嫌気されているようだ。元従業員が買取事業部門に在籍した期間を通じて、不正な契約が存在していた事実が判明したという。現時点で判明している不正な契約に関する合計金額は約1億6000万円で、その一部または全部について同社の支払い義務が発生する可能性があるとしており、業績への影響が懸念されている。同時に、18年11月期連結業績について、売上高が1350億円から1630億円(前の期比37.0%増)へ、営業利益が38億円から43億5000万円(同25.2%増)へ、純利益が25億円から28億5000万円(同26.0%増)へ上振れしたようだと発表した。ただ、元従業員の不正行為に関して見込まれる損害額は18年11月期の損益に含める予定としている。
●ストップ高銘柄
大塚家具 <8186> 423円 +80 円 (+23.3%) ストップ高買い気配 11:30現在
以上、1銘柄
●ストップ安銘柄
遠藤製作所 <7841> 500円 -100 円 (-16.7%) ストップ安 11:30現在
以上、1銘柄
株探ニュース